『社会、ディスカヴァー・トゥエンティワン、801円~1000円(実用、新書)』の電子書籍一覧
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認知症発症から施設への入所、手術、そして看取り…。母と息子が互いに幸せを感じながら、最期の時を迎えるまでの10年間の泣き笑いを赤裸々に綴った介護記録。
目次
父母の事/骨折/「あんた、おかしいよ」/初期のアルツハイマー/通院は大仕事/失禁/幻覚/徘徊//老人ホーム/訪問調査/かさむ出費/母の暴力/歩行のリハビリ/特養へ/「もう、お父さんの所へ行きたい!」/「うるせー!」/「まだ若いよ。頑張って!」/「歩けるようになりたい」/大腸がん/「手術する?」/「長生きできるよ」/がんは消えた?/「恥ずかしかったよ」/「年を越すことは難しい」/親子の絆/高熱が出た/一日だけの奇跡/「玉ちゃん、ありがとう」/四十九日/九年前の手紙 ほか -
認知症がある人、その人を中心にしたケア「パーソンセンタードケア」の講師が、毎日の生活の中で、幸せであるために自分の心を調えていくためのヒントを、日々の出来ごととともに綴る。『Juntos』連載を書籍化。
(本書は2013/10/1に全国コミュニティライフサポートセンターより刊行された書籍を電子化したものです) -
戦後間もない1946年に発行された「協同組合論」の古典的名著を、新字新かなに改め、わかりやすい解説と注釈、著者評伝などを併載したコンパクトな入門書。
ノーベル平和賞・文学賞にノミネートされた偉人・賀川を知り、協同組合の基本を現代に甦らせる、画期的復刻版です。
(※本書は2012/11/30に発売し、2022/3/10に電子化をいたしました) -
「ソロ大国・日本」はどうなる?
独身研究家と脳科学者が徹底検証!
2040年には、独身者が人口の5割になり、既婚者(64歳まで)は3割になるーー。
この衝撃的な数字を見て、みなさんはどのように感じたでしょうか。
「既婚者である自分たちは、少数派になってしまうのか……」
「このままだと、少子高齢化がますます進むだろうし、日本の将来はどうなるのか……」
と思ったかもしれません。
あるいは逆に、
「これから『一人で生きていく』ことに不安しか感じていなかったが、20年後には自分たちが多数派になるらしい。ということは、社会のあり方も大きく変わらざるを得ないはずだから、今よりも暮らしやすくなっているかもしれない」
と前向きに感じた方もいらっしゃるでしょう。
では、実際のところはどうなのか?
というわけで、これからの日本は「一人で生きる」のが当たり前になる、という予測をテーマに据えて、独身研究の第一人者・荒川和久さんと気鋭の脳科学者・中野信子さんに対談をしていただきました。
この本は、大きく2部構成としました。
・前半(第1〜4章)は、独身者(ソロ)と既婚者のそれぞれの生き方や幸せ、「孤独」という「個人」にまつわることについて。
・後半(第5〜7章)は、視点を少しずつ個人から社会全体のほうに転じ、ソロと集団、多様性と個性といった社会的なテーマに移行するという流れになっています。
そして終章として、今の時代では無視できなくなった「withコロナ時代の生き方」という時事的なトピックで締めくくります。
「ソロ男の外食費は、一家族分の外食費の2倍近い」「恋愛が得意な人は全体の3割だけ」「実は、アメリカも同調圧力が強い」などのデータやファクトを縦横無尽に繰り出す荒川さんに対し、「認知的不協和」「ステレオタイプ脅威」「シャーデンフロイデ」といった学術的な用語を引き合いに出しながら、それらの現象を鮮やかに読み解いていく中野さん。
お二人それぞれの知見が詰まった鋭い現状分析、緻密な未来予測をお読みいただきながら、20年後のみなさん自身の生き方について考える一助としていただければ幸いです。 -
2019年12月、中国武漢市で起こった謎の新型肺炎は、瞬く間に世界中を恐怖に陥れた。
新型コロナウイルスによって起こった複合危機によって、世界はどう変わっていっているのか。
そして、今後の世界はどうなるのか。私たちは何をすればよいのか。
国際政治学者が読み解くパンデミックの世界。
<目次>
序章 感染症との闘い—新型コロナウイルスがもたらす複合危機
第1章 武漢戦疫
第2章 政治への審判
第3章 世界の不況と分断
終 章 私たちは何をすべきか? -
2019年3月、岡崎、福岡、静岡、浜松……
相次ぐ性的虐待やレイプ事件への無罪判決
2017年に110年ぶりに大幅改正されたものの、
世界のなかでまだこんなに遅れている!
