『政治、医学・薬学、0~10冊(実用、新書)』の電子書籍一覧
1 ~40件目/全40件
-
“権力者が団結を嫌うのは、それが搾取への抵抗という共通の目的をもつさまざまな人々を一つにするからだ。”(本文より)
過去に芽生えた希望がわたしたちの命綱。だからこそ、権力者にとって「いちばん都合の悪い歴史」を記憶しよう。「アライシップ」という言葉が生まれるずっと以前から存在した、団結と正義のための闘いに目を向けるための一冊。
【本書の特徴(1)「分断を超えてつながる!」紡ぎ直されるクィアな社会運動史】
有色の人も、障害のある人も、肥満の人も、移民も、難民も、ホームレスも、セックスワーカーも、フェミニストも、先住民も、気候変動活動家も、労働組合員も、ゲイも、レズビアンも、トランスも、ドラァグも……
異なる人々が、どのように手を取り合い、社会を変えようとしてきたのか。「失敗」と見なされた運動の中にも、小さな勝利の可能性は埋もれている。労働者階級出身のクィアが綴る、世界に散らばるありえないような(実際にあった)団結の記録。
【本書の特徴(2)「抗っても変わらない?」絶望を反転する力強い物語たち】
人種差別、移民差別、女性差別、同性愛者差別、トランスジェンダー差別、職業差別、障害者差別、容姿にもとづく差別……
この社会には数えきれない問題がある。それぞれ独立した問題に見えるかもしれないが、その背景には帝国主義、資本主義、家父長制など共通の構造がある。暴力的で搾取的な構造を見逃さず、差異を超えて一致点を見いだし、怒りながらもユーモラスに闘ってきた先人たちの「連帯の歴史」に学ぶことで、いまを生きるわたしたちの闘い方も見えてくるはずだ。
“世間知らずの楽観主義に固執するべきだ、常に肯定的(ポジティブ)であれと主張するべきだと言っているのではない。まるで勝ち目がないのに、状況はそこまで悪くないとあなたを安心させようとする人間ほど腹の立つものはない。状況が悪いことは往々にしてある。場合によっては、本当に悲惨な現実に直面することさえある。だが、どれほど不幸であっても、そのとき必ず全員で生き延びるのだと決意して、できることをやり続けなければならない。世界はもっとよくなるという希望をもち続けるために。”(本文より) -
漢方は本当に効くの? といった疑問に答える、従来の漢方解説書とは一線を画す、新鮮な内容。「なぜ効くのか」が分かる注目の一冊。漢方を知らない人にも役立つ、著者の豊富な臨床経験を踏まえたエピソードが満載。漢方とは、レジリエンス(回復力)とはなにか、分かりやすく解説。漢方の劇的な臨床効果の本質が、心と体のレジリエンスをみちびくことだと実感することができます。難病を抱えて選手生活を送った、元卓球女子日本代表・若宮三沙子さんのエピソードも心を震わせるものがあります。各章の間に記された漢方コラムも漢方の本質を伝える内容です。医療現場で、医師、患者、家族が改めて大切にすべきことが記されています。
-
「手取りは全然増えないのに、物価だけがどんどん上がって大変なんですよ!」
食料品価格とエネルギー価格が上がり、日々の生活費は高騰、教育費もマンション価格も爆上がり、「これ、絶対おかしい。間違ってます!」と言うのは、主婦であり、子育て中の母であり、漫画家=個人事業主であり、未亡人でもある倉田真由美(代表作は『だめんず・うぉーかー』)。
「どこがおかしいのか?」「何が間違っているのか?」「誰がズルをしているのか?」を知るため、参政党の経済政策の中心人物である松田学参議院議員に、日本人の家計を根本的に左右する「お金にまつわるすべてのこと」を尋ねることにした。
「日本はEUのお荷物と言われるギリシャよりも財政状況が悪いと石破総理が言っていましたが、本当なんですか?」「インボイス制度が導入されて、もの凄く面倒くさいし、インボイス登録をしなければ仕事がなくなるし、すれば今度は手取りは減るし。酷すぎないですか?」「そもそも、消費税ってなくせないんですか?」「トランプ関税で企業は大変だと言っているけれど、日本はこれからどうなるんでしょう?」「そもそも国民負担率が5割近いということは、五公五民じゃないですか。生きていけませんよ!」
財政・金融、税金のこと、ステルス増税ともいうべき社会保険料の増額、個人事業主や中小零細企業に大打撃を与えつつあるインボイス制度のこと、生活とお金にまつわることは、今日の生活だけでなく、子どもたちの将来、日本の未来の根本とも言える。
松田学は、元大蔵省(財務省)の官僚として豊富な実務経験を持ち、マクロ経済的政策論やデジタル通貨・ブロックチェーンについての第一人者だが、一般の人に財政・金融政策や税制、年金制度のことを正確に伝えることは、複雑でやはりなかなか難しい。
そこで、くらたま先生が生活者としてのアンテナを生かして、一見難解と思われる問題を「自分がわかるまで」松田に聞きまくり、「えー、知らなかった!」「そういうことだったのか!」と気づいていく。読者は、くらたま先生と一緒に「日本の経済や財政のこと」について目からウロコが落ちる感覚でどんどん知っていくことになる。
ザイム真理教と罵られ、解体デモなども起こされた財務省だが、実際には現行法に縛られ、国債の償還については間違った認識のまま苦しんでいる。
本書は、財務省や日本銀行を敵と見なして攻撃するのではなく、どうすれば「増税以外の方法で国債という借金の増大に苦しむ現状を解決できるか」を追求し、ブロックチェーン技術を利用したデジタル通貨の創設という画期的なソリューション=松田プランを提示する。
勤勉で有能な日本人が30年以上もGDPを増大させられなかった背景には「ワシントン・コンセンサス」というべきグローバリズム勢力の意図が存在し、現在もその侵略は継続中だということも示される。
読者は本書で「反グローバリズム」を標榜し、大躍進を遂げた注目の参政党の経済政策の根幹を知ると同時に、政府発行デジタル通貨による国債償還というプランの早期実現こそ、日本が再び世界の先頭を輝かしくリードするためのスタートラインになることを確信するだろう。 -
WHO(世界保健機関)は、人類の敵だった!
