『教養、幻冬舎メディアコンサルティング(実用、文芸・小説)』の電子書籍一覧

数多の「高収入貧乏」を救った独立系FPがライフプランに沿った資産形成の方法を徹底解説！
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年収1000万円超えといえば今なお多くの人に羨まれる存在であり、
高い収入を得るために相当な努力をしているはずです。
しかし、残念ながら思い描いていたほど金銭面で理想的な生活を送れていないのが実情です。
「お金はいつか貯めよう」と安易に考え収入のほとんどを使い切り、
まとまった貯蓄もなく十分な資産形成ができていない「高収入貧乏」が少なくないのです。
この状態を続ければ、一生お金の不安を抱えることになってしまい、
突然の病気や失業といったリスクに無防備であるうえ、
ゆくゆくは老後の生活資金が不足してしまう可能性さえあります。
正しいお金の使い方、育て方を知らなければ「年収1000万円あるから将来安泰」とは決していえません。

著者はそんな「高収入貧乏」である顧客に向けて、独立系ファイナンシャルプランナー（FP）として
ライフプランの設計からそれに合わせた投資や保険についてのアドバイスを行っています。
本書では年収1000万円超のビジネスパーソンに向けて、基本的なマネーリテラシーから、
貯蓄なしの原因を洗い出すために必要な家計管理、
お金を「流動性」「安定性」「収益性」の3つに分けて行う資産形成の方法を伝授します。

「高収入貧乏」から抜け出し、豊かな生活を送るうえで必読の一冊です。

55年間、会社を潰さなかった経営者が語る
「細く長く、途切れることなく」永続させる経営の本質

55年間、中小企業を経営してきた著者が語る永続経営の極意。「商いは牛のよだれのごとし」──細く長く、途切れることなく。派手な成功談ではなく、失敗から学んだ実践的な経営の知恵。今日の利益より明日の信用を積み重ねる、中小企業経営者必読の一冊。

東京に憧れた私が土に恋した。輪島で46年。農業ってステキだ！

幻冬舎グループ主催「60歳からの『思い出ぽろぽろコンテスト』」特別賞受賞作。農業が大嫌いで、農家の跡取り息子だけは絶対に避けたいと思っていた著者。東京でタイピストとして充実した日々を送っていたが、農業への夢を熱く語る青年と出会い、能登・輪島の農家に嫁いで46年が経った。「農業のイメージを変えてやる」と決意し、月2回の定休日を設け、着付けやパソコンなど習い事にも挑戦。おしゃれや化粧も欠かさず、農家の嫁の固定観念を打ち破ろうと奮闘した。当初はビニールハウスに石を投げつけるほど農業を拒否していた息子も、友人たちとのアルバイト体験を経て農業高校へ進学し、跡継ぎを決意する。輪島朝市では姑の「元気ばあちゃん」の歌声を受け継ぎ、息子と共に新鮮野菜を販売。予期せぬ病魔に襲われ11時間もの大手術を乗り越え、震災も経験しながら、家族経営協定を結び後継者を育てる。気がついたら農業のとりこになっていた。

著者プロフィール
上田 ノッペ（うえだ のっぺ）1955年石川県輪島市生まれ。地元で就農する夫と知り合い80年に結婚。野菜作りと子育てに励むうちに「農家の嫁は最高！｣と思うようになった経験を本作で描いた。入退院をこの間繰り返すも、持ち前の明るさと気力で病気を克服。2024年元日の能登半島地震では自宅が全壊、避難生活・仮設住宅暮らしを余儀なくされた。同年９月には甚大な豪雨災害も追い打ちをかけたが、「野菜の声に耳を傾け、復興への光となる」農園を目指して奮闘する長男の頑張りに励まされている。ブログ「野菜嫌いをなおしてあげる　輪島市・上田農園」で日々の思いや農作業の記録を綴る。

綺麗ごとに、命を懸けろ。
消防法は完璧ではない。だからこそ、いまできる最善を尽くす――
自らも小火を起こした原体験から防災の道に入り、防災業界の闇と約20年向き合ってきた著者が、
数々の大火災・施工不良・点検の実態を具体例で解説。
実務に役立つ知識・ノウハウを凝縮し、点検・工事の質を一段引き上げる、消防設備士のための実践読本。

ビル・施設の防災担当者や経営者にも読んでほしい防災リスク管理の入門書

•　CSR/サステナビリティもSDGsも“やさしく・しっかり”理解できる！
•　現場で使えるQ&A形式だから、読みながらすぐ活かせる！
•　経営のヒントになる“価値づくり”の具体アクションが見える！

メンタルヘルス不調の対応を、現場の実務レベルで整理した決定版

最近、遅刻や無断欠勤が目立つ。
従業員から突然、診断書が提出された。
復職した従業員がまた休職してしまう。
──そんなとき、人事が「最初にやるべきこと」が分かる。

