『学問、方丈社(文芸・小説、実用)』の電子書籍一覧
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仕事が停滞した時、困難に直面した時、どう考え、どう動くべきか。松下幸之助の傍らで薫陶を受けてきた著者が、若いリーダーへ贈る「成長と成功」のための考え方と生き方。自分を磨き、未来を切り拓く本質を説く珠玉の志５０！
「経営の神様」と言われた松下幸之助翁から２３年にわたり直接教えを受けた著者が、松下幸之助の経営哲学の真髄を、若手リーダーを念頭に置いて書き下ろした作品です。
チームや課を任されたばかりの若手社員は、日々の業務の中で停滞感や予期せぬ困難、人間関係の軋轢に直面し、理想と現実のギャップに悩んでいます。
本書はそうした「現場の壁」にぶつかっている彼らに対し、松下幸之助の体験や言葉を、具体的かつ普遍的な行動指針として提示しています。
本書に紹介した５０項目は、その時々の対処方法ではなく、経営者として、職場の責任者として、また働く一人の人間としての心構えや考え方ばかりなので、全く輝きを失っていません。
一冊を読み終えた時、読者は目の前の問題に立ち向かう勇気と、自らの手で未来を切り拓く確信が得られるはず。 -
★チャーリー・カークとは★
アメリカの若き保守政治活動家。若年層を中心とした政治団体、ターニング・ポイントUSAの創設者。全米の大学・高校に拠点を持ち、絶大な支持を集めていた。複数のSNSメディアで数百万人のフォロワーを抱え、トランプ大統領の第2次政権成立に大きく貢献した「立役者」だったが、2025年9月10日に大学キャンパス内でのディベート・イベント中に暗殺され、世界は大きな驚きと悲しみに包まれた。享年31。
本書は、彼が凶弾に倒れるわずか4日前の9月7日に、参政党の招待で初来日した際に行われた講演とトークセッションを完全収録した。彼が語った最も重要なキー・ワードは「日本はまだ間に合う」だった。それは何を意味するのか？ そして、我々は本当に間に合わせることができるのか？ 編・著者の山中泉とR.エルドリッヂ博士との対談、参政党代表の神谷宗幣氏との対談も収めている。カーク氏が日本人に託した希望と真意を知り、胸に深く留めたい。 -
「手取りは全然増えないのに、物価だけがどんどん上がって大変なんですよ！」
食料品価格とエネルギー価格が上がり、日々の生活費は高騰、教育費もマンション価格も爆上がり、「これ、絶対おかしい。間違ってます！」と言うのは、主婦であり、子育て中の母であり、漫画家＝個人事業主であり、未亡人でもある倉田真由美（代表作は『だめんず・うぉーかー』）。
「どこがおかしいのか？」「何が間違っているのか？」「誰がズルをしているのか？」を知るため、参政党の経済政策の中心人物である松田学参議院議員に、日本人の家計を根本的に左右する「お金にまつわるすべてのこと」を尋ねることにした。
「日本はＥＵのお荷物と言われるギリシャよりも財政状況が悪いと石破総理が言っていましたが、本当なんですか？」「インボイス制度が導入されて、もの凄く面倒くさいし、インボイス登録をしなければ仕事がなくなるし、すれば今度は手取りは減るし。酷すぎないですか？」「そもそも、消費税ってなくせないんですか？」「トランプ関税で企業は大変だと言っているけれど、日本はこれからどうなるんでしょう？」「そもそも国民負担率が5割近いということは、五公五民じゃないですか。生きていけませんよ！」
財政・金融、税金のこと、ステルス増税ともいうべき社会保険料の増額、個人事業主や中小零細企業に大打撃を与えつつあるインボイス制度のこと、生活とお金にまつわることは、今日の生活だけでなく、子どもたちの将来、日本の未来の根本とも言える。
松田学は、元大蔵省（財務省）の官僚として豊富な実務経験を持ち、マクロ経済的政策論やデジタル通貨・ブロックチェーンについての第一人者だが、一般の人に財政・金融政策や税制、年金制度のことを正確に伝えることは、複雑でやはりなかなか難しい。
そこで、くらたま先生が生活者としてのアンテナを生かして、一見難解と思われる問題を「自分がわかるまで」松田に聞きまくり、「えー、知らなかった！」「そういうことだったのか！」と気づいていく。読者は、くらたま先生と一緒に「日本の経済や財政のこと」について目からウロコが落ちる感覚でどんどん知っていくことになる。
ザイム真理教と罵られ、解体デモなども起こされた財務省だが、実際には現行法に縛られ、国債の償還については間違った認識のまま苦しんでいる。
本書は、財務省や日本銀行を敵と見なして攻撃するのではなく、どうすれば「増税以外の方法で国債という借金の増大に苦しむ現状を解決できるか」を追求し、ブロックチェーン技術を利用したデジタル通貨の創設という画期的なソリューション＝松田プランを提示する。
勤勉で有能な日本人が30年以上もGDPを増大させられなかった背景には「ワシントン・コンセンサス」というべきグローバリズム勢力の意図が存在し、現在もその侵略は継続中だということも示される。