信じられない話だが、このままでは全人類が家畜同然にされる。そして、それを防ぎうるまでのタイムリミットは目前に迫っているという事実を、誠実な医師が伝える衝撃の書。緊急出版。
WHOは、各加盟国による負担金をはるかにしのぐ額を拠出する民間機関により、実質的に乗っ取られている。民間機関とは、ビル&メリンダ ゲイツ財団や巨大な多国籍製薬企業のステークホルダーが関与する団体のことだ。拠出金の提供者を見れば、事実は明確だ。
2019年末から始まった新型コロナ騒動は、彼らによる最初の世界的な実験だった。
多くの国や地域で「ロックダウン(移動の自由の制限)」「通勤・通学の停止(リモートワーク化)」「マスク着用の義務化」「ソーシャル・ディスタンス」「ワクチン接種義務」「飲食店の営業禁止」「無観客試合・文化的興行の停止」などが試され、国民の中で対立や分断、企業倒産・廃業を生んだ。
ウイルスそのものが人口物だったとの証拠は、明確に出揃ってきたが、支配されたメディアはそれを伝えない。
安全性確認も治験も十分に行われぬままに緊急承認されたmRNAワクチンやベクターワクチンは、一部で従来型ワクチンとは次元の違う被害(死者や重篤な後遺症)という重大な健康被害をもたらしたが、日本のように今なお接種を続け、超過死亡者数を増やす愚かな国も存在する。
だが、本当に深刻な問題はここから先に用意されている。
WHO主導で、「次に起こるパンデミックに備えるために」との名目で、いわゆるパンデミック合意(WHO CA+)と、以前から存在する国際保健規則の300カ所を超える改訂の準備が非公開のうちに進められてきた。
これが批准・承認されると何が起きるか?
「WHOがパンデミックの発生」を宣言すると、「基本的人権」や「国家主権」を超えた強制力をWHOが持ち、デジタル技術による人の行動監視、移動の自由の制限をはじめ、ありとあらゆる制限、そして今度こそワクチン接種は全員強制となる。
現状のまま手を拱いていると、この改正は2024年5月に通過する。
各国ではこの問題が俄かに脚光を浴び、拒否・留保を申し立てる期限だった2023年12月1日までに、ニュージーランド、フィリピン、メキシコ、スロバキア、エストニア、オーストラリアなどはWHOに対し、世界保健規則改正に同意しない旨通告した。一方、日本政府・厚労省は、これを推進する立場であることを表明している。日本版CDC、mRNAワクチン工場の設置も進んでいる。
しかし、これを問題視する国会議員が立ち上がり、2023年11月15日に超党派議員連盟が発足、WHOに対抗する世界的な機関として緊急設立されたWCH(世界保健評議会)への加盟を呼びかけている。
本書は、コロナ禍で起きた医療政策・医療行政の過ちを総括し、IHR改正、パンデミック合意への道を進まないために何が必要か、「One Health、One World(一つの健康、一つの世界)」を謳う勢力とは誰で、いつから、なぜ、何の目的でこの全体主義社会を構築しようとしているのかを追及し、次いでいかにしてそれを防ぎ、「自分で自分の人生を生きる社会」を後世に残していくかを各界の専門家とともに考え、論じたものである。
【著者紹介】井上 正康 (いのうえ・まさやす) -
過去の約30年間で、アメリカやヨーロッパのOECD加盟国は、ほぼ軒並み給与レベルが2~2・5倍、スイスなどは3倍ほどになっているのに、日本人の賃金だけは全く伸びていない。中国に抜かれるまで世界2位だったGDPの伸び率にいたっては、世界200カ国の中でも最下位レベル。国民一人当たりGDPも27位(IMF World Economic Outlook Database,Oct.2022)まで低下している。
「失われた30年」と言われ、日本の経済的な地位は著しく低下してしまった。なぜだろう? あれほど勤勉だった日本人が急に怠惰になったのか? 優秀だった日本人の能力が低下したのか? それとも、日本企業の経営陣がボンクラ揃いだったのか?