　近年、全国の企業で、仕事上のストレスにより「メンタルヘルス不調」を訴える従業員が増えています。メンタルヘルス不調とは、過度なストレスにより心身のバランスを崩し、動悸や不眠、やる気の低下などが生じて、仕事や日常生活に支障が出ている状態を指します。現代人は、社会生活における不安定な人間関係やＳＮＳ疲れ、経済的な不安や将来への懸念など、さまざまなストレスにさらされているのです。
　企業がこうした不調を個人的な問題として放置すれば、当人のパフォーマンスが下がるだけでなく、欠勤や休職につながってしまいます。そして、ほかの従業員への負担が増え、企業全体の業務が停滞する可能性があります。
　従業員がメンタルヘルス不調に陥った際、具体的にどのように対応すればよいのか。これまでにも、厚生労働省の通達や法令に基づいた「教科書的」な内容を解説する書籍は多数出版されてきました。しかし、現実にメンタルヘルス不調の社員を目の前にしたとき、人事労務担当者が「何をすれば無用なトラブルを回避できるのか」「何をしてはいけないのか」「どのような知識やスキルが必要なのか」といった、実務に即した指針を提供する書籍は、ほとんど存在しませんでした。
　そこで本書は、30年以上にわたりメンタルヘルス問題に向き合ってきた著者が、豊富な経験とスキルをもとにメンタルヘルス対応にあたって押さえるべきポイントを整理しながら、実務担当者が現場で対応する際の手順や注意点を、分かりやすい具体例を挙げて丁寧に解説しています。人事労務担当者をはじめ、管理職、産業医、弁護士、社労士の方々は必読の一冊です。

作り手の顔が
見えにくい時代 ──

「家族のための食」から始まった
牧場の取り組みが、
“食の原点”を問いかける

添加物や遺伝子組み換え作物、価格競争や食品ロスなど、現代の「食」は多くの課題を抱えています。効率や利便性が優先されるなかで、私たちは「何を食べるか」よりも「どう手軽に摂るか」を重視しがちです。
しかし、日々の食事こそが体と心をつくり、人を良くする土台となります。著者は岩手県一関市で「Ark館ヶ森」を営み、豚や羊、卵、野菜、小麦までを自ら育て、加工し、レストランやファーマーズマーケットで届ける一貫・循環型農業を実践してきました。
その原点にあるのは、「家族に安心して食べさせられるものだけをつくる」という揺るぎない信念です。半世紀にわたる挑戦と継承の歩みを背景に、本書は「安全」「体験」「循環」「つながり」「未来」といった視点から、なぜ人は食にこだわるのか、なぜ農業はいのちを育むのかを問い直します。
生産者と消費者が顔を合わせ、自然とともに生きる営みのなかに、これからの食と社会の希望を見いだす一冊です。

日本企業の多くが撤退を余儀なくされるシリコンバレーで
なぜYAMAHAはわずか１年半で成果を上げたのか――

世界中からスタートアップが集まるイノベーションの中心地で
著者が実際に手掛けてきたＣⅤＣの舞台裏を大公開

世界屈指のイノベーション中心地であるシリコンバレーには、スタートアップ、投資家、そして世界的大企業が集まり、技術・資金・人材が絶えず交差することで、新たなビジネスが次々と生み出されています。
近年、日本企業もこの潮流に乗り、世界の有望なスタートアップとの協業や投資を目的に、シリコンバレーへCVC拠点を次々と設立してきました。ところがその多くは、十分な成果を上げられないまま縮小、あるいは撤退しているのが現状です。情報収集にとどまり、現地の信頼の輪に入り込めない。あるいは有望なスタートアップと出会っても、日本本社の稟議や意思決定の遅さが障壁となり、協業の機会を逃してしまう――。こうした悪循環が「日本企業は動かない」という悪評を生み、さらにチャンスを遠ざけているのです。
本書の著者は、楽器製造を主軸に音響機器や音楽関連サービスを展開するヤマハにおいて、シリコンバレー拠点の立ち上げを任された人物です。もともとは欧州統括拠点でキャリアを積み、事業開発の最前線を経験してきましたが、CVC領域はまったくの未経験でした。それでも現地に飛び込み、起業家やVCと向き合いながら試行錯誤を重ねる中で、日本企業が抱える構造的課題を肌で理解し、突破口を見いだしていきます。
その実践から導かれたのが、「アクションファースト」という考え方です。シリコンバレーでは、準備を整えてから動くのでは遅すぎると著者は明言します。まず動き、関係をつくり、現場で信頼を積み上げながら戦略を磨き上げていく。この“行動を前提とした戦略設計”こそが、成果を生む鍵だというのです。実際に拠点開設からわずか1年半で10件を超える協業を実現。2026年には米国の音楽業界誌ビルボードが選ぶ「Billboard 2026 Finance 50 list」に選出されるなど、今や世界的に注目を集めるCVCファンドへと成長を遂げています。
本書は、日本企業がシリコンバレーで信頼を獲得し、スタートアップから選ばれる存在になるための実践書です。行動を起点に協業を生み出すためのフレームワークを具体的事例とともに解説しています。成果が出ない理由を構造からひも解き、次の一手を模索する多くの企業にとって羅針盤となる一冊です。

研究だけでは、新しい薬は生まれない。
未来を拓くのは「薬業支援家」という第三の専門職。

創薬ベンチャーの成功に必要なのは、革新的な技術だけではない。
起業家の背後で制度の迷路を読み解き、投資家に伝わる言葉に翻訳し、多様な専門家を束ねる“橋渡し役”になることだ。
創薬を動かす隠れた実務と戦略を徹底的に可視化する一冊。

