『社会、日本実業出版社(実用)』の電子書籍一覧

経験則がまったく通用せず、先が読めなくなっている現代社会において、このような状況をどう受け止め、どう解釈すればよいのか知りたい、というニーズが高まっています。それに応えるのが社会学である、といってもよいでしょう。
社会学は、単なる知識の集大成ではなく、私たち個々人が社会と向き合う実践の中に宿るものです。本書では、社会学の基本から最新学説までをやさしく解説。社会学において重要な事項・キーワードを中心に、およそ100の事柄について解説します。

◎異文化理解とコミュニケーションの基本を解説した画期的入門書
異なる文化に触れるとき、つい自分の価値観を基準にしてしまいがちですが、文化によって考え方や行動の基準は大きく異なります。異文化の人々と適切なコミュニケーションをとるには、相手の文化的な特徴を知っておくことが何よりも重要なのです。
また同時に、自分自身の国の文化の特徴を客観的に把握しておくことも求められます。本書は、そのような異文化理解とコミュニケーションの仕方を、教養として身につけられるよう、イチから丁寧に解説していきます。

◎東京外国語大学で教えてきたノウハウを大公開
著者の勤務先である東京外国語大学では、学生の8割が在学中に留学を経験し、また同時に、世界80か国以上から留学生を受け入れています。
そのような教育機関において、25年にわたり日本人および留学生たちを相手に、異文化理解・コミュニケーションをテーマに教育活動を行ってきた著者が、これからの日本人が知っておくべき必須教養を余すところなく解説します。

◎西田亮介×安田洋祐
　異能の社会学者と正統派の経済学者が日本の未来を考えてみた

経済は期待できない、政治も信用できない、
資源がない日本では何より大切なはずの教育もイマイチ。
バブルという過去の成功体験にすがったまま、気づけば半世紀近く。
日本に対する閉塞感、不安感を抱えている人も多いかもしれません。

その「日本、本当に大丈夫?」に、2人の学者が答えます。
東京工業大学特任教授／日本大学教授の西田亮介先生と、
大阪大学教授でコンサルティング会社の共同経営者でもある安田洋祐先生です。

◎日本の社会課題を社会学と経済学を使って解き明かす
本書で扱っているテーマは大きく次の3つです。
・経済における人と組織の生産性
・政治におけるカネと票のメカニズム
・教育におけるさまざまな格差
一見、自分とは無関係の大きな社会課題ですが、
リモートワークの定着度や物価高、自民党のパーティ券事件、中学受験など、
ニュースでよく聞く身近な話題と深くつながっています。

社会学者の西田先生がさまざまな問題を炙り出して具体化し、
経済学者の安田先生が、経済理論を応用しながら答えを探していきます。

◎読むと社会の解像度がアップする
物価は上がるのに給料は上がらない。
政治家ばっかりいい思いをしている。
子どもの教育費を払えるかどうかわからない。
など、自分の力でどうにもできないことに対し、人は不安を感じる生き物。
でも、本書を読めば現実社会の解像度があがり、不安が希望に変わります。

◎社会学、経済学を含む「社会科学」の入門書としても最適
最終章では、社会学と経済学、2つの学問の成り立ちや特徴、
2つの学問が属する「社会科学」というジャンルについても解説。
中高生の大学選び、学部選びにも役立つ1冊です。

●著者は16歳の現役高校生
●多くの人が悩んでいる感覚過敏の症状について当事者目線で伝えます
●幼児の感覚過敏に悩んでいるお父さんお母さんは、この本を通じ彼らの嫌なこと、不快なポイントがわかるかも!

わかっているようでわかっていない「国」のこと。一体誰が運営しているのか、それを報じるメディアは、本当に正しいのか。政治とメディアが専門の社会学者・西田亮介と一緒に「価値とコスト」で日本を理解する一冊。

新型コロナにより、社会保障領域のデジタル化が遅れている現状が顕わになりました。社会保障制度が拡充されていく一方で、申請用紙や添付書類が増え、事務作業はますます煩雑さを極めているのが実情です。社会保障行政におけるDX（デジタルトランスフォーメーション）が求められているのです。

そこで、世界規模で多くの政府機関の業務改革やDXを支援してきたアクセンチュアが、その経験と鋭い見識から「人生100年時代」における日本の社会保障のあり方を提起。アメリカ、イギリス、ドイツなどの海外機関や、JAL、認定NPO法人フローレンスなどの民間事業の成功事例を交えながら、今ある技術を活用して、よりよい生活を送るための日本の社会保障・行政サービスのデジタルによる変革について、独自の視点で解説しています。

また本書では、日本の社会保障行政のDXを実現させるための課題認識はもちろん、現代のデジタル社会におけるトレンドについても解説。市民一人ひとりに合った「人間中心（Human Centric）」のサービスの考え方や、「デジタル・ツイン」の活用、エコシステム型プラットフォームへの転換などについても、具体例を用いて詳述しています。