『経済、宝島社新書、0～10冊、分冊版を除く(新書)』の電子書籍一覧

NATO脱退をちらつかせるなど急速に方針を変化させている米国。カナダや中国などとの報復関税合戦、グリーンランド買収、ガザ地区再建など、数多の案件が噴出しています。本書ではトランプの宗教観を中心に、自国ファースト主義という国家観、外交交渉の傾向や人間性について言及しながら、トランプがどのような世界地図を描いているかを解説します。

ロックフェラーもロスチャイルドも王家の執事にすぎなかった。世界のほとんどの富の源泉を握っている王家たち。その代表がハプスブルグ家と英国王室。彼らの富の源泉はカネではない。権利である。金鉱から、株、口利き等々、彼らは表に立たず、権利のほとんどを握り、富を吸い上げる。真田家の子孫だからこそわかる、王家が握る世界の支配構造を明らかにする。

尖閣諸島問題はイギリスが仕掛けた謀略だった! いま世界は未曾有の危機に直面しています。この危機を乗り越えるには戦争しかありません。極東で戦争を起こし、スクラップアンドビルドでもう一度世界を立て直すことを、英国王室とハプスブルク家は真剣に考えています。そのためには、どうやったら中国が怒りだすか。その沸点を知るために尖閣諸島で問題を引き起こしたのです。そして、極東・中東で戦争を引き起こし、ドル基軸の経済体制をスクラップし、その後、金本位制に基づくポンド基軸へ世界経済を作り直します。そのようなシナリオを2大王家は考え、着々と手を打っているのです。真田幸光がそのシナリオと生きるべき日本の方向性を指し示します。

恐怖と自粛の茶番で
儲けたのは誰だ？

２０２２年までに日本政府が投じたコロナ対策予算は約１０４兆円。東日本大震災の復興予算が約32兆円だったことを考えれば「異次元」とも言える規模だ。もちろん、適切な使い方によって救われた国民や事業者は多かったはずで潤沢な予算は大いに役に立っただろう。だが、社会も政治も混乱した状況で組まれた予算は精査されたものだったのか？　血税を食い物にした人間はいなかったのか？　「コロナと金」の不可解な実態に迫った――。

世界の賢人１０人による未来予測
２０２３年以降の世界はこうなる！

ウクライナ情勢、覇権主義国家の台頭、円安・インフレ、
AI革命、エネルギー戦争、GAFAのデータ支配――
大転換する世界で日本人はどう生きるべきか
賢人たちからのメッセージ


出口が見えないウクライナ戦争、止まらない円安と世界的インフレ、エネルギー戦争、AI革命、米中経済戦争、GAFAによるデータ支配――日本国民にとっても他人事ではなくなった国際情勢と世界経済のゆくえ。果たして日本人は激動の時代をサバイブすることができるのか？　ジョージ・ソロス、ユヴァル・ノア・ハラリ、ポール・クルーグマンら、世界の知性10人が「大異変」の世界を大予測。停滞状態から日本がブレイクスルーする術はあるのか。賢人たちから日本人へのメッセージ。

日経平均は3万円弱をうろうろした「もみ合い相場」が続いていますが、米中貿易摩擦と世界的な半導体不足によって、製造業の地図が大きく変わる兆しが出ています。それは長らくデフレが続いた日本にとってプラス材料であり、株価は世界の中でも著しく騰がるのではないか――1989年12月のバブル最高値3万8915円を抜く「バブル超え」の狼煙はいつか、そしてその理由とは？ 著名ストラテジストがわかりやすく語り下ろします。

モノの値段は上がっているのに、労働者の給料は減り、購買力が低下する――モノと労働の値段が比例関係で上昇するインフレではなく、モノだけが値上がりする「スタグフレーション」。社会の教科書でさらっと触れただけの経済用語が、日本で現実に起ころうとしています。その理由とメカニズム、これ以上スタグフレーションに陥らないための処方箋を、若手人気経済評論家がわかりやすく説明します。

バブルでもデフレでも平均年収は４００万円台！
７人の識者が明かす「安い給料」のカラクリ

新政権はこの「難題」を克服できるのか？


日本人の給料は１９９７年をピークに２０年以上にわたり減少傾向が続いている。米国、ＥＵなどの先進諸国では着実に給料と物価が上昇し続けているにもかかわらず、だ。OECD調査によると平均年収はついに韓国以下。日本は物価だけでなく、給料も「安い国」になってしまった。なぜ日本だけが、取り残されているのか。７人の識者がその核心に迫る。果たして、新政権はこの「難題」を克服できるのか？


（目次）
序章　先進国の最新「給料事情」――アメリカの平均年収は20年間で2倍に
坂田拓也（フリーライター）

第一章　社会保険料の増加で手取り年収は３００万円台
北見昌朗（北見式賃金研究所所長）

第二章　給料上昇を阻む日本型雇用とオジサン世代
城 繁幸（人事コンサルタント）

第三章　企業の異常な内部留保の積み増しがもたらす「誤謬」
脇田 成（東京都立大学教授）

第四章　日本人の給料が上がらない原因はデジタル化の遅れ
野口悠紀雄（一橋大学名誉教授）

第五章　政治家にも経営者にも国民を豊かにするという「魂」がない
浜 矩子（同志社大学大学院ビジネス研究科教授）

第六章　雇用のセーフティーネット不在の影響が大きかった
神津里季生（日本労働組合総連合会前会長）

第七章　大企業と富裕層に有利な税制が給料格差を拡げた
江田憲司（立憲民主党・衆議院議員）

新型コロナウイルスが猛威を振るい、世界経済が深刻な落ち込みを見せる中、世界各国でベーシックインカムや無制限の金融緩和など、財政政策や金融政策について大胆なものが求められ、実行されている。そんな未曾有の大混乱の最中、MMTという貨幣理論が脚光を浴びている。「MMTとはどんな理論なのか」「いまのコロナ不況に対してどう役に立つのか」を、気鋭のエコノミストが大胆な提言とともにわかりやすく解説する！

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「お金は信用である」「信用さえあれば、お金がなくてもなんとかなる」「コミュニケーションが信用を生む」「お金の本質を見抜けなければ搾取される」「住宅ローンのカラクリ」「起業はいつでも、どこからでもできる」――。若手ビジネスパーソンから絶大な支持を集める堀江貴文氏のマネー論をマンガで解説。2010年に発売した『マンガ版 新・資本論』に新たに解説文を入れて大幅リニューアル。ブレることのない“ホリエモン哲学”の原点がここにある！