外国人材を「受け入れる」国ではなく、
外国人材から「選ばれる」国になるために

人手不足が深刻化するなか、
なぜ外国人材は日本を選ばなくなっているのか。
ルールの厳格化や受け入れ枠の議論よりも先に
日本が今、向き合うべき危機意識とは ─

かつて日本は、「働くなら日本」といわれるほど、アジア各国の外国人材にとってあこがれの就労先でした。安定した治安、生活インフラの充実、そしてなにより高い給与水準が、日本を就労先に選択する大きな要因となっていたのです。しかし今、その状況は一変しています。２０２５年６月現在、外国人労働者数で最多を占めるベトナムでも、日本離れの傾向が顕著になっています。技能実習生の入国者数は２０１９年の約９万人をピークに、２０２３年には７万８０００人台まで減少。ベトナム国内では「日本に行くよりも他国で働いたほうがいい」という声が増えつつあります。
少子高齢化と人口減少が進む日本において、人材不足はすでに一部の業界の問題ではなく、国全体の持続可能性を左右する問題です。しかし、受け入れの是非を議論している間に、待遇や制度面で他国に大きな後れを取り、日本は世界の人材獲得競争の中で「選ばれない国」になってしまっているのです。
本書の著者は中国出身で、日本への留学・就職を経て、現在は日本に帰化し、外国人材の学習・就職・定着を一貫して支援するプラットフォームを運営しています。もともと外国人材として日本で働く難しさを当事者として経験したという経歴を持つ一方で、今は日本人、そして日本企業側の立場から、外国人材の受け入れや定着支援に向き合っています。制度と現場のギャップを埋めることを目指して事業を展開する起業家として、「受け入れられる側」と「受け入れる側」の双方を知る稀有な存在といえます。
本書では、日本が外国人材に選ばれなくなっている理由を、賃金、制度、企業の採用姿勢、生活支援、キャリア形成といった複数の側面から整理し、国・企業・社会それぞれが取るべき具体的な方向性を提言しています。単なる受け入れ枠の拡大ではなく、「働く場」として、そして外国人材が安心して「生きる場」として日本をどう再設計すべきかを問う、制度の内側と現場の実情を熟知した著者ならではの提言です。
外国人材活用に悩む企業経営者や人事担当者はもちろん、日本の将来に関心を持つすべての読者に、日本が進むべき現実的な選択肢を示す一冊です。

ヒアリング×BIM×三位一体管理　後戻りコストを最小化

完成してからでは遅い。
建築は、経営の未来を左右する最大の投資。
後悔の8割は設計前に消せる。

消費者の「認識」を変えることが
“売れる”“選ばれる”商品をつくるカギ

驚き 象徴　現象　納得　
4つの要素を駆使して
商品やブランドの市場価値を高める！

多くの企業が「認知度を上げれば売れる」と信じ、商品やブランドの認知度向上のために毎年莫大な広告費を投じています。マーケティングにおける「認知度」とは、商品名やブランド名を見聞きしたことがあるか尋ねた際に「知っている」と答える人の割合を指します。しかし、この数値は必ずしも売上とは比例しないという現実があります。調査会社YouGovが米国で実施した調査“Most persuasive brands 2025”によると、食品カテゴリーでは調査対象者からの認知度が60％を示しているのに対し、購入意向を示す人はわずか3％であるとの結果が報告されています。
本書の著者は、約30年にわたりマーケティング・PRの現場で数多くのブランド再生やヒット商品の創出に携わってきました。実際に企業のマーケティング担当者の多くは認知度向上を目指してPR施策を依頼することが多いですが、売上を伸ばすために最も重要なのは消費者の「認知」を高めることではなく「認識」を変えることだと著者は主張します。これは、消費者のなかで固定化されてしまっている商品への認識にまったく新しい認識を意図的に上乗せして提示することで、「知ってはいるけど欲しくはないもの」を「欲しいもの」に変える手法ともいえます。
とはいえ、人の認識を変えることは簡単なことではありません。そこで本書では、認識転換の具体的な考え方と戦略の立て方を、「驚き」「象徴」「現象」「納得」という４つの要素にまとめ、著者が携わってきた数々の実例とともに体系的にまとめています。認知を追い続けるマーケティングから抜け出し、自社商品のヒットを目指すすべてのマーケティング担当者にとって、目から鱗の一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。

食品ECサイトを成功に導くノウハウを伝授！

900社以上の食品通販を支援してきた
食品業界専門のコンサルティング企業が
現場で培ってきた知見をもとに
通販ビジネス初心者にもわかりやすく解説

日本の食品業界はいま、大きな転換点を迎えています。
人口減少・高齢化が進むなか、従来の商圏や流通に依存するだけでは、売上の維持や拡大が難しくなりつつあります。そうした状況で、新たな顧客接点として注目されているのが、インターネットを活用した食品通販（EC）です。
しかし、食品業界のEC化は決して進んでいるとは言えません。食品物販市場は国内最大級の規模を持ちながら、EC化率はわずか4.52％にとどまっています（経済産業省「令和6年度 電子商取引に関する市場調査報告書」）。書籍や家電などと比べても、食品通販は十分に広がっているとは言いがたい状況です。
その理由は、食品ならではの難しさにあります。実店舗で売れている商品が、そのまま通販で売れるとは限らず、味や鮮度、見た目といった価値を、画面越しにどう伝えるかが問われます。
本書『いちばんわかりやすい！ 食品通販ビジネスの教科書』は、こうした課題に直面する食品メーカーや飲食店経営者のための実践書です。900社以上の食品通販を支援してきたリライズコンサルティング株式会社が、商品企画から価格設定、集客、リピート施策まで、食品ECサイトの成功に欠かせないノウハウを事例を交えながらわかりやすく解説します。
これから食品通販に取り組みたい方はもちろん、すでにECを始めているものの思うような成果が出ていない方にとっても、本書は事業を見直すための確かな指針となる一冊です。

この言葉たちがあなたの仕事に魂を吹き込む。

働くとは何か。仕事とは何か。仲間とは、お客様とは、そして自分とは、と自らに問い続けた社長の魂の言葉たち。40年連続成長を遂げた経営者が、仕事哲学、人材哲学、人間哲学を語る一冊。

