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＜この本の内容＞

あなたはこの本に驚く、呆れる・・・そして怖くなる。
中国はもうこれ以上大崩壊を引き延ばせない。

世に数多出た「中国崩壊論」。
でも「いったいいつ崩壊するんだ？コロナ禍からも中国はいち早く復活したではないか」と突っ込みを入れたくなる人も多いだろう。そう、中国はコロナ禍にあえぐ他国に比べ、よほど盤石に見えるだろう。
ところが・・・中国内部のデータを調べると・・・負債は制御不能で、何と1京円（1兆円の1万倍）を超えた！
世界一を誇っていた外貨準備高も今や激減！失業率は20％以上に！失業者は1億４千万人を超えたのだ。

・李克強が全人代で習近平に仕掛けたワナ
・隠せなくなった地方財政の大赤字
・そして民営経済も、ほぼほぼ壊滅！
・トリプルAの「優良企業」が続々倒産！
・習近平のアリババいじめに「グッジョブ！」
・習近平は、最後は経済より共産主義を取る！

日本企業は撤退の準備を始めた方が良い。

株の大暴落はいずれくる。それへの備えは「金(ゴールド)」しかない。ゴールドだけが永遠の輝きを放つ。「金」を買うときの注意事項、金を買う資金がない人に役立つ情報が満載。資産形成の達人は必ず「金」を考える！ 株の大暴落は必ずやってくる。そのとき、もっとも頼りになるのが、「金」を現物で持つということです。

日本人が知っている韓国企業は「サムスン」と「現代」くらいしかない。ごく一部の巨大企業が韓国経済を支え、しかもそれらはすべて輸出企業である。この不自然な経済モデルが、韓国経済に深刻な危機をもたらしている。外国人株主に搾取されている、日本からの資本財輸入に依存した構造、日本の四分の一しかない労働生産性、ウォン安政策で極まる歪んだ輸出依存体質、失敗続きの国家プロジェクト、国を捨てて海外逃亡する「愛国者」、不衛生社会、パクリとコピーだらけの韓国文化、韓国最大の輸出業は売春--このままでは韓国経済は完全に崩壊する。どん底に堕ち、腐敗し続ける韓国は「反日」の前に、自分の国を省みよ！

日本経済は中国がなければ成り立たない？　日本は輸出依存の国？　--そんなのは大きな間違い！　日本は中国経済に依存などしていないし、内需拡大で成長してきた国である。「数字的根拠」のない印象論を妄信していては、決して正しい判断等出来ないのだ。過剰な投資で生み出された前代未聞のバブル、まともに機能しない株式市場、中国製の危ない輸出品、統計数字は捏造だらけ、海外へ逃げ出す富裕層--もはや、中国経済の崩壊は避けられない！　いまだ中国経済に幻想を抱くおバカな経営者、必読の本！

中国は今「世界第二位のＧＤＰ」を誇っているが、その実態は、強権による人工的秩序が瓦解しつつあり、社会は不安であふれている。中国共産党ナンバー１の習近平とナンバー２の李克強の対立が鮮明化し、タカ派の軍人・劉亜洲大将が自由化を叫ぶ始末！　外国企業は撤退し、政府高官たちは約60兆円のカネと共に海外逃亡。不動産バブルは瓦解し、シャドーバンキングの不良債権や地方政府の債務不履行など、問題は山積みだ。中国の2014年は「天気晴朗ならず、視界不明瞭、波高し」である。

いま、中国と北朝鮮の体制解体・崩壊が着実に進んでいる。これはつまり、日本は東アジアの「冷戦」の終結に直面しているということだ。どのような政策の変更、路線の修正をしても、この流れを止めることは不可能である。そして朝鮮半島混乱で韓国も北朝鮮も最後に頼るのは日本しかない。アメリカはデトロイト市破綻や所得格差問題など、迷走しつつも経済は力強く、また、「中国崩壊」に着々と備えている。日本も、消費税増税の影響は小さく、安倍首相のトップセールスは「明日の成長」の種をまき、着実に日本経済は成長している。2015年、日本を取り巻く激動の世界状況の将来を長谷川慶太郎が予測する！