2020年、性犯罪の刑法見直しなるか
✔ 女性の13人に1人が性被害経験あり
✔ 2017年に刑法の性犯罪規定が改正されたものの不完全
✔ 圧倒的に不利な立証責任が被害者側に課されている
2019年3月、岡崎、福岡、静岡、浜松で、性的虐待や強姦事件に相次いで無罪判決が出された。
なぜ、これらが無罪なのか!?
先進国のなかでも非常に後れをとっている日本の刑法の問題点を、
具体的な判例や話題の事件をもとに浮き彫りにし、刑法改正への提言を行う。 -
社会や家族のあり方が変わればお墓のあり方も変わる。核家族化、都市化、出生率の低下や未婚率の上昇、高齢化等により、日本では現在、さまざまなお墓の問題が起こっている。一人っ子の長男・長女が「実家のお墓をどうするか」という問題、独身で家族がいない高齢者が自分のお墓をどうするかという問題、転勤が多い人がお墓をどこに作るかという問題、離婚した親の墓をどうするかという問題等々……。本書は家族とお墓の変遷を振り返り、お墓をめぐる意識の調査・分析を通して、家族をどう弔うか、ひいては家族とどう向き合うか考えるヒントを提供するものだ。
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1,100円(税込)レーベル: ――出版社: ディスカヴァー・トゥエンティワンWELQ問題の火付け役 朽木誠一郎が語る
医療デマから身を守り、誰も騙されない世の中をつくるために今できること
ネット時代の今、私たちの「健康になりたい」という切実な想いが狙われています。
ウソや不正確な健康情報を粗製乱造するメディアたち、量産される健康本、健康食品ビジネスの闇。
さらには、高度に発達したテクノロジーにより手口が複雑化し、見分けるのがますます難しくなってきている医療デマ。
なぜ、私たちは医療デマに「騙され」てしまうのか、医療デマに「騙されない」ためにはどうすればいいのか――。
「WELQ問題」の火付け役となった著者は、医学部卒業後ウェブメディアの編集長を経て医療記者となり、
「ネット時代の医療情報との付き合い方」というテーマで取材を重ねています。
本書は、このテーマでの取材内容をまとめ、なぜ健康・医療に関してウソや不正確な情報、デマが発生しやすいのか、
それらから身を守るために今私たちにできることを紹介するものです。 -
“政権を支える公明党 = 創価学会。この宗教組織はなぜかくも熱心に政治に取り組むのか。
その「信仰の論理」を明らかにする画期的な著作”
上智大学教授・東京大学名誉教授(宗教学)島薗進氏推薦!
社会学の新鋭にして創価学会員の著者が、緻密な資料分析をもとに解き明かす! -
選挙権年齢が18歳になり、新たに誕生する有権者は240万人。若い世代が自分たちの意見を、政治に活かすチャンス到来!しかし、「たかが1票で何か変わるの?」「政治なんて興味ない」というムードが漂うのも現実だ。投票したい政党がない。そもそも、世代を代表する若い議員の数が少ない。これでは、無力感は増すばかり------?でも、このまま無関心でいいのだろうか? 1票では何が変わるかわからないが、1票さえも投じなければ、何かが変わるチャンスすらないのだ。若者政策のために政治家を動かすには? SNSの選挙運動でできること/できないこと? そもそも民主主義とは? 大人もあまりわかっていない選挙制度を、リアルな政治の現場で働く「政策秘書」が紹介する。
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患者の悩みは、最適の治療に巡りあいたいということだ。
そこには、医者の言葉にすがりたい気持ちと、「ちゃんと診てくれるのだろうか?」という疑心暗鬼がいつもつきまとう。
一方、医者の側にも悩みがある。患者に寄り添いたいが時間がない、説明を理解してもらえない------。
「良くなりたいなら医師の言うとおりにしなさい!」といったパターナリズムも、「信用できない、セカンドオピニオンだ!」という行動も、どちらも医者・患者の双方を不幸にするばかりだ。
NHKの記者から医者に転身した著者が、ジャーナリストと医者の両方の目から見た医療の厳しい現実を紹介し、医者とい患者のより良い関係について考える。 -
