『DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー論文、1円~、2019年9月11日以前』の電子書籍一覧
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アリババは創業から20年も経たない短期間で、時価総額世界トップ10入りを果たした。同社は単なるeコマース企業ではない。彼らの急成長を支えた要因は、小売りに関わるあらゆるステークホルダーの情報をデータ化し、かつネットワーク化したエコシステムにある。アリババグループ最高戦略責任者を務めた筆者は、その手法を「スマートビジネス」と呼び、IoTの実用化が進む時代で勝利を収めるためには、いち早くそれを実現することが重要だと主張する。本書では、アリババが実践したスマートビジネスの詳細が示される。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2019年2月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
特定の社会課題の解決や新しい社会のビジョン実現を、どのようにしたら意図的に起こせるのか。その方法論を示した「ソーシャルイノベーション」(社会変革)の分野がいま、NPOや公的セクターだけでなく、企業からも注目を集めている。社会課題の解決を目指すことで、企業の社会的責任を果たせるだけでなく、成熟した市場において新たなニーズを発見できたからで、経済的な価値の創造へとつながるのだ。本書は、ソーシャルイノベーションの系譜をたどりながら、企業とNPO、行政などが共通のアジェンダを設定し連携して課題解決に当たる、新たなアプローチ「コレクティブ・インパクト」の実践方法を提示する。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2019年2月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
人工知能(AI)の発達に伴い、いずれあらゆる分野でAIが人間に取って代わるのではないかという懸念が生まれている。だが、このテクノロジーの本領は、人間の能力に置き換わることではなく、人間の能力を補完し、強化することにある。本書では人間とAIが補完し合う「コラボレーティブ・インテリジェンス」を進めていくためのガイドラインを提示する。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2019年2月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
毎年恒例となった世界の優れたCEO100人のランキング。長期的な指標を採用しているため、ランキングに昨年と大きな差はなかったが、ESG(環境・社会・ガバナンス)指標を加味するようになった2015年のランキングから、財務指標では圧倒的な強さを誇るアマゾン・ドットコムのジェフリー・ベゾスは中位に甘んじている。昨年日本人CEOは7人がランクインしたが、今年は5人に留まった。だが、シスメックスの家次恒氏が9位と、ベストテン入りを果たしている。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2019年2月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
フェイクニュースやデマなど、嘘の情報が広く速く拡散し、政治を左右したり、企業の業績に影響を与えたりすることが、近年問題になっている。『バカの壁』『遺言。』などの著作で知られる養老孟司氏は、ニュースはそもそも記号にすぎず、受け手が存在して初めて「情報」へと変化すると述べ、嘘は「記号化する段階」「受け取る・発信する段階」「無意識の段階」の3つの段階で発生すると説く。嘘の情報の正体を知ることで、はたして我々はそれらにうまく向き合い、対処できるのかを伺った。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2019年1月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
リーダー層も従業員も、敬意の重要性は認識している。しかし現実は、リーダーが思うほど敬意あふれる組織とはなっていない。敬意には「生得的敬意」「獲得的敬意」の2種類があり、両者を適切にバランスさせていく必要があるのだ。このような風土を醸成することで、従業員は安心して働き、成長に目を向けることができ、それがひいては愛社精神の発揚や業績向上につながるのである。人事制度を変えずとも職場ですぐに実行できる7つの方法を紹介する。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2019年1月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
オバマ前大統領が罵詈雑言を連発? 大統領のスピーチ画像にコメディアンが声と口の形をぴったり合わせた動画が出回った。ディープフェイクを使うと、誰かの映像の上に別人の映像を重ね、あたかもその人が話しているよう見せかけることができる。もはや合成メディアの技術は、本物と見分けがつかないぐらいに進化している。そのような時代に、何を信頼すべきか。企業はどのように対処すべきか。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2019年1月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