高い税率は、税収の増加には結びつかずに、中産階級を滅亡させるだけだということは、戦後のイギリスが証明している。税率をどんなに高くしても、本当の大金持ち、大富豪はそれを回避する知恵も手段も持っているからだ。著者はこの現実から、「万人一律で10パーセントの所得税にせよ」と主張する。古来、税が高くて乱が起こったり、国が衰亡した例は無数にあるが、税が安くなったので乱が起こったり、国が衰亡した例などは一つもない。増税より経済成長政策が先であり、国民の富は自由経済市場から生まれるのだ！

日本は他の国が持ち合わせていない魅力的な強味をいくつも持っており、これほどのアドバンテージを持つ有望な国は、世界のなかでもそう見当たらない。
にもかかわらず、日本のマスコミ報道は悲観論ばかりを強調して撒き散らす。
たとえば、「日本の治安は悪化し始めている」などという報道をよくみかける。
何をもって「治安の悪化」というのかが、問題ではあるが、二〇〇五年から二〇〇九年末までの刑法犯罪の総数、殺人事件の総数を見れば、年々、着実に減っている。
同様に少年犯罪も着実に減っているのである。一体、これのどこが「治安の悪化」なのか。
「食糧自給率四割で日本は大丈夫か」もそうである。日本の自給率は、「カロリーベース自給率」というもので、世界中で日本と韓国しか使っていない。
卵を例にとれば、日本人が日頃食べているものは、大半が日本国内の養鶏場で生産しているものだ。
しかし、カロリーベース方式つまり農水省方式で計算する場合は、国産としてカウントされない。
理由は、「飼料が外国産だから」というものだ。これでは、自給率は下がるだろう。
それで、他国のように生産高ベースで計算すると日本の食糧自給率は六〇～七〇％で、イギリスより遥かに高いのである。
日本の未来のために、国民はマスコミに対するメディアリテラシー力を持とう！

本書の著者、吉越浩一郎氏はトリンプの社長として１９期連続増収総益を達成した敏腕経営者で、平成の名経営者の一人に選ばれた人物だ。
いってみてれば、彼もいわゆる“モーレツなビジネスマン”であった。
しかし、彼の人生観の基本は、仕事が人生のすべてであると考えていないところにある。
むしろ彼は、定年後の人生こそが、本当の人生であるといって憚らない。
別の言い方をすれば、「ワーク・ライフ・バランス」が大事で、この「ワーク・ライフ・バランスが取れない人は仕事ができないし、
逆に、仕事ができる人はワーク・ライフ・バランスが取れる」ということだ。
本書は、定年前のビジネスマンにも定年を迎えたビジネスマンンにも、定年退職が楽しみになる生き方を提案したものである。
「仕事と会社」にどう取り組んだらいいのか、現役時代に何を築いておいたらいいのか、
「お金」とどう付き合ったらいいのか、「家族」にどう向き合ったらいいのか等々、吉越流実践アドバイス満載だ！

現地目撃レポート！宮崎氏と石平氏が北京と上海の現地で見た現実の中国とは――。

中国はこうなる！
中国経済はネズミ講！
投機が大好きな中国人！
人民元は大暴落する！
「中華共栄圏」をめざす中国の野望！
「万里の長城」の崩壊をみることができる！
敵を分散せず、日本一国にしぼる！
ＡＳＥＡＮを中国が主導し、域内の経済ヘゲモニーは中国が握り、日本、韓国も協力させる。
アジアは「中華共栄圏」とする宣言が静かになされている。
――中国人の自信の誇示は目を覆いたくなるほど強烈である！

毛沢東を崇拝して「革命の小戦士」になろうとしていたかつての中国少年が、今や日本国民の一人として、
中華人民共和国への痛烈な批判と、中国からの脅威に対する強い警戒を発している――。
「日本に来たことが私の最大の幸運」と、共産党による思想教育、文化大革命、天安門事件を経て祖国に幻滅し、日本に帰化した著者の“魂の変遷記録”。
「中国は共産党の“政治的道具”でしかない」と、著者が絶望した中国の内情とは？　そして、著者が見惚れ安息の地を求めた日本の美しさとは？　
祖国を捨てた男の覚悟と哀しみに触れる。