「保育所・学童保育が足りない」「街灯が少ない」「図書館が使いにくい」「無駄な公共事業が多い」日々感じる行政への不満や疑問ですが、簡単には解決できないと思い、あきらめてはいませんか?この本は、そうしたあきらめを吹き飛ばしてくれます。確かに時間がかかるものもありますが、行政を動かす方法はちゃんとあります。行動に移してみれば案外、あなたの力でも変えられることは多いのです。子育て中の母親である主人公が住むまちのさまざまな問題を解決するために動き出すストーリーを読みながら、行政の仕組みや行政を動かす方法を知ることができます。著者はつくば市議を8年間つとめた経験から市民が実際に不便を感じる事柄を熟知、一つひとつ丁寧に解説しています。
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「東京一極集中は悪であり、地方との格差をなんとしても是正すべきだ」という意見は、日本人に根強い。だが、本当にそれだけでいいのだろうか。
世界は今、都市間競争の時代に突入した。この地球上で競争しているのは日本やアメリカのような「国」同士ではない。ロンドン、ニューヨーク、パリといった「大都市」こそが、今や競争の新たな「単位」なのだ。
大都市であるほど発展する性格をもつ第三次産業は、ヒト・モノ・カネの集積によりその競争力を増す。この動かしがたい経済合理性の結果、世界の多くの国で、いま大都市への一極集中が進んでいる。この事実を無視して、一極集中是正を金科玉条として東京の集積を否定すると、結局、東京の国際競争力の失速を招く結果となる。
もし、東京が競争力を失うと、その冨を得るのは、実は海外の諸都市であって地方ではない。
東京の失速は、結果的に地方に分配する原資がなくなるという受け入れがたい未来が待っているだけである。
東京が世界一の都市にならなければ、日本に未来はない。
東京が沈むと、地方が沈み、日本が沈む。
都市政策の世界的第一人者が、東京、そして日本の未来を「一極集中」の是非という長年の課題に踏み込んで、その真実を語った議論沸騰の書、ついに誕生! -
家電に「スペック」ばかりを求める時代は、終わりつつある――!? これからは、もっとインターフェース(人との接点)を高めた家電、すなわち、ご主人様のためにけなげに働く「可愛い」「やさしい」「いつも側にいてわかってくれる」――萌え要素を装備した家電が、暮らしを変えていくだろう。
「あんたのために掃除してあげたわけじゃないんだからね!」とツンデレ化する掃除機など、なんの役にも立たないと思えるかもしれない。しかし、その背景には、日本人の擬人化文化、急速に進む住宅のスマート化、激変しつつある人とAI(人工知能)のつき合い方など、多種多様なことがらが関係しあっているのだ。使いもしない高機能よりも、愛せるかどうかで家電を選ぶようになる日は、もうすぐそこまで来ている。 -
事故という未曾有の、まさに国難をうけて、多くの識者が、インターネットで、新聞雑誌で、テレビで、そして、書籍で、さまざまな立場、観点から語っています。
そんななかで、今もっとも注目される異色の青年僧侶、小池龍之介さんは説きます。
「今回の大地震、大津波、そして、原発事故──このたいへん痛ましい事態に、もし、救いを見出すことができるとしたら、これを、私たちがこれまで幸福だと思い込んできたものが、じつはそうではなかった、ということに気づき、ほんとうの幸福、すなわち、<心が安らいでいられること>へと、私たちの価値観を転換させていくチャンスとすることができるのではないかということです」
わたしたち一人ひとりが、その苦しみから脱していくための第一章、わたしたちのなかに思いがけず芽生えた他人に対するやさしさを「慈悲」の心に育てる方法を説く第二章、そして、これを「そもそもわたしたちの幸福とは何だったのか」と考え直す機会とするための第三章まで、厳しくも愛に溢れた著者の言葉に、きっと明日を開く勇気と実践的視点が得られることでしょう。 -
