『経営、すばる舎、半年以内、分冊版を除く(実用)』の電子書籍一覧

★補助金は「戦略的に、構えて待つもの」
★経営についてあらためて考えるきっかけにもなる１冊

企業が伸ばしたい事業、新事業、設備投資などを行う際に助けとなるのが補助金です。しかし、補助金は種類が多く「自社に合った補助金はどれなのか」「申請が難しそう」といった理由で、一歩踏み出せない企業がたくさんいるのが実情です。本書は主に１０００万円以上の補助金の中で自社に合う補助金の選び方から、資料のつくり方、それに関わる交渉、補助金が出た後にしなければならいないことまでを一気に解説。変化が激しく、多様化していく時代に、経営の可能性を大きく広げる補助金の活用方法を解説しています。

※本書は2015年5月発売の【旧版】になります。2026年4月発売の【新装版】とは別商品、別内容になりますのでご注意ください。

役員になれる部長は何が違うのか？──この春から部長に選ばれた皆様、課長と部長とでは出世のルールが違います！　本書では、一流大学の社会人教育機関のシニアコンサルタントとして活躍し、「部長研修」をはじめ、企業で、部長、課長、係長向けに管理職研修を実施している著者が、会社が求める成果を正しく理解し、最短ルートで役員に抜擢される32のヒントをお伝えします。

総務省の統計によれば、現在の日本は3.5人に1人が65歳以上の高齢者です。
日本人の平均寿命は男性が81歳、女性が85歳前後ですから、15～25年後には「大量死時代」が訪れることが確定しています。
そしてそれは、相続問題が多発し、誰にとっても身近な問題となる「大相続時代」のはじまりです！

高齢者自身も相続対策が必要ですし、相続人となる現在50～60代の方たちも、相続対策が必須となります。
両者を合わせれば、相続対策をしたほうがいい人たちの潜在規模は、国民の過半数を優に超えます。

とはいえ、急に「相続対策が必要」と言われても、ほとんどの人には何をしていいのかチンプンカンプンでしょう。
そんな方たちの強い味方となるのが、「相続コンサルタント」です。

一般の方たちの相続に関する相談を最初に引き受け、必要に応じて各分野の専門家に紹介。
幅広い知識をベースに、依頼者やご家族の相続対策全体の音頭を取る存在です。

「大相続時代」において、この相続コンサルタントほど成功の確率が高い職業はなかなかありません。
なにしろ、潜在顧客は人口の半分。お客に困ることはありません。

また、実はこの相続コンサルタント、兼業・副業にピッタリです。

特に保険や建築、介護、士業などとの兼業では、相続相談を入口に、本業での商談へとつなげることが容易。
本業以外の分野で専門家や外部企業の助けがいる場合にも、「紹介料」というキャッシュポイントがあります。

これからの時代、とにかく「儲かりやすい」仕事が相続コンサルタントなのです！

本書では、「相続コンサルタント養成講座」を主宰し、FC経営で自社のみならず多くの企業で相続コンサルタントを生み出し続けている著者が、相続コンサルタントのはじめ方や儲け方、集客方法や具体的な相続対策のヒントまで、初めて公開しています。

１から10までトコトンわかりやすく解説していますから、この仕事に興味がある方はもちろん、副業や兼業の候補を考えている方も、ぜひ一読をお勧めします。