40年連続成長の裏には、派手な理論や流行の経営手法があったわけではありません。「仕事にどう向き合うか」を徹底的に問い続けてきたことこそが、その結果を導いたのです。
本書の著者は、福島県郡山市で水道設備業を主業務とする設備建設業会社を創業し、異業種からの挑戦、幾多の不況、東日本大震災やコロナ禍といった未曽有の危機を乗り越えながら、会社を全国規模へと成長させてきた“たたき上げ”の社長だ。
本書は、そんな著者が40年の現場と経営の中で自らに問い続けてきた、仕事に対する姿勢、人としての在り方、仲間の育て方を、真正面から語ったもの。その言葉たちはきれいで耳に心地よいものではありません。ときにそれは苦悩の吐露であり、ときに厳しい言葉も並びます。だからこそ、その言葉たちは胸に刺さり、心にしみ込むのです。
　本書は、経営者だけのための本ではありません。仕事に迷いを感じているビジネスパーソン、部下を持つマネジメント層、そして「このままでいいのか」と自分に問いかけたいすべての働く人に向けた、仕事人生を立て直すための一冊です。

補助金活用で事業成長！成功のヒント満載

申請のコツから最大限に活用する方法まで、事例と実践ノウハウで解説。初心者でも安心の実践ガイド。

「じゅ、じゅうおくえん!?」
「10億円あれば、仮に売上が１年間ゼロになったとしても、会社はびくともしない。それが本当の意味での『強い会社』だ」

悩みを抱える若手経営者と経営の賢者との対話を通じて、
実践的な経営戦略を学べる一冊


売上は伸びているのに、資金繰りに追われる――多くの経営者が同じ壁に直面しています。しかし、改善したいがヒマがない、改善しようとしてもうまくいかない。そんな「分かっているけど、どうにもできない」という経営者の多くは、変わりたくても自らの思考や習慣に固執して変われないのです。
著者は公認会計士として独立後、世界20カ国以上で事業を展開し、純キャッシュ37億円を保有する企業グループを築き上げました。しかし著者自身も、変革の必要を感じながらも行動できずに苦しみ、悩みを抱える経営者の一人でした。
本書では年商5000万円、社員6人の会社を経営する主人公が、経営の悩みを抱えて経営の賢者のもとを訪れます。対話を通じて、企業が成長する過程を5つに分類し、各段階で経営者が陥りやすい罠と、その突破法を具体的に解説します。
主人公の葛藤や気づきを追体験することで、現状を客観的に見つめ直し、次なる一歩を踏み出すきっかけになる一冊です。

100年の歴史から見えてくる、
これからの病院経営のあり方

倒産件数過去最多という厳しい時代を生き抜く
3代100年続く老舗病院が実践してきた「堅実経営」の真髄
病院や診療所を含む多くの医療機関が、かつてないほどの経営難に直面しています。帝国データバンクの調査によれば、2024年の医療機関倒産件数は64件、負債総額は282億円超と過去10年で最大規模となりました。病院間の競争激化、患者ニーズの多様化、医師・職員の慢性的な不足――さらには2024年4月から始まった医師の時間外労働規制への対応など、医療機関を取り巻く環境は一層厳しさを増しています。しかし、どれほど困難な状況であっても、地域の患者を支え続けることこそが医療機関の使命であり、時代の変化に柔軟に対応できなければ存続は望めません。
著者が理事長を務める医療法人は、栃木県日光市において3代約100年にわたり地域医療の中核を担ってきました。戦前から戦後にかけての社会の激変、事業承継の問題、そして幾度となく訪れた倒産の危機――それらすべてを乗り越えてこられたのは、「患者のニーズに応える」という経営指針を貫きながらも、時代に応じて柔軟に変化してきたからです。
体外衝撃波結石破砕装置や透析設備など、常に先進機器の導入に努め、地域が求める医療を提供してきました。また、地域医療を長く支えるためには次代を担う人材が不可欠との信念から、若手主体の組織づくりと未来を見据えた人材育成に力を注いできました。さらに、介護事業への安易な拡大路線は取らず、「医療という役割に専念する」という明確な方針のもと、堅実な経営を続けてきたのです。
本書は、著者が先代とともに築き上げてきた病院経営の神髄をその歩みとともに具体的に解説します。日本全体の地域医療の変遷や医療技術の進化、現在の課題や今後の展望を、100年の歴史を持つ病院の実例とともにひもときながら、老舗病院の経営者や医療従事者、そして地域住民に向けて、これからの地域医療のあり方を示す一冊です。

企業の規模、業種・業態は不問

音声認識AIがバックオフィスを効率化し
利益を生み出す！

　ここ数年でAIは私たちの生活や仕事に急速に浸透しました。特に生成AIの登場により、文章を書いたり、イラストを描いたり、複雑な計算をこなしたりと自身の能力では難しかった作業ができるようになっています。企業の現場ではマーケティングや商品開発、営業などのフロントオフィス、いわゆる“攻め”の領域でAIの積極的な導入が進み、業務の効率化とともに新しいアイデアの創出や顧客価値の向上にも貢献しています。
　その一方で、AI活用がまだ十分に進んでいない領域があります。それがバックオフィスです。直接的に利益を生み出さない領域とみなされがちですが、実はこの“守り”の領域こそが、AIによって最も大きな変革が期待できる場所です。日々繰り返される書類作成やデータ入力、議事録作成などの属人的な業務をAIが担うことで、正確性が高まり、情報共有や意思決定のスピードも格段に上がります。
さらに、別々に扱われてきた、フロントオフィスで蓄積されたデータとバックオフィスで蓄積された議事録などのデータを組み合わせて分析することで、企業独自の戦略を導き出すことも可能になります。

　本書は音声認識AIを活用した文字起こしアプリ「Notta（ノッタ）」を開発・運営するNotta株式会社の創業者である著者が、音声認識AIを中心に、実際の活用事例を交えながらバックオフィス業務へのAI導入の可能性を分かりやすく解説しています。単なる効率化にとどまらず、AIによって意思決定や戦略立案を加速させ、“攻め”と“守り”が一体となった新しい組織のあり方を探る一冊です。

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他者との「違い」を「強み」に変えるコミュニケーションの極意!