「インターネットは世論を反映している」という世界観が、いまだに社会にはびこっている。ネットで目立つ言論や、それに対する反応は、氷山の一角として飛び出した存在であり、海面下にはその何万倍もの人々がいる……そんな固定観念は、まったくの誤りなのだ。また、ネットが社会をつなぎ、「新しい価値を創造する」というのも嘘である。古色蒼然たる「ネット万能論」は害悪でしかない。本書は、「インターネットは無効である」ことを、さまざまな角度から点検していく。ネットユーザーの手前勝手な思い込みには疑問を呈し、ネットの声に必要以上に反応し、ありもしない価値を見出してしまう人々に対しては警鐘を鳴らすものである。
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「たった1通のメールから取り付け騒ぎに発展」「過去の失敗が今ごろ再燃、店舗展開がストップ」「根も葉もない噂のせいで、お店の売上が激減」「知らないうちに『ブラック企業』のレッテルを貼られた」……急増する「ネット風評被害」。いまや、誰の身に降りかかってきてもおかしくない状況になっています。にもかかわらず、ネット風評被害を受けたとして、警察や弁護士、プロバイダーに対策をお願いしても埒があかず、泣き寝入りするしかない人が少なくありません。そこで、本書では、ネット風評被害対策コンサルティングのプロが ・知らないでいると恐ろしいネット風評被害の実態 ・その対策の大前提として、自分たちが「ネット炎上」を起こさないためにするべきこと ・それ以外にネット風評被害を未然に防ぐためにできること ・万一、ネット風評被害にあってしまったときにすべきことについて、わかりやすくお教えします。
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衝撃の書『「婚活」時代』から5年。「コンカツ」は大ブームになったが、はたして結婚は、増えたのか?少子化は、改善されたのか?流行語大賞2年連続ノミネート、20万部ベストセラー、テレビドラマ化....「婚活」という言葉を生み、婚活ブームの火付け役となった山田・白河コンビが、婚活の誤解と現状、そして、新しい処方箋を今再び語る!<こんな症状に陥っていませんか?>□ 恋愛よりも、とにかく早く結婚したい□ 年収も身長も年齢も、自分より上の男性がいい□ たくさんの人と出会ってから、一番いい人に決めたい□ 結婚して、出産したら、仕事は一時お休みにしようかな結婚で食べられる時代は終わりました。男性の収入に依存する「昭和結婚」から、男性も女性も脱却しなければ、結婚も子どもも増えません。“女性たちよ、自活せよ。男性たちよ、花束を持て”
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勝間がまた嫌われそうな本出してる!?(西原理恵子)
「この本は、わたしのこの数年間の「有名人になる」という不思議な体験について、当事者の視点からまとめたものです。
どうやったら有名人になれるのか、そのとき得られるものは何か、失うものは何か。
わたしの記憶が新しいうちに、正直に、赤裸々に、事実をまとめました。なってみたい方、知りたい方の参考になることを目指しました。」
なぜ、勝間和代は、有名人となることを目指さなければならなかったのか?
そして、「有名人になる」と、どういうメリットがあるのか? どういうデメリットがあるのか?そして、実際、有名人になる方法論はあるのか?
有名人はいかにつくられ、いかに利用されているのか? そして、「終わコン」「有名人」としてのブームはどのように終わるのか?
なかなか当事者からは語られないリアルな体験を、勝間和代がロジカルに分析。それが、企業のマーケティング戦略と何ら変わらないこと、
そして、組織に頼れないフリーエージェントの時代、誰にとっても開かれたひとつの選択肢でもあることがわかります。 -
1,100円(税込)レーベル: ディスカヴァー携書出版社: ディスカヴァー・トゥエンティワン現在の60代以上は、払った税金以上の受給を受けています。
ところが今の20代は彼らが払った税金より4000万円低い受給しか受けられません。
日本の若者が“ソンをする”のは20代~30代前半の投票率が低いから。
政治に参加しない人が政治的に不利になるのは、ある意味当然なのです。
大好評blog『MAJIBIJI世代のための政治リテラシー講座』待望の書籍化! -
子どもの「いじめ・自殺」問題がマスコミで大きく報道されるようになって30年が経過した。