欧米を中心にフェイクニュースの弊害が熱心に議論されているが、日本も他人事ではない。災害時に不確かなニュースが生成・拡散されて被災者を不安に陥れたり、新興キュレーションメディアや伝統的マスメディアが虚偽情報を流布して社会に混乱を招いたりと、企業や個人に甚大な被害をもたらし始めている。フェイクニュースは、いかなる動機で生成されるのか。また、そうした不確かな情報はなぜ拡散されるのだろうか。本書では、SNSやクチコミなどネット言論の実証研究で注目を浴びる、国際大学グローバル・コミュニケーション・センター主任研究員/講師の山口真一氏が、豊富な学術研究と山口氏が実施した独自調査に基づき、この問題の本質を明らかにする。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2019年1月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
グローバル規模で情報汚染の爆発的拡大が目につくようになり、実行可能な解決が急務となっている。テクノロジー企業は研究者たちと密接に協力すべきであり、政策決定者はファクトチェッカーの言うことに耳を傾ける必要がある。そして我々全員が、虚偽のニュースを警戒しなければならない。この問題が解決することはないだろうが、被害を抑えるためにできることはある。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2019年1月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
学者たちも腰を上げた──。虚偽のニュースの社会への悪影響が広く認知されるようになって、学者たちもこの問題の解明に向け、調査研究を積極化している。本書では、(1)人々はどれだけ多くの誤情報を消費するのか、(2)なぜ誤情報を信じるのか、(3)誤情報と戦う最善の方法は何か、という3つの問いについての研究成果を紹介する。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2019年1月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
虚偽のニュースは、あっと言う間に広まり、個人や企業に多大な悪影響を及ぼす。その被害を助長する一つの仕組みが、検索アルゴリズムである。2人の大学教員が学生とともに10年間続けた、ある企業についての実証実験をもとに、そのメカニズムと伝播力の大きさを紹介する。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2019年1月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
テクノロジーの発達やSNSの浸透で、虚偽のニュースがインターネットを介して社会にあっという間に広がる時代になった。しかも、それらのニュースは、嘘ではない情報よりも速く、遠くへ、深く広がり、その損害は企業活動や経済にも及んでいる。ツイッター上のデマ拡散を定量分析して一躍、世界に名をとどろかせた筆者は「虚偽のニュースの増殖を抑えることができるはずだ」と説く。本書では、“フェイクニュース”との戦い方について、その方法論を明かす。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2019年1月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
ギグ・エコノミーとは、インターネットを通じて単発の仕事を受注する働き方や、それによって成り立つ経済形態のことをいい、欧米ではすでに1億5000万人が、組織に所属するという安定した身分を離れ、フリーランサーとしてこうした働き方を選んでいる。筆者たちはこの新しい働き方を実践する65人を詳しく調査し、有能なフリーランサーたちが、その不安定さと不安感、孤独感を乗り越え、高い生産性でよりよいものを創造し続ける原動力を探った。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2019年1月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
新しい働き方や経済の象徴として世界中で話題となっている「ギグ・エコノミー」。「単発または短期の仕事」を意味する「ギグ」は、生き方そのものも激変させるパワーを持ち、急速な広がりを見せている。本書では、この新たな働き方について分析した3冊の著作から、ギグ・エコノミーがもたらす問題点をあぶり出し、ギグ・ワーカーの現実とその解決策を考える。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2019年1月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
デニムブランドのLevi's(リーバイス)を展開するリーバイ・ストラウス。その設立は1853年と古く、米国においても最も強いブランドを持つ企業の一つである。だが、売上高は1997年に70億ドルの最高値を記録した後、5年で41億ドルにまで落ち込み、その後も低迷が続いた。プロクター・アンド・ギャンブル(P&G)でジレット買収の統合を指揮した筆者が2011年にCEOとして参画した。リーバイスの持つブランドの力を活かし、組織変革と業務改善を実現し、新市場も切り開いた。老舗ブランド企業はなぜ再び成長軌道に乗れたのか。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2019年1月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
経営幹部候補にさまざまな部門や職務を一通り経験させるというのは、よくある人材育成の方法だが、これは時に海外を含む転勤が必要になる。しかし、ともにキャリアを持ち成功を収めたいと考えている夫婦が増えている今日では、このやり方が難しくなりつつある。夫婦の一方の転勤は一方のキャリアを損ねるからだ。それを避けたい夫婦は現在の会社でのキャリアを諦め、転職を考えたりする。企業側にとっては優秀な人材の流出にもつながってしまう。本書では、こうした若い有望な人材に起こりがちな、共働き夫婦のキャリアの問題に配慮する方策を提示するとともに、まずは柔軟な働き方を受け入れる企業文化の大切さを説く。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2019年1月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