日本国内では、1997年あたりから資産デフレが進行し、現在では主要上場企業も海外ファンドの持ち株比率が高くなり、伝統的な日本企業の社名ではあるが、実質的オーナーは外資という企業も激増した。大手製薬企業で最大株主が外資系ファンドでないところは、実はほとんど残っていないし、都銀をはじめとする金融機関とて同様だ。主要都市の不動産をはじめ、地方の防衛関連で重要な地域の土地や水源地に至るまで、日本の根幹が、次々と外国資本に買われてしまっている。メディアは触れないが、日本に歴史上最大の危機が迫っていると言ってもいい。
本書は、元大蔵・財務官僚で、その後、危機感にかられて政界に身を置き、現在は国政政党となった参政党代表の著者が、日本の「失われた30年」が始まった歴史的経緯を詳らかにし、その背景に「ワシントン・コンセンサス」というグローバリズム勢力の明確かつ具体的な意図が存在していたこと、そして現在もなお継続中であることを示したものだ。
同時に、外国勢力による意図を国内側から下支えした勢力が存在していること、また、財務省の振る舞いがさまざまな制度的な軛、象徴的に言えば、国債発行残高を減らすという財政規律、プライマリーバランス論に縛られ、日本国を豊かに富ませ、国民の幸福を増進するという本質を見失ってしまっていることを指摘し、これに対し本質的かつ最終的な解決案を提示している。
著者のスペシャリティーでもある「ブロックチェーン技術」の本格活用により、世界中で主導権争いが進められつつある「デジタル通貨制度」において、中国の「デジタル人民元」の傘下に組み入れられないように、「デジタル円」の制度設計を早急に進めよとのプラン、すなわち「松田プラン」の提案である。このプランとの組み合わせにより、60年償還ルールに縛られ、世界でも特異な「国債返還強迫神経症」に陥っている日本の財政当局を無用な軛から解放できるとの画期的な呼びかけは、今後国民的な議論を経て、実現に向けての着実な一歩を踏み出すものと思われる。他に、残された道はないのだから。
2023年10月からのインボイス制度の導入については、実質増税であり、現今のデフレ構造下において中小・零細企業や個人事業主、フリーランスを必然的に圧迫するため、強行すべきでないと主張する。制度導入以前に広がる具体的な不安の声によく耳を傾けてのものである。
読者は、この松田プランの実現により、日本は輝かしく再興を遂げるであろうとの、大いなる希望を共有できるに違いない。【著者略歴】
松田 学(まつだ・まなぶ)
参政党代表。松田政策研究所代表。元衆議院議員。1957年京都生まれ。1981年東京大学経済学部卒。同年大蔵省入省、西ドイツ留学。大蔵省など霞が関では主として経済財政政策を担当、マクロ経済学のスペシャリスト。内閣審議官、財務本省課長、東京医科歯科大学教授等を経て、国政進出のために2010年財務省を退官。2012年衆議院議員。2015年東京大学大学院客員教授。松田政策研究所代表のほか、(一社)デジタルアイデンティティ推進コンソーシアム代表理事ほか多数の役職に従事。YouTubeの松田政策研究所はチャンネル登録登録者数26万超、ブロックチェーンなどデジタル通貨・財政論の第一人者。『日本をこう変える』(方丈社)など著書多数。 -
310万人に及ぶ日本人犠牲者を出した先の大戦。実はその9割が1944年以降と推算される。本書は「兵士の目線・立ち位置」から、特に敗色濃厚になった時期以降のアジア・太平洋戦争の実態を追う。異常に高い餓死率、30万人を超えた海没死、戦場での自殺と「処置」、特攻、体力が劣悪化した補充兵、靴に鮫皮まで使用した物資欠乏……。勇猛と語られる日本兵たちが、特異な軍事思想の下、凄惨な体験を強いられた現実を描く。アジア・太平洋賞特別賞、新書大賞受賞
-
誰かに救われたり裏切られたりしながら、
世界への信頼を少しずつ取り戻していく。
幸福と絶望を行き来する
解離性同一性障害者の「普通の日常」。
「凄かった。読み終えると世界が澄みわたって見えた。生き延びて、なおかつ伝えることを諦めずにいてくれる碧月さんに心の底から感謝する。」
――村山由佳さん(作家)推薦!
【本書の内容】
虐待サバイバーで解離性同一性障害者。そんな過去や属性を聞いたとき、どう思うだろうか。怖い、可哀想、つらい過去を乗り越えた強い人、下手に関わらないほうがいい相手。あるいは、かつて「多重人格」とも呼ばれたこの病に、好奇の目を向けるだろうか。この社会では、正常とされる枠からはみ出た瞬間、一方的に判断され、傷つけられることが日常茶飯事である。
本書は、虐待サバイバーである自身の原体験をもとに、マイノリティの現状や課題について発信してきたライターが、主人格含む7つの人格と共に、パートナーにも支えられながら生きる「普通の日常」を綴った一冊だ。
“私は自分の言葉で、自分の日常を書きたいと思いました。幸福だった瞬間も、絶望した瞬間も。私という「人間」がこの社会で、あなたと同じように生きていることを伝えるために。読み終えたあとに、清廉潔白ではない、死に物狂いで生きている私の(私たちの)日常を、少しでもみなさんの心に残せたとしたら、この上ない喜びです。”
――はじめに 私の人間宣言
「交代人格」と共に、そばにいるパートナーと共に、この理不尽な社会に抗う様を記録した、気高きデビューエッセイ集。 -
ステージⅡの悪性リンパ腫から見事に復活した政治家・原口一博とワクチンや化学物質、添加物の問題を提起し続けていたドクター・吉野敏明。
日本の医療と国際社会の闇に果敢に挑みました! -
最後のお別れすら許さない病院、火葬すら立ち会わせない予防策、子どもたちへの黙食指導、至る所に設けられたアクリル板、炎天下でも外せないマスク、連呼された「気の緩み」――あの光景はなんだったのか?