しかしまったく本質的な解決には近づいていない。
「いじめはいけない」「いじめる子が悪い」「学校と教師が悪い」といった単純な善悪の決めつけや感情的な批判が繰り返されているにすぎない。
そこから脱却すべきだ。親と教師のあり方次第では「いじめ」はいじめる側といじめられる側双方の子どもが自分を分析し変えていく機会になり得る。
一方で教育全体や社会をつくり直すことも必要だ。
今なすべきは、感情を排して冷静かつ論理的に考察することなのだ。
27年前、すでにこの問題の真実を追究し世に衝撃を与えた『このままじゃ生きジゴク』の著者、渾身の提言! -
高潔な人格の大学教授は、ごく少数派。大学は嫉妬と足の引っ張り合いの世界。大学院の犠牲になってはいけない。未来ある若者は、討ち死にせずに生き残ることを考え、「勝利」するのではなく、「敗北」しないように兵站戦(ロジスティク)を巡らさなければならない。
文科省の推進した「大学院重点化」により、日本の学術レベルは飛躍的に向上した? 否、大学院の乱立により、むしろ多くの若者が人生を狂わせているのだ。本書は、大学院生が直面せざるを得ない危機を回避し、学問とともに歩むための「道しるべ」だ。「道しるべ」といっても、大学院という小さなムラ社会での「当たり前」のことを書いているにすぎない。ところが、この「当たり前」のことがわからず、理想と現実のギャップに引き裂かれ、屍となって消えてゆく大学院生がたくさんいる! -
「5種複合免疫療法」で培養する免疫細胞は、以下の5種類だ。
NK細胞……強い殺傷能力を持ち、常に体内をパトロール/樹状細胞……異物となる抗原を見つけ出し、ほかの細胞に伝える“門番”/キラーT細胞……ヘルパーT細胞の指令を受けて戦場に送り込まれる“兵士”/NKT細胞……非常に強い殺傷力を持つ「究極の免疫細胞」/ガンマ・デルタT細胞……強力な抗腫瘍作用を持ち、がん細胞を排除。
これまでの「免疫療法」では、このうちの1種類を使っていたが、免疫システムは複雑であり、それぞれの免疫細胞が連携できなければ十分なパワーを発揮できなかった。
「5種複合免疫療法」では、五つの免疫細胞を同時に培養、活性化させ、がん患者の体内に戻すことによって免疫力を高め、高い治療効率を実現させた(治療有効率約60%)。 -
既存メディア(新聞、テレビ、雑誌など)の外側に、今、広大なビジネスチャンスが姿を現しはじめた。たとえばネット利用者の行動データから、「BMWを購入している人の約半数が、1週間以内に花を買っている」というデータが得られる。つまり生花店は、クルマの購入者にアプローチすれば、今までにない効率的な広告活動が可能になるのだ。
新たな世界ではじまっている新しいルール。それに気付けるかどうかが、次世代の生き残り戦略になる。2014年のメディアビジネスの姿はどのような変貌を遂げるのか?
アメリカでは今後4年間に、スマートフォン、タブレット、スマートテレビを含めて、4億台のデジタル機器が普及する。これを誰がどのようにビジネス化するのか。その熾烈な戦いが繰り広げられている。最先端の海外メディア事情をもとに、メディアビジネスの未来を予測する。
メディアからコンテンツビジネス、表現論までも含めて、この先数年間の変化を描ききった意欲作。 -
【スポーツで、ビジネスで、世界での闘いは“ルール作り”からはじまる】
スキージャンプ、F1、柔道などの「国際スポーツ」で、半導体、自動車、大型二輪車などの「国際ビジネス」で、日本が勝つとルールを変えられるのはなぜ?
日本人と欧米人とのルールに対する考え方の違いとその理由を解き明かし、日本人がルール作りへ参画するにあたって持つべきプリンシプルと、失ってはいけない美徳を語る。
スポーツ、ビジネス、行政関係者など、さまざまな分野のプロフェッショナルから反響を呼び、「国際感覚が磨かれる」「日本的な考え方の良し悪しが分かる」と多数の読者からご好評をいただいた『ずるい!? なぜ欧米人は平気でルールを変えるのか』(2009年12月刊行)に大幅加筆した増補改訂版。 -
なぜ、日本製品は中国で大人気なのに、日本企業は十分に成功していないのか?
なぜ、中国ではコネがまかり通るのか?
なぜ、中国では契約や法律が当てにならないのか?
日本人の義理と中国人の義理はどこが同じでどこが違うか?