読者は本書で「反グローバリズム」を標榜し、大躍進を遂げた注目の参政党の経済政策の根幹を知ると同時に、政府発行デジタル通貨による国債償還というプランの早期実現こそ、日本が再び世界の先頭を輝かしくリードするためのスタートラインになることを確信するだろう。 -
日本では、「mRNAワクチンは安全」という非科学的な報道が、まだ続いている。だが、それは事実を客観的に見ず、誤った知見に基づいた“天動説″に類するものだ。
国民を守るために事実を知らせようと、正義感と良心のままに行動してきた専門家（医師・医療関係者、薬学・分子生物学者）たちは非難され、一切の言論空間から消し去られてきた。のみならず、海外では医師資格を剥奪されるなどの過酷な迫害も行われた。21世紀のこの5年間、まさに魔女狩りに直面していたのである。
しかし、それでも地球は動いている。ワクチン接種後に急死した例、未知の重篤な後遺症に苦しむ人の数は膨大で、政府による救済制度を受ける人の数はそれが氷山の一角であるにもかかわらず、過去に例を見ないほどの多数に及ぶ。その事実の前で、巨大な医薬産業複合体と深い利害関係を持つ「政府お抱えの専門家」ではなく、命と健康を守るために生涯をかけてきた科学的事実に忠実な研究者、医師たちが結集し、「不完全で安全が確認されていない遺伝子製剤の接種と開発を止めるべきだ、これ以上被害を広げてはならない」との声を挙げ、今、世界を急速に変えつつある。
第2次トランプ政権発足直後に発せられた大統領令で、アメリカはＷＨＯからの脱退を決め、現在粛々とその準備を整えている。全てのワクチンと遺伝子製剤の徹底検証を謳っていたロバート・ケネディ・ジュニア保健福祉省長官は、遺伝子製剤の接種奨励を止め、子どもと妊婦への接種禁止を命じた。
流れは変わっている。日本の地上波テレビでも、東京のキー局は別として、地方局では、遺伝子ワクチンの恐るべき負の側面についての報道が散見されるようになった。
本書は、コロナパンデミックで緊急承認された遺伝子製剤の危険性から日本人の命と健康を守ろうとする本物の専門家たちが結集し、これまで得てきた最新の科学的知見を、極力わかりやすく示し、理解を得ようとの目的で編まれた。遺伝子製剤設計のコンセプト段階からの原理的な誤謬や製作段階での技術的限界、免疫学、分子生物学、基礎科学レベルでの無理解といった実態を平易に解説している。残念ながら、今後ワクチンを接種した全年代で、急速にがんの発生率が高まると予想されている。何の前触れもなく突然ステージ４と診断される「ターボがん」が報告されているが、その傾向がさらに加速するとの見通しである。過去に経験のないほど多様で不可解なワクチン接種後後遺症に苦しむ患者を救おうと獅子奮迅してきた医師や研究者たちの努力と英知と医療行政への真摯な怒りが読み取れるだろう。
新型コロナワクチンの次は、インフルエンザワクチンのmRNAワクチン化が既定路線として準備され、治験も最終段階に入っている。次のパンデミックも用意されている。
自分と家族、将来の日本を生きる人たち、子や孫たちを守ろうと立ち上がり、世界最大規模の運動体となった「mRNAワクチン中止を求める国民連合」の活動実績と指針もここには記されている。
未来は変えられる。今、自分が動き始めれば。負けてはいけない。 -
聖徳太子（厩戸王）で始まり、天武天皇（大海人皇子）で締めくくった飛鳥という時代。新しい日本を誕生させた原動力が、なぜ飛鳥のような辺鄙で狭矮な盆地であったのか。
『万葉集』に登場する奈良県の地名は総数約900にのぼる。しかもそのうち200以上が飛鳥に集中している。つまり、『万葉集』にもとづいて大和の地を訪ねれば、必然的に飛鳥を訪れることになる。それほどに飛鳥は昔の日本人にとっては重要な場所であり、憧れの土地であったのだ。しかし、その飛鳥が古代日本の政治的中心地であったのはわずか100年。しかも飛鳥は狭矮な盆地で、当時は辺鄙なところだった。誰が何のために飛鳥という地を選んだのか。
中学・高校の日本史でもさらりと扱われる程度にもかかわらず、「日本人の心のふるさと」として観光スポットでも人気の飛鳥にまつわる謎を深掘りする。 -
いまや「CO２による地球温暖化説」は常識であり、近年の異常気象もみな温暖化が原因とされている。しかし、かつて日本の気象研究者たちは「気候変動の主要な原因は太陽活動の変化にあり、異常気象は寒冷化の証左だ」と考えていた。皮肉なことに日本の長年の学問的蓄積を根絶やしにしたのは、日本人ノーベル物理学賞受賞者の真鍋淑郎だった。
真鍋氏が提唱したシミュレーションモデルは1979年に「真鍋１次元モデルはfudge（でっちあげ）」として否定されている。否定された真鍋モデルの上に構築された気候モデルを信頼してもよいのだろうか。