米労働統計局によれば、2000~2008年、2010~2013年に、毎年88万人から150万人が一時解雇された。景気拡大中でさえそうだった。あまりに安易なレイオフが横行している。しかしその結果、株価が下がったり、収益性が低下したり、ひいては倒産に至る企業も少なくない。従業員のモチベーションや質も下がる。実は、近視眼的にレイオフするよりも、慎重な人員転換を計画するほうが、技術変革や競争の激化にうまく対応できる。AT&T、ミシュラン、ハネウェル、リクルートなど、成功企業の事例からその方法を提示する
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年12月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
ダイバーシティ(多様性)が叫ばれ、その重要性が認識されるようになっても、アフリカ系米国人が企業のトップとして活躍する例は少ない。ハーバード・ビジネス・スクール(HBS)では、アフリカ系米国人学生組合が結成50周年を迎えるのを記念して、アフリカ系米国人卒業生のその後のキャリアを調査した。本書では、さらなるマイノリティであるアフリカ系米国人女性に注目し、彼女らの成功要因を分析した。その要因は、突き詰めると、再起力(レジリエンス)と人間関係の構築という、誰にとっても重要なスキルと環境にあった。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年12月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
企業はこれまで、数多くの新規技術を取り入れてきたが、人工知能(AI)に対する期待はことのほか大きく、一部の企業はそれに惑わされてしまっている。実際、AIを活用する壮大なプロジェクトの多くは成功率が低く、うまく活用できている事例はビジネスプロセスの改善など、ハードルの低いプロジェクトのことが多い。本書では、AIが実際にビジネスで活用されている業務を整理し、今後数年間、ビジネス目標の達成に向けてAIを活用しようと考える企業のために、その着手方法の指針となるフレームワークを提示する。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年12月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
これまでの政治的リスクといえば、「現地政府による外国企業の接収」など、とても単純なものだったが、いまは多様化している。それぞれの発生可能性は低く見えるが、どこでも起きる可能性があり、それらが相まって企業の事業を揺るがすような事件が起きるおそれもあるのだ。本書では、政治的リスクが複雑さを増した要因を分析したうえで、それに対処するためのフレームワークを提示する。このリスクの理解、分析、排除できないリスクの軽減、効果的な危機管理と継続学習のための対応力整備、という4つのコンピテンシーに重点を置いたフレームワークは、多くの企業にとって応用可能であり、実践的行動に結び付くものである。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年12月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
JPモルガン・チェースは、2008年の金融危機はうまく乗り切ったものの、デリバティブ取引で巨額の損失を出すなどの問題も起こった。同行を12年にわたって率いてきたジェイミー・ダイモンは、こうした難局を乗り越えて、同行を成長軌道に乗せ、2016年には米銀史上、最高益を叩き出した。破綻したデトロイト市の再建にも取り組むダイモンに、金融業界が抱える課題のほか、企業の社会的責任やCEOのアクティビズム(積極行動主義)、優れたリーダーシップの秘訣について聞いた。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年12月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
質問には絶大な効果がある。組織においては学習や意見交換を促し、イノベーションやパフォーマンス向上に拍車をかけ、チーム内に信頼を構築することができる。しかも、リーダーにEI(感情的知性)が求められる時代、質問によってEIが必然的に磨かれ、またそれが質問力を向上させるという好循環が生じる。本稿では、優れた質問者になるための具体的な方法を示す。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年12月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
人工知能(AI)の研究において、最先端分野の一つが「好奇心」であることをご存じだろうか。人が好奇心を持つのと同じように、AIにも好奇心を持たせることで、その学習効率を大幅に上げる研究成果が生まれている。それでは、そもそも、人とAIにとって、好奇心とは何なのか。そして好奇心を身につけたAIは、どう進化していくのだろうか。気鋭のAI系スタートアップの経営者であり、情報理論と神経科学の観点からAIに意識を持たせる研究を行っている筆者が、好奇心の本質を明らかにする。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年12月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