自分の言葉が相手に正しく伝わらない、相手の意図が理解できない……

こんな経験に歯がゆい思いをしたことはありませんか?
職場で、学校で、家族内で日々起こる「すれ違い」の原因は、じつは「脳の違い」にあるのです。
本書では、人間の「脳タイプ」=「利き脳タイプ」を4種類に分けて、それぞれの特徴やものごとの考え方、対人関係の悩みを徹底分析。
相手の「考え方」や「感じ方」を知れば、コミュニケーション上の「すれ違い」がおのずと消える!
相手との「違い」を「強み」に変えて、だれとでも「仲間(チーム)」になれるコミュニケーションの極意を、実例をまじえて具体的にレクチャーします。

人を信じ活かしてこそ、人は成長する！

数多の企業を経営強化に導いた経営コンサルタントがわかりやすく解説。「人材育成」のための実践的で効果的なプロセスと具体例。

チェーンストア企業における業務指示の完全版！

店舗を動かすのは、正しい戦略ではなく、正しく伝わる指示。
この本は、その伝え方を変えるためのヒントであふれています。
――株式会社西友　大久保恒夫元社長推薦！

「人」対「人」のリアルな充実感を感じられる仕事がしたくないですか？

就活、キャリアアップ目指す人、店舗経営に悩む経営者たちへ

スーパーのチェーン店に勤める青年の成長とともに、「総合小売業の5つの魅力」「店長の6つの仕事」など、実践的な知識が得られる実用エンターテインメント小説

地元の大手スーパーのチェーン店“元気堂”に就職した青年は、販売員、本社での採用業務、食品部次長など、小売業の様々な仕事を経験し、仕事の面白さに目覚めていく。やがて、「店舗主導型経営」を実践する店長となり、独自のアイデアで地域一番店舗を目指し、人としても、ビジネスマンとしても成長していく――。
物語を読むだけで、小売業の実態とノウハウがわかる！

非上場の政策保有株式を
“眠らせたまま”にしないために——。

非上場の政策保有株式を“賢く売却”するための手法を徹底解説！
評価方法から売却先の選択肢、税務上の注意点まで、
実例を交えてわかりやすく紹介！
近年、金融庁や東京証券取引所を中心に、政策保有株式の削減が進められています。
しかしながら非上場企業の政策保有株式に関しては、削減が進んでいないのが現状です。その背景には、「縁あって保有している」ケースが多く、売却が相手への不義理と受け止められやすいことがあるためです。
一方で、政策保有株式を抱え続けることは、経営リスクを高めます。企業間で株を持ち合う政策保有株式は、経営陣にとって「安定株主」となる一方で、株主によるチェック機能を弱め、ガバナンスの形骸化を招くおそれがあります。
議決権が経済合理性よりも取引関係の維持を優先して行使されやすくなるため、経営の健全性が損なわれ、不祥事のリスクを高める要因にもなりかねません。
また、政策保有株式は収益目的ではなく関係維持を目的として保有されることが多いため、資産として積み上がる一方で利益への貢献が小さいため、ROE（自己資本利益率）が低下しやすく、設備投資や人材採用、研究開発などに活用できる資金が限られてしまいます。
このように、政策保有株式にはガバナンスや資本効率をはじめ、さまざまな面でリスクがあり、企業の健全な成長を阻害しかねません。
本書では、多くの非上場企業の株式買取を行ってきた著者が、その経験をもとに、評価方法、売却先の検討、税務上の留意点を具体的に解説。さらに実例を通じて、株式売却を経営資源の再配分や将来の成長戦略へと結びつける道筋を示します。
政策保有株式を整理し、資産効率を高めたい経営者のための実務ガイドです。

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願いを現実に変える、成功者の思考と行動

企業人、専門職、リーダー、すべての挑む人――
各界プロフェッショナルとの対談が明かす、目標達成の定石。

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「0→1」支援専門企業の経営者が
蓄積されたノウハウの数々を大公開！

そのまま使えるAIプロンプト満載！
読み終えた瞬間から取り組める新規事業開発ガイド

新しい事業を立ち上げる……それは企業にとって未来を切り拓く挑戦です。既存の枠組みに依存せず、ゼロから価値を生み出す「0→1」は、企業の成長に欠かせない工程です。
その一方で、「0→1」は新規事業開発の中で最も難易度が高い工程でもあります。なぜなら、明確な正解がなく、不確実性の高い環境下で仮説を立て、顧客の声を聞き、検証を重ねていくことが求められるからです。多くの企業が新規事業で結果を出せず苦しんでいるのは、この「0→1」の壁を突破できないからにほかなりません。