石化発電から再生エネルギーへの移行は脆弱な日本のエネルギー供給体制をさらに深刻な状況にし、ガソリン車からＥＶ車へのシフトは自動車産業の競争力低下を招く。日本の国力自体を大きく毀損させている脱炭素化の基軸理論である真鍋モデルの欠陥を暴き、それが日本と世界の経済に与える悪影響を検証する。 -
※この書籍は紙面をそのまま使用しているため、携帯電話などのデバイスでは読みにくい場合があります。
2022年以降、わが国では、戦争以外に歴史上類例のない大量死が起きています。
あなたはこの恐るべき事実に気づいておいででしょうか？ また、あなたのご家族や友人、知人、同僚たちで、このことを知っている人はどのくらいいるでしょう？
国にとって、最も重大かつ重要な使命は、「国民の生命を守る」ということであるはずです。しかし、わが国の政府も、それを監視すべき国会も報道機関も、そんなことには関心がないようです。
最近、あなたの身近で亡くなった方はいませんか？ 世界で最も高齢化が進んでいるわが国ですから、残念ながら毎年たくさんの死亡者が出ます。しかし、長く闘病されていた方だけでなく、直前まで元気だったのに急に重い病気になって亡くなった方とか、循環器系の病気や脳出血などで急死された方が多くありませんか？ そして、有名人でも「この人、まだ若いのに亡くなったんだな」という人が目立ちませんか？ 実は2022年以降の日本は、毎年、説明がつかないほど多くの方が命を失う国になっているのです。
「それはコロナが流行ったからだろう。でも、あれは2020年からだっけ？ じゃあ、高齢化が急速に進んでいるからかな？」と疑問に思われる方が多いのではないでしょうか？
厚労省の関連機関である国立社会保障・人口問題研究所が、年齢調整を含めて統計学的に厳密に算出してきた「日本人の死亡者数の予測」が大きく外れることは、東日本大震災のような巨大な天変地異以外では、ほとんどありませんでした。
「空前の感染症のせいだろう。やはり犯人はコロナでは？」いえ、それが違うのです。
郷里である千葉県勝浦市の人口減少を憂い、地域の活性化を目指していた著者は、厚労省発表の人口動態統計で異常値を発見し、愕然とします。
2022年2月以降の日本全体の死亡者数の増加数は、厚労省が発表する新型コロナによる死者数をはるかに大きく超えるケタ違いのものでした。
日本人の謎の大量死の原因を探ろうと、厚労省等が発表している公開情報をもとに調べ始めると、実に恐るべき事実が浮かび上がってきました。
大量死は、新型コロナワクチン接種とタイミング的に完全な符合を見せていたのです。
「おかしくないですか!? ワクチンは、感染を防ぎ、命を救うために打ったはずでは？」
しかし、調べれば調べるほど、大量死の原因はｍＲＮＡの新型コロナワクチン接種による薬害だとの確信は深まっていきました。打てば打つほど罹りやすくなり、そして命を落とすのです。ターボがんも激増して、今後さらに大変です。
著者は、日本人が、今なお人類史上最悪の薬害の真ん中にいるという恐るべき事実を誰でも一目で理解できるようにと、グラフや表を駆使して説明する人気YouTuberです。
本書は、全ページカラー印刷で、見るだけで事実がわかる本作りを目指しました。
空前の薬害から一人でも多くの人を救おうと活動を続ける著者の姿勢に共感する協力者は全国に増え、各自治体にワクチン接種に関する情報公開を求め、貴重なデータがどんどん集まってきています。
ページが開きやすいように、特殊な製本技術を採用しました。ぜひ、本書のグラフを大切な人と見ていただき、事実を知る人を一人でも増やしてください。 -
「ドナルド・トランプ氏が2024年の米国大統領選を制し、復活する」と予想する、世界で最も早い当確宣言の書。トランプ氏がホワイトハウスに帰還することで、世界と日本がどう激変するか、トランプは混迷を極める世界を救えるのかをシミュレートする。
日本の全メディアから「異常者」「粗暴な犯罪者」のようなイメージ作りをされているトランプ氏だが、米国内では様々な案件で起訴されるたびに支持率が上がり、現職大統領のバイデン氏より遥かに人気が高い。民主党ロビーに支配され、プロパガンダ機関となっている米国主流メディアは”事実“をまるで伝えないし、その受け売りしかできない日本の報道からは、米国政治の実態は全くわからない。
振り返れば、2016年の選挙でトランプの当選を予想できたメディアや米国政治の専門家を称する学者や識者は、ほぼゼロだった。外務省も完全にクリントン当選を予想（希望）していた。
そんな中、著者の予想だけは違った。2015年、前前回の大統領予備選が開始されたばかりの時期、米国共和党内でも「トランプは政治経験もないし、単なるエンターテイナー」とのみ見る向きが多い中、ただ一人彼の「カリスマ性と魅力」を見抜き「トランプ大統領誕生」を確信していたのが、著者・饗場浩明だった。予想はことごとく的中し、後に、米国共和党内でビジョナリスト（予言者）と評されることになる。