本書の著者、吉越浩一郎氏は、英語のほかにドイツ語とフランス語を話す。そんな彼がこういっている。
──外国語ができると人生の幅が広がる。人より良い仕事をする機会に恵まれ、多くの人に出会える。
また、違った文化を知ることでユーモアの幅も広がり、楽しいことにもたくさん巡り会える。
特に、英語ができるようになることは、人生に多くのチャンスをもたらしてくれると。
本書の見出しを紹介しよう。

◎「文法の勉強は、英会話には役に立たない」というのは間違い
◎発音なんか気にしなくてもいい
◎言い間違い、聞き間違いは気にしない
◎外国人とのビジネスでは、「英会話力」よりも「中身」が肝心
◎聞き流すだけでもヒアリング力は身につく
◎モチベーションを高めるためにＴＯＥＩＣで目標を作る
◎日本人同士の会議を英語でやる必要はない

等々、社会人になってからもう一度、英語の勉強をして英語を話せるようになりたいという人に最適のものとなっている。

井深大といえばソニー、ソニーといえばテープレコーダー、トランジスタラジオ、家庭用ＶＴＲベータマックス、
そして「ウォークマン」などなど、時代の最先端を行く製品を創造してきた。
だから、ソニーの生みの親である井深大が“経営者”として、また“開拓者”として高く評価されているのは当然のことだ。
しかし、井深の“開拓者”には、これとは違った一面がある。
それは、企業というのは、「本来的に世のため人のためにある」という哲学をいち早く実践した“開拓者”という側面だ。
昨今、企業の社会的責任（ＣＳＲ）が世の常識になってきたが、本書は、井深大が世のため人のために、
何を考え、何を実行し、そして、何をめざしていたのかを検証することによって、世界のソニーの原点を探ったものである。

二〇〇九年における日本のＧＤＰは、ほぼ五兆ドル。そして、中国・香港向けの輸出額は約一千四百十五億ドルで、対ＧＤＰ比で二・七九％。
中国への輸出は日本のＧＤＰの三％にも満たないのが現実である。
また、中国・香港からの輸入額は約一千二百三十六億ドルで、対ＧＤＰ比二・四四％となっている。
したがって、日中貿易の総額は、二千六百五十一億ドルで、約百七十九億ドルが日本の貿易黒字となる。
ところで、輸出はＧＤＰの加算項目だが、輸入は控除項目になる。
つまり、輸入金額分がＧＤＰから差し引かれ、ＧＤＰに算入されるのは、貿易総額ではなく、「貿易黒字」になる。
よって、万が一、中国・香港との貿易が途絶した場合、日本経済の「フロー」であるＧＤＰは、約〇・三五％減少するだけのことである。
はたして、この程度の規模で、「日中貿易が消滅すると、日本経済は壊滅的な打撃をうける！」などといえるのか、
また、こうした主張こそが、対中関係における政治判断の過ちを生む要因になる、というのが本書の主張である。

ビジネスの基本は、「変化への対応」である。状況は毎日変化する。時々刻々と変化する状況の中で、適切な手を打っていく。
それをずっと続けていくことがビジネスの基本だ。また、ビジネスというのは、常に新しいことへの挑戦とも言える。
未知のことをするときには、過去に身につけた高いスキルや知識が何の役にも立たない場合が多々ある。
そのような状況を乗り越えていくための強力な武器が「ビジネスセンス」である。
既存の仕事をする場合でも、「センス」は知識不足やスキル不足をカバーしてくれることがある。
では、そのビジネスセンスはどうすれば身につくのか？　

◎まず、「センス」を身につけるには、正しい「考え方」を持つ
◎ビジネスをコンクールと考える
◎自分のビジネスには価値があると信じてみる
◎会社の「枠」にはまってみる
◎上司の言うことだけをしていたら、上司以上の実力は身につかない
◎上司にほめられて喜んでいるようではだめ
◎自分の「勝ちパターン」を作る
◎ビジネスで成功するためには「品格」がいる
◎独立するつもりで仕事をする