ビジネス等で中国人と交流を持つ人々で、「いったい全体、なぜそうなるんだ?」「どうして、そうなんだ?」と、相手の考え方や行動に理解不能なものを感じる人は多いだろう。
戦後、奇跡的な復興を遂げ、1980年には競争力ランキングで世界一に躍り出た日本経済は、欧米にとって摩訶不思議な存在であり、当時の米国経営学会は、徹底的にその競争力源泉とメカニズムの解明にあたった。その結果生まれた「ケイレツ」「カイゼン」という語は、世界中で日本経済を説明する学術用語として定着している。
それから30年。中国のGDPは日本を超えた。今度は中国経済の鍵を解明する動きが活発化し、「ケイレツ」に匹敵するものとして注目を浴びているのが華人社会の「グワンシ」という概念なのだ。
中国人のなかに自然に根付いている二つの行動原理がある。一つが、孫子の兵法。もう一つが「グワンシ」だ。漢字で書けば「関係」。文字通り、中国人の人間関係のつくり方の原理なのである。兵法は相手を突き放すベクトル、グワンシは相手を内側へ取り込もうとするベクトルだといえる。この二つの行動原理が、相手によって使い分けられる。兵法は「外人」と呼ばれるアウトサイダー、部外者に対するときの行動原理で、グワンシのほうは「自己人」と呼ばれるインサイダー、つまり内輪・身内に対するときの行動原理なのだ。
組織を重んじる日本的ビジネス形態とその背後の価値観からは、「グワンシ」は理解しがたい概念だが、かつて「ケイレツ」は米国にとって理解しがたい概念だった。自由、公正、平等を標榜する欧米型市場主義社会にとって、このような排他的関係性社会は容認できるものではなかったからだ。そして、その「排他的関係性社会」がいま台頭する中国にもある。それが「グワンシ」なのだ。
日本では関係性が組織を軸に構築されるが、中国では個人を軸に構築される。違いはそれだけだ。排他的なのは共通なのだ。「グワンシ」は、視点を変えれば日本人には理解できない概念ではない。ここに気づけば、難しいと思われる中国ビジネスも楽になるのではないだろうか。 -
国会の参考人説明で、内部被曝研究の第一人者・児玉龍彦教授(東京大学)は、満身の怒りを表し、「国はいったい何をやっているのですか!」と政府を糾弾した。子どもと妊婦を守ることを最優先にすべきであると涙ながらに訴える児玉教授の姿はYouTubeで繰り返し流され、大勢の人々共感と支持を得た。
一方、不良債権問題、小泉構造改革を厳しく批判してきた金子勝教授(慶應大学)は、誰も責任をとろうとせず、失敗も総括しないところに、「失われた20年」と今回の原発事故との共通点を見いだし、3.11直後から警鐘を鳴らしてきた。
原発事故と、その後の無責任な対応により、住む家を追われ、仕事を失い、子どもたちの未来に不安を抱かなくてはならないという理不尽な現実に対して、盟友・児玉龍彦教授と金子勝教授が熱く語る、魂の対談!
感情をあらわに、理不尽な現実に怒りを表明することができる。そんな学者たちが、今この時代にいるのは、ものすごく心強い。 -
1998年の長野オリンピック、日本のスキージャンプ陣はビッグジャンプを連発し、ラージヒル団体金メダルを獲得、個人でも船木が金、原田が銅という輝かしい結果を収め、日本人を熱狂させました。
その直後、国際スキー連盟はルール改正の検討を開始し、翌年新ルールを発表。「日本叩きだ!」とマスコミを日本中が憤ったものの後の祭り。日本ジャンプ陣は一転して、長い低迷の時代に入ることとなりました。
こうした日本の“勝ちすぎ”を抑えつけるような国際ルール変更は枚挙にいとまがありません。
スポーツでは、
・国際柔道におけるルール変更、
・ 16戦15勝を誇ったF1マクラーレン・ホンダのターボエンジン禁止
ビジネスでは、
・ 日本二輪車の攻勢に苦しむハーレーダヴィッドソン救済のための輸入関税45%引き上げ
・ 米国議会の圧力による自動車の対米輸出の自主規制
・ 日本に厳しい措置がとられた日米半導体協定
などがその代表です。
なぜ、欧米人は平気でルールを変えるのでしょうか?
これからも日本人は理不尽をガマンしなければならないのでしょうか?
著者は、こうした事態の背景には、「ルールに対する考え方の違い」があるといいます。
「ルール作り」から喧嘩がはじまるのが欧米流、それに対して、日本人は「ルールの守りすぎ」で「ルール作りには無関心」です。
こうした違いを乗り越えて、スポーツやビジネスで、あるいは、温室効果ガス削減目標といった国際政治の舞台で、日本人が世界と対等に闘うためには何が必要なのでしょうか。これからの時代の日本人とルールのあり方を問う一冊です。 -
ITジャーナリスト佐々木俊尚氏推薦!
「テレビの栄華は終わり、映像×ソーシャルの時代が始まる。
本書で書かれていることは、約束された未来だ」
2011年地上アナログ放送停波、広告費激減、
ソーシャルメディアの台頭、スマートTV登場etc.
これらは日本のテレビや映画をどう変えるのか?