人類学者が「不要不急」のフィールドワークから考えた、「和をもって極端となす」日本社会の思考の癖、感じ方の癖!
【本書の内容】
コロナ禍で連呼された「大切な命」というフレーズ。それは恐らく、一面的には「正しい」フレーズであった。しかし、このフレーズのもとに積み重ねられた多様で大量の感染対策が、もとから脆弱であった人々の命を砕いたのも事実である。そしてその余波は、いまだに続いている。
もちろん必要な対策もあっただろう。しかし、「批判を避けたい」「みんながそうしている」「補助金が欲しい」といった理由に基づく名ばかりの「感染対策」はなかったか。そのような対策が、別の命をないがしろにしていた可能性はなかったか。忘却する前に、思い出す必要があるはずだ。未来の命を大切にするために。
“出会いとは、自分が予想し得なかった人や出来事との遭遇のことを指す。だからこそ、出会いの瞬間、私たちは驚き、戸惑い、右往左往する。2020年冬にやってきたコロナも私たちにとっては出会いであった。驚いた私たちは困惑し、社会は恐れと怒りに包まれた。あれからすでに4年が経過する。人でごった返す繁華街から人影が消えたあの時の風景に私たちはどのように出会い直せるだろう。”
「出会い直し」とは、過去に出会った人や出来事の異なる側面を発見することを通じ、それらとの関係を新たに編み直すことを指す。本書では、コロナ禍のフィールドワークで集めた具体例とともに、「コロナ禍と出会い直す」ためのいくつかの視点を人類学の観点から提供する。現地に赴くフィールドワークを、研究者自らの手でエッセンシャルから「不要不急」に追いやっていいのだろうか。感染予防のためなら、暮らしのほとんどは「不要不急」になるのだろうか。
人間の生とは何か。人類学者が問いかける。 -
★第6回「書店員が選ぶ今年の本」選出(自己啓発・経営、経済、科学部門/韓国書店組合連合会発表)
★寄せられた賛辞
“女性の経験と共にあるさまざまな議論が複雑に入り混じった科学の話を読んでいるうちに、私自身も、科学と女性が出合うことで、目の前の壁を飛び越えられる日が来るかもしれないと夢見るようになった。”――キム・チョヨプ(韓国SFの俊英)
“我々が今まで男性の立場から科学をしてきたことに気づかされた。(…)女性が参加し、女性の観点で創造されるフェミニズムと科学技術の研究は人類の希望だ。”――チャン・ハソク(科学史・科学哲学者/ケンブリッジ大学教授)
★本書の内容
受精は、能動的な精子が受動的な卵子を捕獲する過程ではない。
卵子凍結はあるのに、男性のための精子凍結がないのはなぜ?
アシスタントロボットが「女型」である理由とは?
本書は、かつて科学者になる夢をあきらめた著者が、フェミニズムと科学技術社会論に出合い、憎んでいた科学と「和解」し、女性の観点から科学を見つめ、科学の観点から女性の体と経験を理解しようとした思索の軌跡をまとめたものだ。
“私は、科学と分かり合えなかった経験のある人たち、そのせいで科学の本にはなかなか手が伸びないという読者を思い浮かべながら本書を執筆した。ほかでもない、私がそういう人間だったからだ。”(「はじめに」より)
本書の探究は、「子どものような純粋無垢な好奇心」からばかり出発するわけではない。その出発点は、卵子凍結について悩むことかもしれないし、高校を卒業してすぐに受けた二重手術かもしれない。うつ病になること、摂食障害になること、妊娠とキャリアについて考えること、無責任な父親について考えること、かもしれない。さまざまな要素が混ざり合う、複雑な個人の暮らしから、本書は話を始めていく。
客観的で普遍的で価値中立的であることを装いつつ、じつのところ女性について無知だった科学にかけられた「呪い」を解き、「よき友」として付き合っていくためのエッセイ集だ。同時に、理系への進学を検討している学生や、その子らを見守る大人たちにもおすすめしたい。
“科学が本当の意味で変化するためには、賢い女子学生ではなく、平凡な女子学生こそもっと必要なのだ。(…)科学者や工学者になりたいという女の子や青少年が周囲にいたら、めいっぱい励ましてあげてほしい。(…)「実力さえあれば女でもなんだってできる」といった言葉の代わりに、「今までそこそこしか勉強してない男子学生だって科学者になれたし、科学界の80%に所属できているんだよ」と付け加えてあげてほしい。”(「おわりに」より) -
今度こそ、あらゆる子どもに性教育を、
性の多様性に関する教育を届けるために!
【本書の内容】
2015年にはじまる「LGBTブーム」。そして2018年にはじまる「おうち性教育ブーム」。そうした流れの中で、性と性の多様性に関する教育の必要性が、改めて叫ばれている。
しかし歴史を見れば、権利保障が前に進もうとするとき、それを揺り戻そうとする動きも前後して起こってきた。そんなバッシングがまかり通ってしまったために、性教育の機会が、性的マイノリティの居場所が、奪われてしまったこともある。
そう、戦後の日本には、性教育をめぐって三度のバッシングがあった。そのとき、教員に限らない社会の人々は、何をして、何をしなかったのだろうか?