著者は今、日本人として最もトランプに近い人物だが、本書では彼の意外なほど優しく誠実な素顔、「リアル・トランプ」が描かれていて貴重だ。
「ロシア・ウクライナ戦争」も「イスラエルでの戦乱」も、トランプ政権が続いていれば未然に防げたとの観測も多い。2021年夏、米軍は唐突にアフガニスタンから潰走し、世界は望まざる地政学上の転機を迎えた。パワー・バランスが一気に崩れたのだ。現地に残されたとてつもない量の米軍の最新鋭兵器や武器・弾薬は、予想された通り、その後タリバンから闇市場を経てハマスやヒズボラなど中東を活動拠点とする多くのテロ組織に渡り、今、イスラエルに向けられている。
米国の国内問題としては、トランプが築いた「国境の壁」を廃止したため、すでに「600万人超の不法移民」が世界中から流入し、同時に「児童人身売買」「麻薬密輸」を巡る犯罪も激増。サンフランシスコ、ロサンジェルス、シカゴ、ニューヨークなどの大都市では治安が保てず、店舗も次々と閉鎖に追い込まれている。
著者は、「選挙が正常に行われさえすれば、トランプ復帰は間違いない」と断言するが、民主党政権は今後、難癖をつけての公民権剥奪や選挙制度の変更、暗殺までを含むあらゆる手段を用いてトランプ復帰を阻止しようと試みることだろう。
民主主義を担う草の根の米国民たちの「不正を憎む怒り」は頂点に達しつつあり、内戦勃発さえ予想されている。
もしトランプの帰還が実現しなかったら、おそらく世界は終わる。
注目のロバート・ケネディ・ジュニアの未公開講演の内容をはじめ、大きな影響力を持つ米国保守論客12名へのインタビューを含む、2025年からの米国と日本と世界の未来を占う一冊。 -
「この経済大国・日本で飢餓なんてありえない！」「日本ほど、食の安全が大切にされている国はない」あなたはそうお思いでしょうか。しかし、残念ながらどちらも完全な間違いです。今、日本は食に関してかつてないほど「本質的な危機」に直面しています。危機には、「量」と「質」の両面があります。「量の危機」とは、文字通り日本人が生存を保てるだけの食品、食料品を確保できず、飢えるという意味です。食料自給率は、先進国中最低レベルの38％と言われますが、実態ははるかに厳しく、実質10％程度です。それは、野菜等の種、そして化学肥料の原料、家畜の飼料などの多くを輸入に依存しているからです。
世界では、「食料は最も安上がりな武器」として認識され、各国とも自国民への食料供給を最優先課題として厳しく戦略的に動くのが食料安全保障の基本です。しかし、日本はこの部分が完全にないがしろにされ、「自動車輸出」の枠を確保するために、食と農業を人質として生殺与奪の権を明け渡してきてしまいました。「自分で作ることはない、お金を出して買えば済むのだから」と、勘違いしていたのです。自国民の命を守る根幹を他国に委ねるという矛盾が「異常気象」「コロナ禍」「中国の食料爆買い」「ロシア、ウクライナ戦争」というクワトロ・ショックによって最高潮に達しているのが現状です。
一方、「質の危機」も深刻です。日本は他国からの干渉で農薬の残留基準値をどんどん緩和し、酪農での成長ホルモン規制や遺伝子組み換え作物、ゲノム編集作物に対する規制も輸入品に関してはザルで、最も厳格なEU圏や意識の高まっている北米、豪州、そして中国などより危険な食品を食べているのです。そして、規制を厳しくした国に輸出できなくなった世界中の食品は、全て日本に回ってくる。つまり農薬漬けや遺伝子組み換え食品の最終処分場のように扱われています。少子化やがん死の増大に食の質の低下が影響しているのではないかとの声もあり、次世代、次々世代に対する責任が問われています。
本書のストーリーは、稲垣家の家族たちと鈴木教授との関係の中で進行します。主な登場人物は、母親＝美穂（主婦）、父親＝大輔（スーパーマーケット勤務）、長男＝修斗（農学部に通う学生、鈴木教授のファン）、長女＝穂波（小学5年生）、美穂の伯父＝松任谷角栄（近郊で専業農家をしている）、鈴木宣弘教授。日本に現実に迫っている食の「量」と「質」の危機に関して無知・無自覚だった美穂が、修斗の影響で次第に現実に気づき、学び始めることで、悩みつつ解決策を求めていく。その過程で鈴木教授とも知遇を得、やがて家族全員に大きな変化が起きるようになります。
マンガのストーリーは９話で展開し、それぞれのテーマに合わせた内容を、鈴木教授とマンガのキャラクターのやりとりで補足する構成。現在の行政の中で苦しんでいる酪農家の方への取材なども行い、日本が直面している課題をリアルに伝える形になっています。深刻な現実を変えることができるのは、読者であるあなただけです。 第１章 不安
もう始まっている食料危機 第２章 「量」も「質」も危ない
誰も知らなかった日本の食の現実 第３章 悪い夢
コオロギ食と野菜嫌い
第４章 安全か利益か 農家が直面している現実
第５章 気づき
ホンモノの味と出合うこと
第６章 安全幻想の終わり
標的にされていた日本の食卓
第７章 酪農、ヤバいです!!!