クリエイティブビジネスの明日を読みとく渾身の論考!
高度成長時代に「3種の神器」として普及した日本のテレビは、独特の進化を遂げ、他国と比較しても強いマスメディアとなっていった。バブル崩壊後には新聞に圧倒的な差をつけ、メディアの王様としての地位を確立。しかし2000年代に入ると広告収入が頭打ちになり、リーマンショックがそこにとどめを刺す。そして2011年7月、地上アナログ放送停波----
財務的な源泉であった広告収入に頼れなくなる今後、日本の映像ビジネスはどうなっていくのか。スマートフォンやタブレット端末の登場は映像コンテンツの流れをどう変えるか。ソーシャルメディアの台頭によって私たちのメディアとの接し方は変わるのか。コンテンツを生みだしてきた“クリエイター”はどこへいくのか。メディアビジネスを熟知する気鋭のブロガーによる、渾身の論考。 -
「市民自治」という以上、市民が自分たちでできることは、まず自分たちの権限と責任で全部やっていく、これがスタートです。どうしても自分たち、民間でできないことは、税金を払って行政にやらせます。行政は、納税者であり主権者である市民の意思に基づいて仕事をしなければなりません。これは市民社会の原則です。まず国があって、国から都道府県におろし、都道府県が市町村におろす、さらに市町村が住民におろす、というような考え方とはベクトルを逆にする必要があります。国家から出発して社会をつくるのではなく、市民から出発して社会をつくっていくのです。
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「もっと大切にあつかってほしい!」
「能力を発揮できないのはまわりが悪い!」
承認欲求が強く、傷つきやすい
「かまってちゃん」社員をどうすればいいのか!? -
もはや結婚はデフォルト(初期設定)ではない!
だれでもそのうち自然に結婚することになるわけではない
「パラサイト・シングル」「格差社会」で知られ、「報道ステーション」等のテレビ・新聞・雑誌でもおなじみの気鋭の家族社会学者山田昌弘教授と、
結婚・恋愛・少子化をテーマに圧倒的な質量の取材と執筆・講演活動を続けるジャーナリスト白河桃子。
本書は、驚くべきスピードで進む晩婚化・非婚化の要因と実態を明快にリアルに伝え、
まさに、『「婚活」時代』以前と『「婚活」時代』以後と時代を二分する衝撃の書といえよう。
が、本書の本当の斬新さは、これが社会学の本であると同時に、具体的な「婚活」の方法と各種サービスの賢い活用法までを網羅し、
いわば『婚活のすすめ』とも呼ぶべき実践の書ともなっている点である。 -
原発行政をはじめ、年金や教育、生活保護、公共投資、治安、成長戦略等々、あらゆる場面で少数の利権集団が官僚や政治家をうまく使いこなして政治を動かしている。また、日本の多数派は「もの言わぬ多数派」であり、少数派が流す誤った情報に左右され、彼らの意見に消極的に賛成する存在になってしまっているという問題もある。少数派は富を集中させるため、非効率な社会をそのままにしておきたいのだ。多数派よ、目覚めよ! そうすれば事態はすぐにも変わる。この国で何が起こっているのか、それを止めるにはどうすればいいかを国会議員を務めた理系ビジネスマンが論じる。
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号泣会見、セクハラ、謎の政務活動費…地方議員のあきれた実体が次々と明らかになってきた。人口減少により多くの自治体消滅の危機が叫ばれるなか、地方議員たちの残念な状況は「誰がやっても同じだ」という怒りとあきらめにつながっている。
たしかに、仕事をしない議員はいる。ただ目立ちたいだけ、ただ地盤を継いだだけの議員もいるだろう。しかし、どんなに小さな町村、市区、都道府県にも、きちんと仕事をする議員は少数ながらいる。
本書では、見えにくい地方議員の実態を明らかにし、報酬や活動内容、議員のタイプなどを紹介するとともに、数少ない好例や新しい動きも取り上げた。
「地方創生」は、国主導ではなく、住民主導で取り組むべきものだ。 -
リーマン・ショックとそれに続く経済危機とは、人間の精神の荒廃が招いたものでした。
「祇園精舎」に始まる、琵琶法師が語った平家物語冒頭の一説。それはまさに覇道に走るウォール街のモンスター投資銀行の末路を示すものに、僕には聞こえます。
そして、それは、「今までの資本主義」が近い将来、その終焉のときを迎えることをも物語っています。
壇ノ浦の潮の目を前にした僕の目には、「今は壇ノ浦」のように見えました。見えるというより「確信」しました。こうした確信を持って今後の世界を考えるのか考えないかによって、人一人ひとり、企業一社一社、また国一国一国の将来が大きく異なってくると思います。