気鋭の教育学者がその歴史をひもときながら、バッシングを目の前にしたとき、私たち一人ひとりにできること、すべきでないことを考える一冊。
【本書の見取図】
三度にわたるバッシングの歴史をひもとく!
◆80年代――萌芽期
「性教協」という団体で、性の多様性に関する教育がすでに練り上げられ、実践されていた。
◆90年代――スルーされたバッシング
「官製性教育元年」が興るも、旧統一協会が「新純潔教育」を掲げ、性教協に対する批判キャンペーンを展開。
◆00年代――燃え盛ったバッシング
「七生養護学校」の性教育実践に対し保守派が批判を展開。裁判で教師側が勝利するも、以後、性教育はハレモノ扱いに……。
◆10年代――失敗したバッシング
「足立区立中学」の性教育実践に対し保守派が批判を展開。結果的に、いまに続く「おうち性教育ブーム」につながる。 -
定年退職を迎えた人々に、趣味の活動やその後の人生へのソフトランディングも含めた再就職を勧める論調が少なくありません。その理由としては、「働く」ことは、人をいつまでも動けるようにし、「はたらく」ということは傍を楽にし、「働く」ことは体のリズムを整え、元気でいるための最高の薬になるからです。そうであればなおさらのこと、定年後はもちろんのこと、再就職が終わった後も、生活費は年金で得られるようになったとしても、人が元気でいるために、自分の体力に合わせて働くことのできる仕事が必要です。そして、それは会社が募集する仕事というよりは、社会が必要とする仕事です。 シルバー人材センターは、そのような仕事に従事する概念、「生きがい就業」を具現化しようと半世紀以上前に制度化され、現在、全国約1300か所、会員数約71万人余の巨大な組織になりました。しかし、近年、「センターは緩やかな死を迎えている」とまで言われます。 現在、社会には、若者を中心とする社会だけでなく、超高齢社会という未開地が広がっています。この中から新たな仕事を掘り起こし、一人一人が元気になる超高齢社会を作るための鍵となるのがシルバー人材センターです。今、シルバー人材センターは高齢者の元気づくりに本気の取り組みが求められ、そのことが高齢者とセンターを元気にするのです。 「生きがい就業」は高齢者を元気にする最高の方法です。それ故、この本を、シルバー人材センター関係者はもちろん、そうでない方々にも是非読んでいただきたいと思います。
(※本書は2019/6/6に日本橋出版より発売された書籍を電子化したものです) -
「あったことをなかったことにはできない」安倍晋三首相と親密な関係といわれる学校法人加計学園が、国家戦略特区に獣医学部を新設した問題で、官僚トップの事務次官を務めた著者がなぜ「総理の意向があった」と記された文書の存在を認めたのか。「公正・公平であるべき行政が歪められた」として、安倍政権下で起きた加計学園問題をはじめ「権力私物化」の構造を糾弾する。そして、「道徳の教科化」や「教育勅語」の復活など、安倍政権が進める教育政策に警鐘を鳴らす。さらに、文部科学省という組織の中で、「面従腹背」しながら行政の進むべき方向を探し続けた38年間の軌跡を振り返る。
-
「あなたは狂ってなんかいない。狂っているのは、あなたが経験した出来事のほう」
■あらすじ
人生が一変したあの夜、私は死を覚悟して生き延びた。レイプキットをつくった。レズビアンだとわかった瞬間、事態がさらに悪化したような反応をされた。家が安全だと思えなくなった。配慮のない刑事の取り調べを受けた。警察署で許しがたいジョークを耳にした。あなたは幸運だと言われた。警察からはなにも連絡がなかった。はじめてサポートグループに参加した。母に怒鳴ってしまった。男性を信用できなくなった。それでも亡き父なら愛せた。夢だった雑誌の仕事を諦めた。新しいパートナーができた。公衆衛生を学びはじめた。アニタ・ヒルに勇気をもらった。はじめてあの夜のことを公言した。パートナーが妊娠した。息子を愛せるか不安だった。ジュディス・ハーマンの文章に涙が止まらなかった。そして事件から20年後、私の住む州で1万6000件もの証拠が放置されてきた事実を知った――。
米国において、通報されたすべてのレイプ事件のうち、法廷まで到達するのはわずか4%であり、それはレイプ千件あたり1%にすぎない。ほとんどは捜査される前に終結する。1984年、ボストン性犯罪捜査班は、頻発するレイプ事件を受けて結成された。著者はその時期の被害者だ。20年が経ち、自分のような被害者のために仕事をする立場になっていた著者は、衝撃的な報にふれた。自分の身に何が起こったのか、短い事情聴取のあとなぜ二度と警察から連絡がなかったのか、調査を開始した。
本書には、この社会で無視され、矮小化されてきた者たちの痛み、悲しみ、そして怒りがある。被害者の物語に結末はあるのか? 法執行機関に求められる正義とは? 未解決事件の真相を求めた当事者がつづった回想、調査、提言。
■寄稿=牧野雅子氏
「本書を読んで、著者の姿勢に力づけられると同時に、そんな責任を負う必要なんてないのに、とも思う。本来やらなければならない人たちはほかにいるのに、と。でも、彼らに自ら変わってくれるのを期待することはできないのは明白だ。著者の姿勢は、今、日本で性暴力被害当時者たちが、性暴力に甘い社会は自分たちの世代で終わらせようと、声を上げている姿と重なる」
■本国の反響
☆2020年全米図書賞ノンフィクション部門ロングリスト
☆タイム誌が選ぶ2020年必読の100冊
☆パブリッシャーズ・ウィークリー誌が選ぶ2020年のベストブック -
感染症対策の世界的な司令塔であるWHO(世界保健機関)は、2019年12月31日の「第一報」から現在に至るまで、新型コロナウイルスに対して的確な対応をとってきたのだろうか?
