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さっと読めるミニ書籍です（文章量8,000文字以上 9,000文字未満（10分で読めるシリーズ））

【書籍説明】
頭の中では浮かんでいるのに、それをうまく言葉にできない。
伝えたいことや心情にマッチする言葉が咄嗟に出てこない。
語彙力を高めるとは、具体的になにをすればいいのかわからない。
あなたもこんなふうに悩んでいませんか？

言葉選びがうまくて説明が分かりやすい人がいる一方、言葉の引き出しが少ないと抽象的な表現になってしまいます。
例えば「やばい！」という便利で多用しやすい言葉もありますが、便利な反面、ポジティブにもネガティブにも捉えられるため、具体的な感情が伝わりにくい言葉でもあります。
これに限らず、具体的な言葉で伝えることが少なくなると、語彙力はあっという間に落ちていくことを私も体感しました。

そこで、今回は「語彙力アップ」について掘り下げてお伝えします。
本書では、基本的な言葉の収集およびそれらを語彙力に変える方法、1日３０分でできるトレーニングもご紹介しています。
ちょっとしたワークも用意しましたので、ぜひ実践してみてくださいね。

オンラインが主流な現代においても、言葉を適切に使いこなす語彙力が求められます。
さっそく本書を使って、あなたの言葉の引き出しを増やしてみましょう。

【目次】
本書の使い方
レッスン１　語彙力とコミュニケーション
レッスン２　語彙力の元になる言葉の集め方
レッスン３　言葉遊びを使って言葉を引き出してみよう
レッスン４　集めた言葉を語彙力に変えるには
レッスン５　感情を具体的な言葉で表現してみよう
レッスン６　語彙力アップトレーニング


【著者紹介】
鬼川桃果（オニカワモモカ）
本業の傍ら、ウェブライターとして活動中。
これまでの人生で得た知識を書籍を通して、読者の方に役に立ててもらうため執筆。
今回は「語彙力アップ」をテーマに、数ある言葉の中からどのように語彙を拾い、語彙力に変えていくかについてまとめたものである。

1月22日、日本銀行が安倍政権の要求を丸呑みする形で、２％の“インフレ目標”を導入した。安倍首相の日銀に対する強い干渉は、足元のところ円安・株高を誘導したように見えるが、そもそも「インフレ率２％」とは実現可能な数値なのか。はたして日銀は政府の要求を何でも聞くようになったのか、そうした政府・日銀の関係は世界的に見て適切なのか――。「週刊ダイヤモンド」2013年2月2日号の特集『日銀陥落』では、日銀と政府の交渉の裏側で何がおこっているのか、今回の政策決定が何を意味しているのかをデータ満載で解説。この度、同特集を電子書籍化しました。新聞を読むだけではわかりにくい、日銀の動きをまとめています。雑誌の他のコンテンツは含まれず、特集だけを電子化したためお求めやすい価格になっています。

【ご注意】※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。

「年金大改正」新制度に完全対応！

2022年4月以降に、年金制度が大きく変わります。

60代前半で働きながら年金を受け取る人の「在職老齢年金」のルールが変更され、65歳以降に働く人のための「在職定時改定」が創設され、何歳から年金を受け取るかの判断を大きく左右する「繰り上げ受給・繰り下げ受給」の制度も改められます。

週刊ポストで大きな反響を呼んだ特集をまとめ、図解を交えながら新制度の中身を詳しく紹介したうえで、どう備えればいいのかの対応策を解説していきます。

主な内容

●何歳まで働き、何歳からもらうか　生涯で2000万円差がつく年金受給術　完全早見表
●定年消滅！60歳からの新しい働き方　これが大正解
●「繰り上げ」「繰り下げ」　得するタイミングが変わる！
●あなたの“老後破産”リスクが分かる「書き込み式」家計チェックシート
●夫が、妻が亡くなった後、年金はこんなふうに激変します
●「重要申請書類6」プロが教える「書き方見本」

（底本　2022年4月発行作品）

※この作品は一部カラーが含まれます。

※本書に掲載されている二次元バーコードは、デバイスの機種やアプリの仕様によっては 読み取れない場合もあります。その場合はURLからアクセスしてください。

※電子書籍なので、本文中に書き込むことはできません。必要に応じてメモ用紙などをご用意ください。

日本には、届け出だけで数千円～100万円以上をゲットできる制度がたくさんあります。教育費、住居費から、医療、失業、休職、出産、育児、年金、介護、被災時まで、人生の節目や困ったときには必ず給付金・助成金を受け取れるといっていいほど。実は日本の給付制度は世界一。しかし国や市区町村の広報不足で知られていないのも事実。この本では、おもな国の制度を網羅し、その金額、支給要件、届け出先を見やすく掲載します。さらに地方自治体が独自に制度を設けていて、その土地に住んでいないともらえないお金も掲載。「隣の市の方が得！」ということもよくあるので、ぜひチェックを。消費税増税、負担増に対応した一家に一冊の常備本です。