最近の研究から、好奇心が企業業績に果たす役割は、従来考えられていたよりもはるかに大きいことが判明した。また、リーダーがマネジメントを少し改めると、従業員の好奇心が刺激されて、会社をよりよい方向に導けることと、その一方でリーダーは、それに伴うリスクが高まるのを恐れて、好奇心を抑え込んでしまう傾向にあることもわかった。本書では、こうした好奇心の恩恵と、その発揮を妨げる要因について詳述したうえで、リーダーが部下や自身の好奇心を刺激して高い収益を実現するための5つの方法を紹介する。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年12月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
山口県の商店街で紳士服小売りを営んでいた小郡商事は、ファーストリテイリングと名称を変え、世界的な大企業へと成長を遂げた。同社の柳井正会長兼社長は、国境や産業の境界が薄れ始めているいま、企業も個人も、世界中のあらゆる問題と無関係ではいられない時代が訪れたと言う。そうしたグローバルかつフラットな環境で勝利を収めるためには、何事にも好奇心を持つことが不可欠だが、現代の日本人には、競争とは勝たなければならないものだという意識自体が欠落していると、警鐘を鳴らす。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年12月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
先鋭化するサイバー攻撃に対して、今日、一部の専門家の間で注目を集めている防衛策がある。受動的な監視だけに甘んじず、自社ネットワークへの頻繁な攻撃に対して能動的な手段を取る「アクティブ防衛」である。ただし、「ハックバック」(攻撃者への反撃)との混同があり、普及が進んでいない。本書では、この分野きっての専門家2人に協力を求め、アクティブ防衛の信頼できる定義を示すとともに、その導入方法の基本をわかりやすく説明してもらった。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年11月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
日々生み出される膨大な量のデータをどう管理するか。データ管理部門やCDO(最高データ責任者)を設けるなど、この問題に取り組み始めている企業もあるが、大半は大きく遅れたままだ。本書では、業界やデータ成熟度を問わず、確実なデータ戦略を策定するフレームワークを提示する。このフレームワークに沿ってデータの持ち方、使い方などの指針を戦略的に定めていくことで、より高度なデータ管理とデータアナリティクスを実現できる。これは経営判断を支え、ひいては業績にもよい影響を与えることだろう。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年11月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
電力会社や軍隊など米国で最も重要な組織を守る施策を探究しているアイダホ国立研究所(INL)は現時点で、サイバーテロから施設を守る唯一の方法は、中枢機能のデジタル技術への依存とインターネット接続をできる限り減らすこと、という結論に達している。本稿では、その研究成果と防衛策を明らかにする。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年11月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
テクノロジーは急速に進歩していたが、そこから取り残されて、顧客体験が昔と変わらないままになっていたのが、ショッピング体験だった。そこに目をつけ、2011年にサービスを開始したのがスティッチフィックスである。同社はデータサイエンスとプロのスタイリスト、両者の強みを融合させ、顧客の好みに合いそうな衣料品とアクセサリーを選び、届けるサービスを提供している。パーソナライゼーションを武器に、2017年に9億7700万ドル相当の衣料品を売り上げ、米国のアクティブユーザーは200万人を超えた。本書では、同社創業者兼CEOであるカトリーナ・レイクが、スティッチフィックスのビジネスモデルについて語る。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年11月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
企業間の競争はイノベーションや新しい発想を生み、経済に活力をもたらしてきた。しかし今日の米国では、集中が進み競争が減退している。グーグル、アマゾン、フェイスブック、アップルの頭文字からGAFAと呼ばれる4大ハイテク企業が、その規模と力に物を言わせて有望なスタートアップの買収に走るだけでなく、航空、医薬品、ビールなどの業界でも、業界トップ企業がさまざまな形でライバルの出現と繁栄を阻もうとしている。本書では、こうした産業における集中が競争に及ぼす影響を分析するとともに、競争を促すための反トラスト法などのルールについても検証する。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年11月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
企業内で男女の均衡を図ろうとする取り組みが、近年活発化している。しかし、それらは、男と女は遺伝子や育ち方が根本的に違うという、誤った考え方に基づいていることが多い。本書では社会学者らによるメタ分析によって、交渉意欲や交渉能力がない、自信がない、リスクを取ろうとしないといった、女性にまつわる固定観念が、根拠がないものだと明らかにする。そのうえで、男女に格差が生まれる真の原因を解説し、その対応策について論じていく。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年11月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