WHOが「人から人」への感染を認めて国際緊急事態を宣言したのは2020年1月30日。
なぜこんなに時間がかかったのか?
ジュネーブ駐在時にWHO取材を担当し、その内情に通じる著者が「初動」について詳細に検討し、感染拡大の節目における判断の経緯、国際的なワクチン供給体制をどうやって確立したのかなど、WHOの施策を緻密に検証。
また、私たちの命と健康に密接に関係する国際保健体制の現状についても解説する。 -
日本人への緊急メッセージ!
コロナ禍の中、ワクチン接種が進められているが、はたしてそれで全て解決するのだろうか? ワクチン接種が進んだ国でも感染者が再び急増している。日本でも接種後の死者は数百人を超え、副反応の危険を指摘する声も少なくない。
そもそも、世界から見ると日本は、人口当たりの感染者数も死亡者数も極めて少ない。ところが、対策は欧米と同じため、経済は疲弊し、失業者や自殺者が急増している。日本の対策は根本的に間違っているのではないか?
ベストセラー『コロナ論』、『コロナ脳』の著者で漫画家の小林よしのり氏と、医学者で大阪市立大学名誉教授(分子病態学)の井上正康氏が、テレビや新聞では報道されない「コロナとワクチンの全貌」を語り尽くす!
(底本 2021年10月発行作品) -
「これまで、感染症危機管理について包括的に論じ、理論化した書物は、世界的に存在しなかった。したがって、本書は、感染症危機管理という理論について体系的に記した、世界で初めての試みである」(「はじめに」より)
日本の「失敗の本質」に新たに光を当て、軍事的概念を援用しながら平時と有事の備えのありようを手ほどきした力作。民間臨調報告書と同じく、長期化するコロナ危機における政府対応の是非への中間総括ともなっている。
――船橋洋一氏(ジャーナリスト、アジア・パシフィック・イニシアティブ理事長)
筆者は日本政府とWHOで感染症危機管理オペレーションの立ち上げと実行を経験した唯一の日本人。他の誰にも書けない待望の教範(テキスト)だ。
――國井 修氏(医師、世界エイズ・結核・マラリア対策基金[グローバルファンド]戦略・投資・効果局長)
「感染症危機管理」の重要性を説き、感染症、公衆衛生、公共政策の知識と経験を総合する本書は、危機克服へ向けた必読書だ。
――細谷雄一氏(国際政治学者、慶應義塾大学法学部教授)
日本の「感染症危機政策」に欠けている視点とは何か。
「感染症危機管理」が国家の安全保障を左右する理由とは何か。
WHOと日本で「新型コロナ」対策などの政策立案とオペレーションに従事した
感染症危機管理の若き第一人者による救国の提言。
感染症危機管理とは、地球上全体に広がる戦域の情勢と自国への波及を常に見極めつつ(国際的能力)、病原体の性状と動態を把握した上で現時点において利用可能な武器で対抗しつつ新兵器の開発を同時に行いながら(科学的知識)、危機管理組織の機動を操縦し(統治構造の知識・法律知識)、統率のとれた事態対処行動を行う(軍事的思考)ことである。
このように、科学的知識・法律知識・国際的能力・統治機構の知識・軍事的思考の5要素は、感染症危機管理組織で責任ある立場を占める者に必要な最低限の素養である。
本書では、国家戦略の視点から、その必要性と実際を解説する。 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
(目次より)
●医療改革まったなし 厚労省は「お役所仕事」を改めよ
病院の貢献「見える化」、検査徹底、知事権限の強化を
小林慶一郎
●かかりつけ総合医制度で医療の逼迫を防げ
草場鉄周
●看護師への権限委譲と非常時の人員配置がカギ
森山美知子 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
(目次より)
●東京オリパラ組織委事務総長に迫る
開催できるか? 苦難の末にある「最後の詰め」
武藤敏郎 聞き手:岸 宣仁
●岩田健太郎、ウスビ・サコ、畑野君枝、原武史ら14人
五輪推進派と反対派、いま言いたいこと
小林哲夫
●組織委理事インタビュー
ジェンダー平等は取り組むべきテーマ
來田享子 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
エドワード・バーネイズは「広報・宣伝(PR)の父」と呼ばれたアメリカ人広報マン。1891年ウィーン生まれ。1995年に没したが、戦争宣伝から商品の売り込みまで、ありとあらゆる宣伝活動(プロパガンダ)に従事した。心理学者ジークムント・フロイトの甥であり、多様な心理学手法を駆使して世論操作、大衆の合意形成を行う。「プロパガンダという技術をプロパガンダする」目的で書かれた本書は、W・リップマン『世論』と並び、PRマン、広告関係者必読のバイブル的な存在となっている。 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
一般職国家公務員、地方公務員ともここ10年で約7万人削減されたように、無駄の排除や効率化の観点から、行政のスリム化が推進されてきた。だが、地方を中心に人口減少が進み、人手不足は官も例外ではない。さらに、コロナ禍が電子化の遅れなどの「目詰まり」を露わにしたように、行政の量のみならず質の問題も重要である。現場のリアルに迫り、改革すべき課題を提示する。
※『中央公論』2020年10月号特集の電子化です。
※電子版では、紙の雑誌と内容が一部異なる場合や、掲載されないページがございます。
(電子版通巻104号)
【目次】
《2大臣に迫る コロナ禍の「目詰まり」》
①内閣官房長官
国と地方の権限には再検証が必要
菅 義偉
②厚生労働大臣
厚生労働省の分割についても不断の議論を
加藤勝信
○取材を終えて
コロナ対策の「キャパシティ」と行政の国会対応
竹中治堅
●コロナ禍が炙り出す宿痾、意識調査に見る府省間格差
日本の行政はスリムすぎる
北村 亘
●元厚生労働省キャリアが斬る!