著者は、「0→1」に特化した事業立ち上げ支援会社を経営しています。月商数百万円規模の達成、いわゆるシード期の終盤までを企業に代わって担い、その後のグロースフェーズはクライアントにバトンを渡すというユニークな事業を行っています。そうして「0→1」を何度も再現していくなかで、あらゆる業種・市場で通用する「0→1」のパターンが見えてきたと語ります。
本書は、「0→1」を成功させるために、どのタイミングで、何を、どの順番で行えばいいのか、著者の経験に基づき実務レベルで解説する実践書です。読み終えたその日からすぐに手を動かせるタスクと順序を提示し、リソースの限られた現場でも再現可能な「必ずやるべきこと」だけを厳選して紹介しています。
最短距離で「0→1」の成功を目指す新規事業担当者にとって、必読の一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。

企業の競争力を決める戦略的価値創造部門へ

調達・購買の基礎知識から交渉スキル、組織設計、グローバル・サステナブル調達まで、20年超の現場経験をもとに導き出した、プロフェッショナルのための実践知
事例紹介・用語解説も充実！

「コーポレート部門の中で、調達部門ほど社内・社外に数多くの接点があり、経営からの期待も高く、従業員からも身近で関心が高い部署は他にないのではないか」（本文より）
・調達コスト削減により、企業利益に直接貢献
・サプライヤと協働し、倫理・人権・環境の課題を解決
企業価値向上に直結し、社会と企業をつなぐ戦略機能としての調達の極意を実務者視点でわかりやすく解説。
大企業から中小企業まで、経営者、マネージャー、実務担当者、そしてこれから調達に携わるすべてのビジネスパーソンへ贈る決定版！

★☆★☆★

本書は著者がハーバード・ビジネス・スクール（HBS）のエグゼクティブ・エデュケーション・プログラム「OPM（オーナー・プレジデント・マネジメント）」で学んだことを、青森で初めてウエルネスに特化したホテルという新たな事業の立ち上げにどのように活かしたのかを描いています。本書は、著者自身の歩みだけでなく、HBSで学んだ戦略とリーダーシップ、そしてその実践についても記述しており、経営者や新規事業を立ち上げる人にとって役立つ内容となっています。

ラモン・カザダスス＝マサネル
（ハーバード・ビジネス・スクール教授）

★☆★☆★

“ウエルネス”はこれからの
経営に不可欠な視点！

既存事業×ウエルネスで
地方を活性化するビジネスを創出

人口減少と高齢化が進み、地方では経済の停滞が深刻化しています。
こうした環境のなかで新たな活路や成長の糸口を模索している地方企業の経営者は少なくないはずです。

本書の著者は地方都市のなかでも人口減少の影響が顕著な青森県青森市で、医療・介護・観光の分野にまたがる複数の法人を運営する経営者です。地方の再生に何が必要なのか――その答えを探すべく、著者はハーバード・ビジネス・スクールのプログラムに参加。世界各国の経営者たちとともに学ぶなかで、確信に至ったのが「ウエルネス戦略」でした。
ウエルネスとは、総合的な健康状態につながる活動、選択、ライフスタイルを積極的に追求することを指し、事業領域としては食や観光、医療といった幅広いジャンルを包括する概念です。その市場規模は、世界全体で807兆円に上り、今後ますます成長が加速するといわれています。
著者は和食や温泉、森林浴、禅の思想など、日本にはこのウエルネスを支える資源が豊富にあり、既存事業にウエルネスを掛け合わせることで新たな価値を創出する事業を展開できると主張します。実際に青森駅の再開発プロジェクトに参画した著者は、ハーバード・ビジネス・スクールで学んだ経営戦略を駆使してＪＲ東日本や青森県・青森市、地元の商工会議所の後援を受けながら、駅ビルの真上に地方初のウエルネスホテルを開業しました。

本書では、ウエルネスの意義と全体像を解説するとともに、著者がウエルネスホテル開業に至るまでの実践の記録をもとにした「ウエルネス戦略」の具体的な手法を紹介していきます。
新規事業のアイデアを考えている方や、新たな一手を模索している地方企業の経営者こそ、ぜひ手に取っていただきたい一冊です。

内定を焦ってはいけない

自分らしい働き方を見つけ、理想の自分へと成長する
キャリアデザインの指南書！

親しい友人が夏のインターンシップを経て早期選考に進み、サークルの同期はすでに有名な広告会社から内定を獲得している――。そんな周囲の動きに気持ちが焦り、「とにかく早く内定を取らなければ」と、就職活動の目的そのものが“内定を得ること”にすり替わってしまう人も多いのではないでしょうか。

本書の著者もかつて“内定欲しさ”から就活を始め、新卒で配属された職場が合わず、たった１週間で退職したという苦い経験を持ちます。その挫折をきっかけに、「なぜ働くのか」「どんな環境で自分は成長できるのか」といった根本的な問いに真正面から向き合うようになりました。
その後、「働く人それぞれに合った環境や関わり方があるはずだ」という考えに至り、その考えを形にすべく、２０２０年、コールセンターの運営支援を行うベンチャー企業を起業。スタッフ一人ひとりの個性や強みに着目した人材教育や組織づくりに取り組んできました。現場での実践を重ねるうちに、こうした取り組みは組織運営にとどまらず、働き手自身のキャリア形成にも有効であると実感し、２０２４年には学生と中小成長企業をつなぐ就活プラットフォームを立ち上げ、数多くの若者の声に耳を傾けてきました。