今日も続く過酷すぎる現実
第８章 転機
「本当のこと」を知ったとき、何が見えてくるか？
第９章 笑顔のある明日へ
自分が動けば、変えられる
おわりに
一般財団法人 食料安全保障推進財団について -
「怖い国。どうにも好きになれない」……ソ連時代の記憶を含めて、そんな強烈な負のイメージとともに語られるロシア。 わが国はこの大国を長く「おそロシア」と考え、誤解してきた。
しかしトランプ2.0で、世界の対露政策は確実に激変する。BRICSを牽引するこの隣国と日本はこれからどう向き合うべきなのか？ 行き違いの連続だった両国間の外交史を江戸中期から検証すると、ロシアは、英米に比べて遥かに礼節を重んじ、日本に対して敬意を払う国であった事実が明らかになった。傲慢で強権的に迫ってきたアメリカに対して最初の外交ルートを開いた日本が、もし、ロシアとの強力な二国間関係を結んでいたら、歴史はどう変わっていたか？ 著者の結論は、「今からでも遅くない。ロシアと相互理解のチャンネルを築き、手を携えて未来に向かうべきだ！」というものだった。
誤解を解き、両国間の新たな関係構築を提言する画期的論考。 -
本書の提言の一部を箇条書きにすると
・なし崩しの「移民解禁」にNO!!
・労働力不足を海外の「低賃金労働者」で補おうとした欧州のような地獄化を避けよ。
・国境を乗り越えて稼ごうとする強欲グローバリズムに対して門を閉じよ。
・WHOから脱退せよ＝パンデミック条約に調印すれば「世界政府」の家畜になる。
・日本企業の利益も情報も知財も健康も文化も奪われてきた。今からでも守ろう。
・今、戦後レジームから本当に脱却しないと、永久に占領は終わらない。
・現状のままの日本では「米国」と「中国」に山分けされてしまう。
・「正しく鎖国」し、「正しく戦い」、国力を整えて誇らしい日本を次世代に渡そう。 -
「私の祖父は、太平洋上の空母の乗組員だった時、実際に日本軍の特攻を受けました。しかし、彼らのことを敵ながらあっぱれと尊敬し、一度も悪く言ったことはありません」「英霊は、戦犯ではなく英雄です！」
YouTube再生回数151万回以上。2019年8月15日に靖国神社で撮影された著者の演説動画は今なお感動を呼び、視聴回数を増やしている。
靖国神社への讒言や誹謗など、今なお続く「反日キャンペーン」を、アメリカ人歴史家である著者が客観的視点から完膚なきまでに批判し、大東亜共栄圏構想の意義を改めて再評価する本書は、“グローバリズム全体主義のもたらす反人間性と疎外の本質について、歴史と西洋近代思想史を俯瞰する知と魂の旅″でもある。
メディアと教育制度の完全支配により、効率よく「反日日本人」を育ててきたアメリカ。
洗脳は、「軍の解体」「検閲」「自衛権すら認めない憲法の強制」「日の丸・君が代反対」「偽の平和教育」「パン食を軸とした学校給食」など、着々と、かつ多面的に進められたが、「靖国神社へのネガティブ・キャンペーン」こそがその根幹にあった。
A級戦犯合祀を強調することにより、全世界で許されている権利であり、義務でもある「国民と国家を守るために戦い、奉仕し、命を捧げた人への感謝や祈り」までが否定され、日本社会における共同体は破壊されようとした。
なぜ、アメリカはかほどに靖国神社の存在を憎み、そして怖れるのか？
著者は、日本に住み、日米をともに愛するアメリカ人歴史学者だが、これまで「南京事件」「慰安婦問題」「徴用工問題」などについての研究により、意図的に真実を歪めて伝えられてきた事実を知り、そうした情報統制・洗脳の根幹が、西洋近代を形成してきた「啓蒙主義思想やピューリタン思想」によるものと見做す。そして、啓蒙主義が決定的に宿す「非人間性」という弱点を最も強烈に攻撃するものこそが、靖国神社が担保してきた魂の永遠性なのだと指摘する。
著者はこう訴える。「英霊たちが戦った争いは終わっていない。地球を覆うグローバリズムというかつてと同じ敵に対して、英霊たちと魂を一つにして戦いたい」と。 -
これは、米国政治のキャスティング・ヴォートを握る黒人たちに突きつけられた
「保守」からの革命の書だ!
「差別されている! 」といくら泣き叫ぼうと、自分の未来は変えられない。
米・民主党からエサを与えられ、尻尾を振って投票する「奴隷農場(プランテーション)」から
抜け出して(ブラックアウト)、自分の能力と可能性に気づき、本当の自由を手に入れよ、と
呼びかける衝撃的な内容。「新たな奴隷制」からの解放を訴える圧巻の独立宣言。
ブラックアウトがなされた後、アメリカはもう一度復活する!!
間違いなく今後の米国史を動かし、やがて21世紀の革命家と称されるであろう
黒人女性の記念碑的処女作。日本の若き女性国士にして、最も勇気あるジャーナリスト・
我那覇真子(がなはまさこ)を翻訳者に迎え、ついに運命の邂逅(かいこう)。
あなたの知らない「本当のアメリカ」、そして「アメリカが正義と力(パワー)を回復する
ために進むべき道」がここに示されている。
本書を読まずして、今後の日米関係は一切語れない。
原著:『BLACKOUT HOW BLACK AMERICA CAN MAKE ITS SECOND ESCAPE
FROM THE DEMOCRAT PLANTATION』 は、全米で50万部突破の大ベストセラー!