人手不足と業務過多で霞が関崩壊のピンチ
千正康裕
●対談
公の逼迫は積年の課題 「量より質」の改善進めよ
鍵握る国会改革とデジタル化
松井孝治×村井英樹
●対談
「遷都」から脱ガラケーまで
デジタル・ガバメントをいかにして実現するか
平 将明×宮坂 学
●覆面座談会
市区町村職員のホンネ
10万円給付の愚行、おめでたい知事……それでも私たちは現場を回す!
司会:葉上太郎 -
科学vs.政治の内幕を暴く
救命か、金儲けか。新型コロナ感染爆発に際して露わになった、危機下における医療と政治のせめぎ合い。政官財学の構造的絡まりによる邪悪な「利権の闇」「見えない壁」が立ち現れ、救命のための公平な医療を阻む。明治・大正期の公衆衛生の草創期、「七三一部隊」にみる医学の暴走と悪用、戦後医療界に残った細菌戦人脈、官僚主義と隔離政策の誤謬、グローバル化する薬の特許とバイオテロ……。近現代日本とともにあった感染症のウラで蠢く黒い構造を、白日の下に暴く。 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
※『中央公論』2020年7月号特集の電子化です。
※電子版では、紙の雑誌と内容が一部異なる場合や、掲載されないページがございます。
新型コロナウイルス感染症に関する緊急事態宣言が解除された。経済活動の緩やかな再開に安堵しつつも、第二波の発生に警戒が必要となる。人類の歴史は、感染症との闘いの歴史だった。21世紀に襲来したこの新型コロナは、世界の文明を、そして日本をどう変えるのか?(電子版通巻101号)
(目次より)
●21世紀の感染症と文明
近代を襲う見えない災禍と、日本人が養ってきた公徳心
山崎正和
●近代科学と日本の課題
コロナ後をどう見通し、つけをどう払うか
村上陽一郎
●「やった感」はもういらない!
ICT、9月入学……教育格差を是正するには?
松岡亮二
●台湾の国際政治学者に訊く
ポストコロナ 米中台トライアングルのゆくえ
何思慎×〔聞き手〕本田善彦
《コロナに想う》
●不安への答え
多和田葉子
●聖火引継式とギリシャ難民キャンプの間で
井本直歩子
●不安あふれる世界にクラシック音楽がもたらすもの
パーヴォ・ヤルヴィ
●介護崩壊を防ぐために
鎌田 實
●医療体制を整備し、COVID-19を克服せよ
集団免疫とワクチン・治療薬の最前線
平野俊夫
《第一波の教訓》……聞き手:川端裕人
●〔1〕韓国、台湾から周回遅れのFAX行政
医師の心を折る〝診療以前〞の問題群
堀 成美
●〔2〕「8割おじさん」のクラスター対策班戦記
次の大規模流行に備え、どうしても伝えたいこと
西浦 博
●LINE調査、オンライン診療で見えてきた
ビッグデータが拓く未来の医療
宮田裕章 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
新型コロナウイルスの感染拡大によって、
世界大恐慌以来最悪の景気後退が予測されている。
迫り来る「コロナ恐慌」を、日本はいかにして乗り切るのか?
そして、「コロナ後」の世界秩序はどうなるのか?
(『中央公論』2020年6月号特集の電子化)
<日本の選択>
経営者は「変化はチャンス」の発想を
中西宏明
●連合会長、あいまいな政府の対応にもの申す
一過性に終わらないセーフティネットを急げ
神津里季生
●日本経済を襲うコロナショック
需要、供給、所得を止める未曽有の複合危機
小峰隆夫
●労働経済学×希望学×危機対応学からのヒント
異常と変化に対応しうる「働き方」へ
玄田有史
●五輪に「ワンチーム」は可能か?
安倍さん、小池さん、山下さん、そしてバッハ会長のこと
森 喜朗
聞き手 二宮清純
●JFA会長の闘病、生還、そして今後
私もサッカーも五輪もコロナに負けない!
田嶋幸三
<世界の変容>
●【鼎談】パックス・アメリカーナの終焉が来る?