アレクサの登場により、マーケティングが大きく変わりつつある。AIスピーカーが家庭に入り込むことで、顧客の無意識の言動や「暗黙知」がとらえられ、新たな顧客価値の発見につながる。一方、デジタル化の進展によって、コンテンツ・メディア・デバイスの関係性が複雑化し、従来のマーケティングが十分に機能しなくなっている。そこで筆者は、新たな統合マーケティングアプローチ「アーチモデル」を提唱する。このモデルから見えるのは、顧客戦略が企業主導型から顧客主導型へと変貌を遂げているということだ。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年11月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
ビル・ゲイツが創業し、WindowsやOfficeなど現代のビジネスに必要不可欠な製品を世に送り出してきたマイクロソフト。だが、その成功モデルがあまりに完成されていたがゆえに、時代の急速な変化に対応し切れず、2000年代後半には新しいテクノロジー分野で他社に先行を許すケースもあった。そうした中、サティア・ナデラ新CEOの圧倒的リーダーシップの下、ソフトウェアのライセンス販売モデルを変革し、クラウドビジネスへの大転換を図ったことで、同社は生まれ変わった。本書では、日本のトップとしてその変革を支えている平野拓也氏により、マイクロソフトがAI/クラウド時代のプラットフォーマーとして何をすべきなのかが語られる。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年11月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
発売当初は「何のために使うのかわからない」や「家にあるとプライバシーが心配」と、批判的に見られていたアマゾン・ドットコムのアレクサ。それが世界に広がったのには理由がある。米アップルでAI(人工知能)アシスタントのSiri開発に関わった筆者は、アレクサの主要な成功要因を3つ掲げて、本書をスタートする。ただし、筆者は「音声AIの進化はまだ5%程度にも達していない」と喝破する。アップルが目指すビジョンを引き合いに、音声AIの持つ技術的可能性と、それがビジネスに与えるインパクトについて説く。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年11月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
自社が成長できる市場を見極め、事業を選択して、そこに経営資源を集中投入する。事業を展開していく中で、コアコンピタンスを磨き続ける。理論通りの経営で長期間、高収益を続ける安川電機。選別した有力顧客と密接な関係になって、ともに成長を果たす戦略はB2B事業ならでは、である。最強の競合かつ最大の顧客になりうる中国企業とも選別提携して、競争優位を持続している。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年10月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
アマゾンのアレクサ、アップルのシリ(Siri)、マイクロソフトのコルタナ……世界を代表するプラットフォーム企業はAI(人工知能)アシスタントの実用化を進めており、スマートスピーカーという形で私たちの日常生活に溶け込み始めている。こうして新たなAIプラットフォームが構築されることで、既存のビジネスのルールは大きく変わり、特に「顧客獲得」「顧客満足」「顧客維持」という3つの領域で変革が起きる。そして、特定の商品をいかに大量に売り込むかが問われる「規模の経済」の時代から、多様な商品を基盤に消費者との関係性を深める「範囲の経済」の時代が訪れると筆者らは言う。本書では、AIアシスタントを基軸とするプラットフォームが誕生することで、マーケティングにいかなる変化が生じるのか、その近未来の姿を論じる。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年11月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
リーマンショック後、約2000億円の最終赤字を出したヤマハ発動機。その立て直しを行ったのが、柳弘之会長である。構造改革を実施、V字回復を果たし、営業利益率は3%台から9%台にまで改善した。さらに技術開発への投資を拡大し、新興市場での新たなブランド構築へとつなげ、次なる成長の道筋を立てた。売上高が約1.7兆円、うち海外売上高が約9割のメーカーであるヤマハ発動機。その大企業を社長として8年間ハンドリングした、柳会長から見た「真に強い経営」とは何か。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年10月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
経営管理能力は模倣が容易で、競争優位には貢献しない。だから、企業の足腰を支えるオペレーションや効率化はミドルマネジャー以下に任せ、経営層はもっと高尚な戦略策定に専念すべきだとする考え方がある。しかし、筆者らが世界1万2000社以上を対象に行った大規模調査では、マネジメント・プラクティスに秀でた企業は、高業績を上げていることが判明した。しかも、組織内で浸透・徹底させるには時間がかかり、容易に模倣しにくいことも明らかとなった。2017年HBRマッキンゼー賞受賞論文。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年10月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