その待望の翻訳書。著者は2022年11月の米国中間選挙で共和党の勝利が
実現すれば、2024年トランプ復帰で入閣も、さらにその先は大統領候補としても
期待される逸材です。
韓国語版翻訳、ブラジルポルトガル語訳版翻訳等、世界各国で続々と翻訳作業が進行中。 -
「出どころのはっきりしているデータと、私の取材を交えて真摯にお伝えする大石解説です」
で始まる、名古屋CBCテレビの「チャント！」内の大石解説コーナーは、「新型コロナに対するワクチン接種を起因とした死亡事例、重篤な後遺症事例の存在」という事実から唯一逃げずに向き合い、日本の地上波テレビ局で、正確な事実を報道してきた番組だ。
その番組制作に当たっての取材ノートや番組に収録しきれなかった真実の記録を書き留めたものが本書である。
ベストセラーとなった前著『新型コロナワクチンの光と影』に続く待望の第2弾だ。
2022年に、世界でも先行していたイスラエルを始め、ほぼすべての国で新型コロナワクチン接種は行われなくなった。ｍＲＮＡワクチンの危険性を理解した各国政府が、ワクチン接種を実質的に止めたからだ。
しかし、この間、世界で最も頻回に国民に接種を受けさせた来たのがわが国で、全国民のおよそ8割以上が最大7回以上の頻回接種をしてきた。
その結果、日本は世界最多の接種回数、感染者数、死亡者数を示すに至った。完全なる一人負けである。
その間、日本社会は経済活動の停滞だけでなく、深い分断に見舞われた。
友人はおろか、家族とも会えない日々の日常化。帰郷が許されず、親の死に目にも会えない残酷。
東京オリンピックは無観客となり。感染拡大のたびに繰り返し政府から出された緊急事態宣言。非論理的な飲食店の夜間営業禁止。さらに、国家の年度予算に匹敵する規模の、あまりにも巨額なコロナ対策の使途不明金。
こうした矛盾が、全てワクチン接種による突然死の激増や重篤な後遺症の発生という、抗いがたい事実とともに現れた。
2021年のワクチン接種開始以降の超過死亡者数の激増は、公表されているコロナによる死者数を加算しても、とうてい説明できないものである。明らかに、ワクチン接種に比例して日本人の死者数は戦争を除いて過去に例がないほど激増している。それは、厚労省自らが発表している人口動態統計を見れば誰の目にも明らかだが、政府もマスコミも、その事実を報じることはない。
こうした状況の中、SNS上でのみ盛んに語られていた「ワクチン接種後の急死や後遺症」について、「大石解説！」は唯一、勇気をもって取材・報道を続け、地上波放送で事実を伝えてきた。
取材対象は、後遺症に悩む患者や、突然家族の命を奪われて心に深い傷を負った人々など多岐にわたる。いずれも真実の記録だ。
医療現場や医師たちが直面してきた「ワクチン禍」は、それぞれ個別事例としてしか理解されてこなかったが、生活者としての視点、一人の日本人としての視点で、この膨大な事例を取材し、記録し、それぞれの当事者の傷ついた内面や痛憤を歴史に留め続けてきたのは、唯一、この「大石解説！」だけだった。
視点は、国民を守らない行政、利害関係によって真実を語らない専門家たちへの怒りと告発に強く向かっている。
ワクチン被害者の会による集団訴訟が開始されたのもその一端だ。明確に流れは変わった。そして、その大きな契機を作ったのが「大石解説！」だったと言えよう。
現実からスタートし、本当の救済へ向かうための唯一の足掛かりが、ここに深く記されている。
著者の大石 邦彦（おおいし・くにひこ）は、CBCテレビ（本社・名古屋市）アナウンサー、専任部長。1970年山形県生まれ。慶応義塾大学を卒業後、1994年に入社。新型コロナウイルス関連の取材過程でワクチン接種後の後遺症に悩む人々や、接種後の死亡事例に直面し、全国の地上波放送局として初めて、自らがアンカーマンを務める番組「チャント！」内で、長期にわたり取材・報道を行ってきた。番組は高い評価を受け、
・「第60回ギャラクシー賞 報道活動部門 選奨」
・「地方の時代」映像祭2023 優秀賞 ドキュメンタリー「評価不能 新型コロナワクチンの光と影」
・第23回「石橋湛山記念 早稲田ジャーナリズム大賞」公共奉仕部門 奨励賞
などを受賞。地上波放送だけでなくYouTubeなど動画配信も大きな反響を呼び、全国でワクチン問題に関心のある 人たちからも大きな注目を集めている。 -
WHO（世界保健機関）は、人類の敵だった！
信じられない話だが、このままでは全人類が家畜同然にされる。そして、それを防ぎうるまでのタイムリミットは目前に迫っているという事実を、誠実な医師が伝える衝撃の書。緊急出版。
WHOは、各加盟国による負担金をはるかにしのぐ額を拠出する民間機関により、実質的に乗っ取られている。民間機関とは、ビル＆メリンダ ゲイツ財団や巨大な多国籍製薬企業のステークホルダーが関与する団体のことだ。拠出金の提供者を見れば、事実は明確だ。
2019年末から始まった新型コロナ騒動は、彼らによる最初の世界的な実験だった。
多くの国や地域で「ロックダウン（移動の自由の制限）」「通勤・通学の停止（リモートワーク化）」「マスク着用の義務化」「ソーシャル・ディスタンス」「ワクチン接種義務」「飲食店の営業禁止」「無観客試合・文化的興行の停止」などが試され、国民の中で対立や分断、企業倒産・廃業を生んだ。