──バンカー(銀行員)として、インベスター(投資家)として、この四半世紀を、ウォール街のただ中に生きてきた著者が、「強欲資本主義いまだ死なず」と憂えつつも、世界の随所に見られる新しい時代の芽吹きを伝える。そして、若い人たちによる、「強欲資本主義」という名の「教会」からの人間性の復興──17歳からのルネサンスを呼びかける。 -
現行憲法については、戦後、GHQ草案を翻訳してつくられたものであるという誕生の経緯と、戦争放棄を記した第9条、ことに集団的自衛権をめぐって、常に改正論が出てきていたが、安倍政権が、自民党改正草案を示し、2013年7月の参議院議員選挙で過半数を得たのち、96条の憲法改正の条項の改正を皮切りに、本格的にそれに着手しようとしていることから、にわかに憲法改正論議が高まってきている。
憲法改正というと、9条改正問題に目を奪われがちだが、著者が着目し、危惧するのは、自民党草案に見られる、憲法の本質、根幹を揺るがす思想だ。では、憲法の本質とは何か? いったい、何が変えられようとしているのか?
イデオロギーではなく、あくまでもロジカルに改正草案を検討し、それを中学生にもわかる易しい説明と口調で説かれる本書は、今こそ私達一人ひとりが、憲法に関する自分自身の意見をもち、いずれくるであろう国民投票の場で、冷静な判断をしていくのに恰好のテキストとなるであろう。 -
国際機関に多額の拠出金を出しているにもかかわらず、ここで働く日本人はあまりにも少ないという現実。さらには、英語やディベートの力が弱いため、影響力、存在感の薄い日本人は、世界でいつも「損」をしているのではないでしょうか?グローバル化が叫ばれ、これまでより一層、日本人が世界で活躍していかなければならない時代に必要なものとは何か。ILO(国際労働機関)、FAO(国連食糧農業機関)、OECD(経済協力開発機構)、ADB(アジア開発銀行)、WB(世界銀行)……。数々の国際機関で人的資源管理専門家として活躍してきた著者が、豊富な経験と実感から伝える、岐路に立っている日本、そして日本人への提言。
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「MANGA」が世界共通語として使われ、アメリカやヨーロッパでは、アニメのコスプレが日本文化として人気を集めているという。しかし、日本のアニメ、マンガは本当に産業として成り立っているのだろうか?作品の、芸術としての評価と、ビジネスとしての評価は別物である。「クールジャパン」と胸をはる日本人だが、実は、世界で儲かるコンテンツを確立しえていないのだ。作品がすばらしいのは、ディレクター(作家)の才能。作品が売れるのは、プロデューサー(統括管理者)の才能だといえる。日本はディレクター大国であり、アメリカはプロデューサー大国なのである。アニメ、マンガ等のコンテンツ産業を、外貨を稼ぐ「本当の産業」とするための知財立国への道を探る。
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日本の夫婦の数は300万組。毎年70万組が結婚し、25万組が離婚。40%がセックスレスだと言われています。恋愛を経験し、納得し合って結ばれたはずなのに、なぜそのような結果になってしまうのか?恋愛学の第一人者が、結婚と離婚の問題を政治学的・経済学的に検証し、「我慢か離婚か」の二者択一から脱却するための方策を提案する1冊。本書から円満な夫婦生活を営むためのヒントを得るか、それとも、潜在的に眠っていた離婚願望をあぶり出されるか、それはあなた次第。心してお読み下さい。
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日本は「右傾化」しているといわれている。ネット右翼、憲法改正論、中国や韓国との軋轢、さらには「美しい国」ニッポンという自画自賛など、たしかにその兆しはあるようにも思える。しかし、はたしてこれらは本当に右翼の台頭を示すものなのだろうか? 右翼による社会改革はありえるのか?本書は、日本に蔓延する「右翼的」な雰囲気の正体を、国内の経済衰退と自信の喪失、日米中韓の関係性の変化から読み解き、右傾社会の実体を明らかにしていく。さらに、政治家や官僚などエリートが右傾化することに警鐘を鳴らしつつ、厳しさを増す国際環境をサバイブできる合理的な「中道・右翼政権」の出現を期待する。
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