「アジャイル」とは、もともとソフトウェア開発をより迅速に進める手法であった。しかし、環境変化へフレキシブルに対応できるアジャイル手法を、開発部門だけでなく全社に展開して変化に強い組織をつくりたいと考える企業が多くなっている。アジャイルを実践するチームを大企業のさまざまな部門に推進するに当たっては、既存の部門との協調が求められるなど、課題も多いが、本書では、全社のアジャイル化をいち早く進めてきたボッシュ、SAP、ライアット・ゲームズ、Saabなどの先進事例を紹介しながら、アジャイルを全社展開するための手順、注意すべき点などを論じている。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年10月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
大手金融機関や大手メーカーなど、従業員の不正によって、多額の賠償金を支払う企業が増えている。そのため「長期的な成功にはコンプライアンスの強化と社員への徹底が必要だ」と考え、多額の費用をかけて対策を講じている企業が少なくない。しかしながら、その効果は本当に出ているのだろうか、と筆者らは疑問を投げかける。米司法省のコンサルタントも務めた彼らが、真に有効な不正防止対策について明かす。そのカギとなるのが、コンプライアンス対策の効果を回帰分析によって正しく測定するということだ。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年10月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
CEOをはじめとするリーダーの最大の責務は、抜本的な方向転換が必要かどうかを認識することだが、その職位に伴う権力や特権ゆえに、社内の誰よりも情報にうとくなってしまう場合もある。みずからの思い込みに疑問を抱かせるような情報、迫り来る脅威やチャンスを教えてくれる情報から隔離されてしまうのだ。求められる任務をまっとうするには、何らかの方法でその地位から一歩足を踏み出す必要がある。そのためには、的を射た質問を心がけること、そして、「CEOなのに間違っている状況」「CEOなのに居心地の悪さを味わう状況」「CEOなのに口を閉ざす状況」へ、意図的に自分を追いやることだ。さまざまな優れたCEOのケースからその方法を学ぶ。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年10月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
経営は科学であり、ビジネスにおける判断は、データ分析に基づかなければならないという考え方がある。ビッグデータの爆発的な広まりを受けて、この考え方には、いっそう拍車がかかっている。しかし、科学的なデータ分析が、よりよい世界の実現に貢献してきたことは事実だが、だからと言って、それをあらゆるビジネス判断の原動力にすべきだということにはならない。本書ではこの前提に立ち、経営判断の際に、データ分析だけに頼らず、想像力、実験、コミュニケーションなどの方法を取り入れる重要性を提示する。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年10月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
ドラッカーは、未来をかたちづくるのは、起業家たちが生み出す構想であると言う。起業家的な小さなアイデアが新規事業の萌芽となり、それが将来のニーズに応え、未来が形成されていくのだ。しかし、概して大企業は、未来への投資に消極的であり、不確実性とリスクを嫌い、多くのアイデアを殺している。アイデアを支援する体制や価値観が失われると、イノベーションが生まれてこないばかりか、その果てには、組織の寿命も短くなっていく。未来を拓く構想にはリスクがつきものである。だからこそ、勇気、努力、信念が求められるのだ。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年9月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
1983年創業のインテュイットは、財務管理ソフトウェアとして後発でありながら、小切手台帳や小切手という見慣れたイメージを取り入れて顧客をつかみ、瞬く間にトップシェアを奪い取った。しかし、時とともにデザインより、機能や使いやすさが重視されるようになった。2008年にCEOに就任した筆者のブラッド・スミスは、顧客の感情を揺さぶるような製品であることが必要であり、それには卓越したデザインが求められると考えて、デザイン主導の会社を目指す。その取り組みは、チームスポーツのように、製品開発の関係者のみならず、トップをはじめ、全員で関わるものというのが筆者の主張である。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年9月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
集団で新しいアイデアを出すための会議手法「ブレインストーミング」をしても、議論が停滞したり、新しい発想が生まれなかったりした経験はないだろうか。本書は、一般的に「答え」を出すブレストではなく、そもそも前提となる「問い」を探求するという新しい手法を提唱する。とはいえ、難しくはない。1つのステップが最短で数分間で終わるものであり、3つのステップでまとめているので、速くて楽しく、誰にでも真似ができる。それにもかかわらず、数百の実例から、思いも寄らなかった解決策をもたらしていることがわかっている。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年9月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