ウイルスそのものが人口物だったとの証拠は、明確に出揃ってきたが、支配されたメディアはそれを伝えない。
安全性確認も治験も十分に行われぬままに緊急承認されたｍRNAワクチンやベクターワクチンは、一部で従来型ワクチンとは次元の違う被害（死者や重篤な後遺症）という重大な健康被害をもたらしたが、日本のように今なお接種を続け、超過死亡者数を増やす愚かな国も存在する。
だが、本当に深刻な問題はここから先に用意されている。
ＷＨＯ主導で、「次に起こるパンデミックに備えるために」との名目で、いわゆるパンデミック合意（WHO CA＋）と、以前から存在する国際保健規則の300カ所を超える改訂の準備が非公開のうちに進められてきた。
これが批准・承認されると何が起きるか？
「ＷＨＯがパンデミックの発生」を宣言すると、「基本的人権」や「国家主権」を超えた強制力をＷＨＯが持ち、デジタル技術による人の行動監視、移動の自由の制限をはじめ、ありとあらゆる制限、そして今度こそワクチン接種は全員強制となる。
現状のまま手を拱いていると、この改正は2024年5月に通過する。
各国ではこの問題が俄かに脚光を浴び、拒否・留保を申し立てる期限だった2023年12月1日までに、ニュージーランド、フィリピン、メキシコ、スロバキア、エストニア、オーストラリアなどはWHOに対し、世界保健規則改正に同意しない旨通告した。一方、日本政府・厚労省は、これを推進する立場であることを表明している。日本版CDC、ｍRNAワクチン工場の設置も進んでいる。
しかし、これを問題視する国会議員が立ち上がり、2023年11月15日に超党派議員連盟が発足、WHOに対抗する世界的な機関として緊急設立されたWCH（世界保健評議会）への加盟を呼びかけている。
本書は、コロナ禍で起きた医療政策・医療行政の過ちを総括し、IHR改正、パンデミック合意への道を進まないために何が必要か、「One Health、One World（一つの健康、一つの世界）」を謳う勢力とは誰で、いつから、なぜ、何の目的でこの全体主義社会を構築しようとしているのかを追及し、次いでいかにしてそれを防ぎ、「自分で自分の人生を生きる社会」を後世に残していくかを各界の専門家とともに考え、論じたものである。
【著者紹介】井上 正康 （いのうえ・まさやす） -
脳の働きは栄養次第！タンパク質、鉄、マグネシウムで集中力や学力はぐんぐん伸びる。子どもの発達に悩む親御さんはじめ、スキルアップに悩む社会人、学びつづけたい年配の方々に必携の一冊です。
子どもの発達や学習障害に悩まれる親御さんには、とりわけ重要な内容です。落ち着きがない、集中しない、親の言うことを聞かない、成績が不良……などと、子どもの悩みは尽きません。ただ努力や根性、教育環境ありきではなく、まず栄養不足を解消することが第一です。「どうしてウチの子は……」と嘆かないでください。子どもは悪くないのです。栄養不足が大きな原因と考えられるのです。いわゆるバランスのいい食事では、発育に必要な栄養を十分量摂ることはできません。何よりも野菜ではなく、タンパク質です。子どもであってもプロテインの習慣は欠かせません。次いで鉄、マグネシウムです。巻末には子細な症例集も収録しました（学校に行けた！成績が上がった！発達の課題、子どもの不調の改善例）。栄養療法によって、多くの子どもの悩みが改善しています。
本書は高価なものや特定の製品を勧めるものではなく、インターネットの通販などで一般的に購入できるプロテインやサプリメントを紹介しています。日頃の食事を見直すと同時に（タンパク質重視）、プロテインやサプリメントも用いて必要な栄養素を十分量摂ってください。脳の働きがよくなる栄養は、心身の不調も改善する栄養です。「やる気」もアップする栄養療法を詳しく紹介します。 -
新型コロナワクチンには、死亡や後遺症などのリスクもある。国やメディアはそのベネフィットの部分のみを中心に伝えてきたが、取材過程で知ったその影＝リスクを、CBCテレビが初めて継続的に報道。事実を見つめ、苦しむ人に寄り添い、誠実に伝えた記録。 【著者略歴】大石 邦彦（おおいし・くにひこ）CBCテレビ（本社・名古屋市）アナウンサー、専任部長。1970年山形県生まれ。慶応義塾大学を卒業後、1994年に入社。新型コロナウイルス関連の取材過程でワクチン接種後の後遺症に悩む人々や、接種後の死亡事例に直面し、全国の地上波放送局として初めて、自らがアンカーマンを務める番組「チャント！」内で、長期にわたり取材・報道を行った。地上波放送だけでなくYouTubeなど動画配信も大きな反響を呼び、全国で同様の症状に苦しむ人たちからも大きな注目を集めている。
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ノートはとらない。宿題も暗記も必要ない。好奇心が芽生えれば、それでいい。
東京・三鷹にある学習塾「探究学舎」は、子どもたちに「勉強を教えない」ことで有名な塾である。教えるのは「子どもが自分の好きなもの、打ち込めるものを見つけてあげる」こと。実際、この授業では子どもたちの好奇心が止まらなくなり、次第に熱を帯び、「感動による熱狂教室」と化していく。