アフターコロナの地政学
鈴木一人×細谷雄一×詫摩佳代
●トランプvs.バイデン 異例の「戦時」大統領選挙
渡辺 靖
●ポスト・コロナの世界を予見する
国内の行政権が強まりグローバリズムは後退する
佐藤 優
●「疫病史観」による中国の一〇〇年と新型肺炎
飯島 渉
●感染拡大するイタリア その医療体制と国民性
日伊 国際電話で交わした夫婦の議論
ヤマザキマリ -
人口減少日本の最重要テーマ!
高齢化の急速な進展の中で、日本の医療費はすでに年間四十数兆円を超え、さらに着実に増加している。一方、私たちは医療や社会保障に必要な負担を忌避し、一千兆円に及ぶ借金を将来世代にツケ回ししつつある――。そもそも医療とは、科学、社会システム、ケア、死生観、コミュニティといった多様なテーマが交差する領域だ。これらの全体を俯瞰したうえで、医療のありようや社会の中での位置づけが、いまこそ公共的に問いなおされねばならない。持続可能な医療そして社会を構想するための思想と道筋を明快かつトータルに示す。 -
サブプライム問題が起こってから、オバマ大統領就任まで。その間に吹き荒れた、原油の高騰暴落、円高、金融危機…、この一冊を読めば、45分でそのすべてがつながってスッキリ理解できます。タイトルは“14歳”としていますが、ビジネスマンの方もぜひ! ここ数年の世界経済を一つの体系として、シンプルに理解できる内容になっています。いま起きているのは「世界恐慌」/大原則は「リスクは他人に押しつける」/格付け会社が安全だって言ったから…/まぜれば安心、金融商品の「福袋状態」/実のところ、闇鍋だった…/第三次世界大戦とイラン/原油先物市場とガソリン価格の関係/共和党政権だったことがリーマンの不運/世界中が、円で住宅ローンを組んでいた/なぜ原油は高騰して暴落したのか?/ドバイはもはや、砂上の楼閣/地方銀行に融資申し込みが殺到している/景気の悪いときだけ大声をあげる産業界/史上最低の大統領ランク、ついに変動/オバマの手法はルーズベルトにそっくり…というわけで、私たちはどうすればいいのか? その回答も示されます。45分で世の中がスルスルわかる、Magazine House 45 Minutes Series の第一弾です。●著者紹介池上 彰(いけがみ・あきら)1950年長野県松本市生まれ。慶應義塾大学卒業後、1973年、NHK入局。2005年まで32年間、報道記者として、さまざまな事件、災害、消費者問題、教育問題などを担当する。1994年から11年間は、「週間こどもニュース」のお父さん役としても活躍。『14歳からのお金の話』(マガジンハウス)をはじめ、著書多数。
-
自治体検診で異常陰影がありながら「異常なし」と虚偽診断され末期がんとなり亡くなった女性の遺族が、闇の中に隠そうとする真相の原因を突き詰め、医療行政の問題を提起した衝撃の書。著者は「巨悪の不正は許せない」「医療過誤の被害者を無くしたい」と戦うこと10年強。「事故調査特別委員会設置を求める請願」「市長への手紙」等で動くが、不誠実、理不尽な対応に終始される。著者は委員会記録、市長からの手紙、カルテ等の証拠資料を元に解析し不正を暴く。そこには医療の三悪(騙す、隠す、殺す)とよばれるものがあった。誰しもが医療のお世話にならなくてはいけない現代医療に潜む「三悪」とは何か。三悪に加担して、自治体検診での医療死亡事故を闇から闇へと葬り去ろうとする行政市長と立法市議会の手口の数々。著者は、自治体検診、医療の闇の真相解明を突き詰め、警告、警鐘のため、2年に渡り原稿を書き、あたため、考え、推敲を繰り返し脱稿した驚異の労大作。
-
「風邪には抗生物質が効く?」「ステロイド軟膏が危ない?」「便秘薬はクセになる?」……ネットにはウソの医療情報が溢れている。風邪を治す抗生物質なんてない。ステロイド軟膏は危なくない。便秘薬はクセにならない……。裏づけのない医療情報を信じるな。面倒だからと薬を処方する医師もいるが、風邪に効く薬なんてない。20年間で200人のがんの子どもたちを診た小児外科医は断言する。医学的な裏づけのない治療は「百害あって一利なし」。読売新聞オンライン(YOL)ヨミドクターで17万PVを記録したインフルエンザの記事を含む大好評連載「松永正訓の小児医療~常識のウソ」をまとめた医療知識の決定版。
病院に駆けこむ前に、ぜひ読んでおきたい一冊。 -
私たちは本を読むとき、さまざまなことを期待している。その期待は満たされたり、裏切られたり、覆されたりする。そのとき、私たちはどういう読者なのか、どういう感性を持っているのか、そして、どこにいるのか―近代読者の誕生から百年。作品論・作家論、テクスト論、構造主義、ニュー・アカデミズム、カルチュラル・スタディーズ…文学研究と現代思想のトレンドの変遷を跡づけ、「内面の共同体」というオリジナルの視点も導入しながら、読む/書くという営為の奥深き世界へと読者をいざなう。
成人向けの内容が含まれる書籍が 1 件あります。
・キャンペーンの内容や期間は予告なく変更する場合があります。
・コインUP表示がある場合、ご購入時に付与されるキャンペーン分のコインは期間限定コインです。詳しくはこちら
・決済時に商品の合計税抜金額に対して課税するため、作品詳細ページの表示価格と差が生じる場合がございます。