B2Bの製品やサービスのコモディティ化が進んだことで、顧客は購入の際に、価格や仕様などの合理的要素のみならず、「買い手の評判を高めるか」「不安を減らすか」などの感情的要素も、重視するようになった。そのため、サプライヤーには顧客の多様な優先事項を理解し、それに合わせた価値提案が求められている。筆者たちは、数多くの定量的、定性的な研究を分析し、買い手にとっての最重要事項は何なのかを考察し、40の基本的な「価値要素」を特定した。本書では、この価値要素の分析を使って、提供する製品やサービスを改善するための、5つのステップを中心に論じていく。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年9月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
リーダーがチームメンバーの性格の違いをきちんと把握し、それぞれに合った仕事を振り分けたり、異なる性格のメンバーを的確に組み合わせてコラボレーションさせたりすれば、生産性は格段に上がる。筆者たちは脳科学をベースに多くの実証実験を繰り返して、仕事向け性格診断テストを新たに開発した。それに基づく4つの性格タイプ分析を活かした仕事の方法を提示する。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年9月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
第二次世界大戦後の経済成長によって、人類全体の貧困率は大幅に下がった。しかし依然として、10億人以上が極貧状態にあり、根強い貧困と格差の問題は存在する。企業ではCSR(企業の社会的責任)活動を見直し、地元に経済的リターンをもたらす戦略を取ることで、貧困層の生活水準を改善する動きを進めている。だが、そうしたプログラムも限られた成果しか上げておらず、大きな社会的変化を実現できたケースはほとんどない。本論では、企業が貧困に苦しむ地域社会を、活気に満ちた持続可能な経済へと変える「インクルーシブ・グロース」(包摂的成長)を設計するための4つの原則を論じる。自社だけでなく、他の民間企業や政府機関、地域コミュニティ、NGOらとパートナー関係を結ぶことで、関係者全員に価値をもたらすエコシステムが構築できることを示す。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年9月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
CEOの時間の使い方については、これまでヘンリー・ミンツバーグの『マネジャーの仕事』など、数例が存在する程度だった。そこで筆者らは、2006年より大企業のCEOが24時間をどのように使っているかを3カ月間追跡する調査を開始、27人延べ6万時間分のデータを収集した。そのほか数百人のCEOとの議論も踏まえ、本書では、CEOの時間の使い方についての分析結果を紹介し、稀少な経営資源である時間を有効に使うための処方箋を示す。それとともに、このデータが物語るCEOの役割についても論じる。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年9月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
デフレ経済の中、価格を上昇させかつ来場者数を伸ばし続けているのが、大阪のユニバーサル・スタジオ・ジャパン(USJ)である。その秘訣は徹底したブランド価値の向上と、データに基づく数学マーケティングの実践である。顧客の心を数字を駆使して読み取ろうとする試みは、多くの企業に影響を及ぼす。同社の成長を担ったマーケターとアナリストが数学マーケティングを用いた意思決定の方法を紹介する。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2017年3月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
鬼塚喜八郎氏が1949年に創業した鬼塚商会は、その後、アシックスという巨大スポーツ用品メーカーへと変貌を果たした。ただ、そこに至るまでの道のりは常に順調だったわけではなく、特に1990年代には倒産の危機がささやかれたほどであった。その苦難を乗り越えた立役者が、現在、同社代表取締役会長兼社長CEOを務める尾山基氏である。本書では、アシックスを真のグローバル企業に変えて急成長させた尾山氏に、いかなる戦略転換で再生と成長を実現したのか、その転換を通して顕在化した新たな課題とどう向き合うか、そして、より長期を見据えた次なる戦略は何かを聞いた。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年4月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
経済環境の変化が激しくなっている今日、伝統的な企業変革理論は、その実行では時機を逸したり効果が十分でなかったりと、限界が顕著になっている。また、日本の組織風土に根差した桎梏もある。筆者はコンサルタントとして、そうした課題に何度も直面し、克服してきた経験を通して、日本企業に適した変革方法を確立した。前半でその手順を解説した後、後半で組織文化や個人の意思との関係を論じる。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年5月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
筆者はMBA卒業後、以前在籍した安定した職場ではなく、スタートアップに就職、以来、数社のスタートアップのジョイナー(参加者)を経験し、ベンチャーキャピタリストとして100社を超える企業に投資してきた。スタートアップは伝統的な企業と違い、難しい面もあるが、そこでの学びは自律性や創造性を養い、職業人としても個人としても成長させてくれるものだという。本書では、筆者の経験から、スタートアップへの適性を説明し、適切な企業の選び方、飛び込み方を伝授する。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年8月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