これまでの経験を踏まえ著者は、就職活動で大切なのは「どこで働きたいか」ではなく、「働くことで自分がどう成長し、どんな人生を送りたいか」を考えることだと強調しています。就職活動は、ただ内定を獲得するためのものではありません。自分自身のこれからの人生を設計し、自分らしく生きていくための第一歩――。それこそが、本書で伝えたい、著者がたどり着いた就職活動の本質です。

本書ではまず「自分はどうなりたいのか」を分析する方法からはじまり、面接で求められる「自分を伝える」アウトプット力の磨き方や、「大手企業と中小成長企業どちらが自分に向いているのか」など、段階的に実践できる内容を解説していきます。
キャリアの多様化が進む時代のなかで、「自分に合った仕事が分からない」「このまま内定を取っても良いのか不安」といった就職活動における悩みを抱える方にとって、本書はきっと心強い指針となるはずです。就職活動という経験を通して、最終的には「自分はどう働き、どう生きていきたいのか」という働くことの本質に向き合える一冊です。

キャリアアップに役立つ実践知

職業人・社会人として、専門を超えた視点で組織を動かし、未来を描くための教養本

船にたとえて言えば、船を操縦して目的の方向に進めるのは文科系であり、良い船体やエンジンを用意するのが理科系といえる。（本文より）

企業などでキャリアを積み、管理職として成果をあげるには、理科系と文科系双方の知識や考え方の習得が不可欠だ。
本書では、元・大手素材メーカー技術職で弁護士、弁理士である著者が、社会人に必要な基礎知識をわかりやすく解説する。

世界を正しく掴むため、価値体系を革新せよ。

情報のグローバル化時代に、真実を見極め最適解を導く考え方を提示。
次世代産業システムを実現させる「イマジノリ理論」とは
21世紀型新常識、待望の文庫改訂版！

新規事業開発の失敗には“型”がある！

なぜ新規事業が頓挫してしまうのか？
その“失敗の構造”を徹底解剖。

生成AIの登場に象徴される技術革新や不安定な世界情勢など、企業がおかれた経営環境は先行きを見通すことが難しい時代に突入しています。技術の進歩が目まぐるしく、また不確実性が増す現代において、企業が世の中の変化に対応し持続的な成長をしていくためには新たな収益源の確保、すなわち新規事業開発が不可欠になります。しかし著者は多くの企業が新規事業開発に苦戦しており、黒字化できずに撤退せざるを得なかったり、そもそも事業開始前に頓挫してしまったりと、思うような成果が出せないケースが少なくないといいます。実際、2023年にアビームコンサルティングが大手企業を対象に行った調査では、新規事業が中核事業にまで育った割合は３.２％にすぎません。

著者はリクルートで事業開発部門の設立に携わり、独立後も数多くの企業で新規事業開発支援を行ってきました。これまで様々な新規事業開発で成功と失敗を経験してきた著者は、新規事業開発が失敗に終わってしまう原因は、「斬新さ」を重視するあまり自社の既存事業やアセット（資産や強み）とかけ離れた計画を作ってしまうことや、事業開発の進捗に応じた適切な人材配置ができていないことなど多岐にわたるといいます。そして、こうした“落とし穴”は新規事業開発のさまざまなフェーズに潜んでいるため、そこに落ちないよう道筋を見極め、避けることがプロジェクト成功のカギになると述べています。

本書では、新規事業開発を「事業構想」「立ち上げ」「成長・拡大」の三つのフェーズに分け、それぞれの段階で陥りがちな“落とし穴”について著者の豊富な経験を基に解説しています。実際の失敗事例をもとに、どのような問題が潜んでいたのかを具体的に掘り下げ、さらにそれに対する現実的な回避策について解説しているほか、制度設計や人材配置、社内調整といった実務に役立つ内容も豊富に盛り込まれています。

これから新規事業開発を主導する人、計画を進めながら行き詰まりを感じている人にとって新規事業を成功に導くためのヒントが詰まった一冊です。

方法論だけでは通用しない。求められるのは「人間力」。

多様な価値観を持つ人々をまとめ、複雑に変化を続ける状況に対応するには、
共感力と柔軟性を備えたマネジメントが不可欠！

急速な技術革新とグローバル化の進展により、現代のビジネス環境は「VUCA（変動性・不確実性・複雑性・曖昧性）」と呼ばれる、先の読めない時代に突入しています。こうした状況下では、当初の計画どおりにプロジェクトを進めることが難しくなり、従来の手法だけでは柔軟な対応ができなくなっています。そうした背景から、多様な関係者の利害を調整しながら、不測の事態にも即応できるマネジメントが求められています。

著者は1991年からPMO（Project Management Office）コンサルタントとして活躍し、外資系企業や大手広告会社での経営改革や企業統合など、多国籍かつ複雑なプロジェクトに携わってきました。2017年に独立して以降は、業務改革やITプロジェクトを中心に、幅広い業種の企業を支援しています。この30年以上にわたるプロジェクトマネジメントの最前線での経験から、プロジェクトリーダーやマネージャーが現代のビジネス環境で成功するためには３つの実践的な力が不可欠だという結論に達しました。
その３つとは、「統率力（対人調整能力）」「先見力（先を読む構想力）」「対応力（臨機応変な行動力）」です。これらは現場で直面する混乱や変化を乗り越え、複雑なビジネス環境の中でも成果を上げるための具体的な指針になるといいます。

本書は、プロジェクトマネジメントの基本原則と実践的アプローチを30年以上の経験に基づいて体系化した一冊です。「統率力・先見力・対応力」を軸に、課題設定から関係者対応、意思決定、トラブル対処までのプロセスを、具体的な現場のエピソードを交えて分かりやすく解説しています。IT分野に限らず、製造業、サービス業、公共領域など、あらゆる業界・職種で応用可能な内容となっており、プロジェクトマネージャーだけでなく、チームリーダーやメンバーにとっても実践に役立つ指針を得られる実用書です。