等々、目からウロコのアドバイスが満載！

ソニーの強さの秘密とは何か──。
技術の力で日本の復興をめざした井深大と盛田昭夫は、終戦の焼け跡に町工場を設立。
二人がめざした“自由闊達にして愉快なる理想工場”は、「他人のやらないことをやる」「世界中を相手に仕事をする」という夢に向って東奔西走した。
そして、その挑戦は、やがて世界企業への道を歩む「ソニー・スピリット」になっていく。
本書は、世間をあっと言わせたユニークな商品の誕生秘話をはじめ、当事者しか知り得ない内容が満載の珠玉のインサイド・ノンフィクションである。

まかり通る官職の売買と、あからさまな贈収賄！
国のためには誰も死なない中国軍人の「愛国心」！
愛人の数で権力を誇示する共産党幹部！
いまの中国人社会を支配しているのは、カネの論理！
など、“中国共産党王朝”はすでに末期症状である。
石平氏が二十年日本で生活してきて見えたことは――。
日本人がよく日本文化の物差しで中国や中国人を見るが、それ自体が間違い。
精神的に日本人と中国人は根本的に違う。
例えば、茶道や華道などに見られる高次元の精神的なものは、中国人には理解できないし、理解しようとしない。
日本民族と漢民族の心が通じ合うことはほとんどあり得ない！

二〇〇七年までの世界同時好況は、アメリカの家計が年百兆円単位で借金を増やして世界の需要を一手に引き受けてきた。しかし、二〇〇八年を堺に状況は大きく変わった。現在のアメリカ経済は、簡単にいえば二極化が広がっている。ウォール街に活況がもどり、地方経済がガタガタになっている状態だ。
いまのアメリカを支えているのは、公的資金注入の政府支出だけだ。だから、二番底、三番底はいくらでもあるだろう。
中国はどうか。中国も政府が五十四兆円規模でお金を出して、公共事業でもっているという状態だ。これは九〇年代の日本と同じだが、この先の展望が見えない。それではどうするのかといえば、いまをしのぐことができれば、いずれアメリカが回復するだろうと思っている。
では、日本経済はどうなのか。わかりやすい例を引けばこうだ。給料を百万円もらったとすると、それを全部使ったら、それは回り回って企業が個人か誰かの所得になる。
ところが、百万円のうち十万円を貯蓄してしまうとその分は誰の所得にもならない。その結果、現金・預金が貯まっているというのが、いまの日本の現状だ。
つまり、フローである所得が増えないで、財産ばかりが貯まってしまうという守り志向に入っている。
もう一つは、デフレが続いているので物価が下がり、企業の売り上げが今後下がっていくということで、給料が上がらない状態が続く。だから、デフレの克服こそが、最大の課題なのである。

ホンダの歴史は奇跡の歴史でもあった。だが、それは単純な成功物語ではない。
スーパーカブの開発も、四輪車への進出も、Ｆ１参戦も、失敗と成功、絶望と希望、落胆と歓喜で綴られている。
「世界一でなければ日本一でない、技術の競争はあくまでも技術をもってすべきだ。
良品に国境はない」と言った本田宗一郎。たくさんの宗一郎を育てることを夢見た藤沢武夫。
そして、二人に続き、学び、常に自らを「可変」としたホンダ。
厳しい時代を生きている日本企業のすべてにとって、ホンダという物語が示唆するものは大きい。

2014年は、中国の分解、そしてアメリカの自信喪失と迷走がはじまる。ＥＵも衰退の一途をたどり、残るのはドイツだけである。ヨーロッパは労働力確保のため移民を受け入れてきたが、失業率が高い状態で職の奪い合いが起こるなか、移民への差別、人種差別意識が表面化してくるであろう。それは世界的な問題となる。そんな2014年を読み解くキーワードは「アイデンティティクライシス」だ。文化・精神・思想・道徳が問題になり、グローバリズムからローカリズムに変わる。それによって世界は自分を発見し、新しい時代に入るのだ。