白熱する元素かるた、なぜかおぼえてしまうリアル周期表の元素編、学校では習わない算数の秘密のルールをひもとく算数発明編、投資家の稼ぎ方や仕組みを学び、本当に株を買う経済金融編、地球の大きさを測り、分光器で光の謎を解く宇宙編、「君が信長なら、軍をどう動かすか？」。リアル戦国ジオラマで作戦に挑む戦国合戦編、リアルな臓器に触れ、うんこを作って人体の秘密を解き明かす人体医療編など、ユニークすぎる魔法の授業で、子どもたちが熱狂し、好奇心を芽生えさせていく。その様をリアルに再現したのが本書である。
代表の宝槻氏はいう。「世界は驚きと感動にあふれている。そのことに気がつくための好奇心の種をまくのが僕の仕事です。『なんのために勉強するのか？』という問いに、自分の言葉で答えられる力を育てることが何より重要です。一言で言えば『やる気を育てること』『心に火をつけること』。これこそがすべての原動力で、問題の核心は『どうすれば、わが子のやる気が育つのか？』なのです」。
具体的には「探究学舎」の代表科目「戦国英雄編」の授業をライブで再現します。 -
過去の約30年間で、アメリカやヨーロッパのOECD加盟国は、ほぼ軒並み給与レベルが２～2・5倍、スイスなどは3倍ほどになっているのに、日本人の賃金だけは全く伸びていない。中国に抜かれるまで世界2位だったGDPの伸び率にいたっては、世界200カ国の中でも最下位レベル。国民一人当たりGDPも27位（IMF World Economic Outlook Database,Oct.2022）まで低下している。
「失われた30年」と言われ、日本の経済的な地位は著しく低下してしまった。なぜだろう？ あれほど勤勉だった日本人が急に怠惰になったのか？ 優秀だった日本人の能力が低下したのか？ それとも、日本企業の経営陣がボンクラ揃いだったのか？
日本国内では、1997年あたりから資産デフレが進行し、現在では主要上場企業も海外ファンドの持ち株比率が高くなり、伝統的な日本企業の社名ではあるが、実質的オーナーは外資という企業も激増した。大手製薬企業で最大株主が外資系ファンドでないところは、実はほとんど残っていないし、都銀をはじめとする金融機関とて同様だ。主要都市の不動産をはじめ、地方の防衛関連で重要な地域の土地や水源地に至るまで、日本の根幹が、次々と外国資本に買われてしまっている。メディアは触れないが、日本に歴史上最大の危機が迫っていると言ってもいい。
本書は、元大蔵・財務官僚で、その後、危機感にかられて政界に身を置き、現在は国政政党となった参政党代表の著者が、日本の「失われた30年」が始まった歴史的経緯を詳らかにし、その背景に「ワシントン・コンセンサス」というグローバリズム勢力の明確かつ具体的な意図が存在していたこと、そして現在もなお継続中であることを示したものだ。
同時に、外国勢力による意図を国内側から下支えした勢力が存在していること、また、財務省の振る舞いがさまざまな制度的な軛、象徴的に言えば、国債発行残高を減らすという財政規律、プライマリーバランス論に縛られ、日本国を豊かに富ませ、国民の幸福を増進するという本質を見失ってしまっていることを指摘し、これに対し本質的かつ最終的な解決案を提示している。
著者のスペシャリティーでもある「ブロックチェーン技術」の本格活用により、世界中で主導権争いが進められつつある「デジタル通貨制度」において、中国の「デジタル人民元」の傘下に組み入れられないように、「デジタル円」の制度設計を早急に進めよとのプラン、すなわち「松田プラン」の提案である。このプランとの組み合わせにより、60年償還ルールに縛られ、世界でも特異な「国債返還強迫神経症」に陥っている日本の財政当局を無用な軛から解放できるとの画期的な呼びかけは、今後国民的な議論を経て、実現に向けての着実な一歩を踏み出すものと思われる。他に、残された道はないのだから。
2023年10月からのインボイス制度の導入については、実質増税であり、現今のデフレ構造下において中小・零細企業や個人事業主、フリーランスを必然的に圧迫するため、強行すべきでないと主張する。制度導入以前に広がる具体的な不安の声によく耳を傾けてのものである。
読者は、この松田プランの実現により、日本は輝かしく再興を遂げるであろうとの、大いなる希望を共有できるに違いない。【著者略歴】
松田 学（まつだ・まなぶ）
参政党代表。松田政策研究所代表。元衆議院議員。1957年京都生まれ。1981年東京大学経済学部卒。同年大蔵省入省、西ドイツ留学。大蔵省など霞が関では主として経済財政政策を担当、マクロ経済学のスペシャリスト。内閣審議官、財務本省課長、東京医科歯科大学教授等を経て、国政進出のために2010年財務省を退官。2012年衆議院議員。2015年東京大学大学院客員教授。松田政策研究所代表のほか、（一社）デジタルアイデンティティ推進コンソーシアム代表理事ほか多数の役職に従事。YouTubeの松田政策研究所はチャンネル登録登録者数26万超、ブロックチェーンなどデジタル通貨・財政論の第一人者。『日本をこう変える』（方丈社）など著書多数。
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