創業から100周年を迎える元湯陣屋。これまでに将棋・囲碁のタイトル戦を300以上開催するなど、歴史と伝統を誇るこの老舗旅館は、2009年、10億円の負債を抱えて倒産の危機に瀕していた。そうした中で同旅館の改革に取り組み、わずか3年で黒字転換を果たしたのが、宮崎知子・富夫夫妻である。旧来の慣習を打ち破って徹底的な効率化を進めると同時に、旅館業としては異例といえる週休2.5日制を導入したり、業界平均を大幅に上回る給与水準を実現したりするなど、従業員満足の向上に努めた。本書では、女将の宮崎知子氏が、老舗旅館変革のプロセスを詳述しながら、顧客満足を高めるためには従業員満足の向上が重要であるという経営哲学を明かす。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年8月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
半世紀前の米国のブルーカラーにとって、よい仕事とは大手メーカーに勤め、よい給料をもらうことだった。しかし今日、よい仕事=よい給料という図式は崩れている。知識労働者と同様にブルーカラーも、新たなスキルを学び、自分の仕事がどのように会社の成功に役立ったのかを、知りたがっているのだ。ブルーカラーに主体性を持たせることで、企業の業績が高まることは研究によっても裏付けられている。本書では、従業員が経営に対して関心を持つ、オーナーシップの文化を醸成する意義や方策について論じる。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年8月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
コンビニエンスストア業界はいま、重大な岐路に立たされている。ナショナルチェーンによる出店は過当競争が長く続き、もはや店舗数だけでは勝負できない。細分化する顧客ニーズに応じたサービスを実現しようにも、現場は慢性的な人手不足にあり疲弊し切っている。ファミリーマート代表取締役社長の澤田貴司氏は、本部が現場の実情を見ないまま画一的なオペレーションを続けてきたことに問題があり、それが仕事の効率性を下げる要因となって、現場スタッフのモチベーション低下にもつながっていると言う。本書では、澤田氏が同社で進める、徹底した現場重視の改革が詳細に語られる。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年8月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
低賃金、貧弱な福利厚生……ウォルマートはこれまで、従業員に厳しい会社というマイナスイメージを世間に与えてきた。しかし、変化の兆しが見え始めている。同社米国部門の社長兼CEOグレッグ・フォーランが、「よい職場」戦略(グッド・ジョブズ・ストラテジー)をこの巨大小売業者に持ち込んだ際の課題とこれまでの実績について語る。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年8月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
サービス業や小売業など安価な商品・サービスを提供している企業の多くは、「従業員の人件費を抑えることが競争力につながる」と信じているだろう。だが、低賃金でキャリアの先が見えない従業員が熱心に働くわけがない。実際、現場では離職が止まらず、管理職がその対応に追われ、本来の業務に集中できていない。本書は、そんな企業に対して、低賃金のオペレーションを根本から見直して従業員への投資を増やし、従業員重視の「よい職場(グッド・ジョブズ)」を実現することこそが企業の成長につながると説く。スペインのスーパーマーケット・チェーン最大手メルカドーナの事例を中心にそのエッセンスを記す。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年8月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
サービス産業において「従業員を重視する職場が競争力を生む」ことがわかっても、それを実行するには戦略チームの組成と現場の理解が欠かせない。本稿では、「トヨタ生産方式」をヒントにした「よい職場」戦略(グッド・ジョブズ・ストラテジー)を詳説し、実際にビジネスに応用するうえでどのような手順を踏めばよいかを示した。大手スーパーマーケット・チェーンや医療診断サービスのコールセンター、ペットショップ・チェーンなどの導入事例から、従業員への投資が業績改善に至る過程を明らかにしよう。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年8月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
1980年以降、先進国の大半において所得格差が劇的に拡大した。そうした歪みは2016年の英国のEU離脱や米国の大統領選挙にも影響を及ぼし、いまや大きな社会問題となりつつある。ここでは、こうした所得の不均衡は企業間の格差がもたらしているという論考を中心に、ビジネスモデルの違いや競争の減退にその原因を求める意見を紹介する。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年8月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。
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