大切なのは
「学び続けること」「笑顔になること」

42のエッセンスで、理論と実践が結びつく。
企業の経営診断からマーケティング、人事、意思決定まで。すぐに使える実践ノウハウで、あなたの会社を飛躍させる。

笑顔と対話で強みを引き出し
理想を目指す経営塾

赤字、零細企業でも後継者は必ず見つかる!
経営権を譲渡し、財産権を残す“新しい事業承継の形"
後継者候補探しから承継のスキームまでを徹底解説

後継者不在で、廃業してしまう会社が日本にはたくさんあります。
引退を考える際、廃業は最後の選択肢としておいておき、
まずは承継の道を探ってみてください。
会社を継ぎたいと思っている後継者候補はきっといます。
赤字でも零細でも、その事業に魅力を感じる人はいるのです。

日本政策金融公庫総合研究所が2020年に実施した調査によると、
廃業を予定している60歳以上の中小企業経営者(1万3,193件)のうち、
およそ7割もの企業が「業績不振が理由ではない」と答えています。
引き継がれるべき中小企業も廃業に追い込まれてしまう背景には、
後継者不足が関係しています。
事業承継は「親族内承継」「社内承継」「M&A」が主流です。
しかし、少子化の影響で会社を引き継ぐ子や孫がいない、
社内承継をしたいが承継者が多額の株式を買い取ることが難しい、
など一筋縄ではいきません。結果、廃業を選択する中小企業が少なくありません。
そこで著者が提案するのは、
株式をほとんど買わずに経営権だけを継承する新しい事業承継です。
本書では、一介の保険営業マンであった著者が、
営業先の企業を継いでほしいと頼まれたことから生み出した
新しい事業承継の形について自身の経験を交えて解説します。

IoT時代に求められるハードウエアセキュリティの新常識

ソフト対策だけでは守れない。
IoT時代に必須のハードウエアセキュリティを徹底解説！

近年、企業を狙ったサイバー攻撃が急増しており、不正アクセスやマルウエア感染による情報漏洩、システム停止といった被害が後を絶ちません。こうした攻撃に対し、多くの企業はファイアウォールの設置や侵入検知システムの導入など、ソフトウエアを中心としたセキュリティ対策を講じてきました。
しかし著者は、IoTの進展によりネットワーク機器やセンサーデバイス、工場の制御装置など企業活動を支えるあらゆるモノがインターネットとつながっている現代では、ソフトウエアだけではなくハードウエアの脆弱性を突いたサイバー攻撃のリスクも高まっていると指摘しています。
高機能暗号技術の開発などを通じて、長年にわたりハードウエアセキュリティの向上に取り組んできた著者は、企業の情報セキュリティに携わる中で、多くの企業がハードウエアの脆弱性リスクを十分に把握できておらず、対策が後手に回っていることに危機感を感じてきたといいます。そして、こうした状況を改善するためには、ハードウエアの設計段階からセキュリティを考慮し、リスクを未然に防ぐための仕組みや、攻撃を受けた際にも被害を最小限に抑えられる体制を整えるといった対策が不可欠であると訴えています。
本書では著者の知見をもとに、暗号技術を活用したデータ改竄防止、認証強化による不正アクセス対策、設計段階でのセキュリティ確保といった具体的なハードウエアセキュリティ対策に加え、ハードウエアを狙ったサイバー攻撃の実態についても豊富な事例を交えながら解説しています。
情報セキュリティ責任者や経営者をはじめ、IoTを活用した事業展開を考えている企業の担当者にとって実践的な指針となる一冊です。

金融界のリアルは、小説より奇なり
バブル経済と金融危機に揺れた時代。
行員、その後プライベート・エクイティ・ファンドの投資家として、国内外の金融界に身を置いた著者。
そこで目にしたのは、“限界的”状況下でも信念を持ち仕事に取り組む同僚の姿だった。
次世代の金融界を担う人々に向け熱いエールを込めて綴った、20 年間の活動の実録。

大企業こそ新規事業の先駆であれ
NTTドコモ、アビームコンサルティングなどにおいて、数々の新規事業創造プロジェクトで大成功を収めた現役・経営コンサルタントが教える、熱きビジネスパーソンのための必読の一冊。

立替金に着目し、経営の実践力を身につける
経営層から簿記初心者まで
決算書から経営状態の本質を
知り尽くすためのポイントを
現役税理士が解説した指南の書

理不尽なクレーム!
さて、どうする!？
臨床心理士・公認心理師の資格を持つ著者が、保健所や児童相談所で培った実践的な相談対応ノウハウを一冊に。
クレーム対応から心に寄り添う聴き方まで、豊富な事例と解決策をもとに解説した指南書。

長時間労働が見直され、社員の能力を上げようにもすぐに結果を出すのは難しい……。そんな現代日本においては、個人の生産性を決定づける「パフォーマンス」を高めることが、企業の生産性向上に効果的です。そして、パフォーマンスは、ストレスチェックで明らかになる「ストレス量」に大きく影響されています。
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現在、常時50人以上の従業員が働く事業所においては、年１回以上のストレスチェックが義務化されています。ところが、ほとんどの企業では、ストレスチェックは社員の健康管理のために行われており、効果を最大限発揮できていません。社員の健康管理に加えて、データに基づいた人員配置で会社全体の生産性を高めてこそ、ストレスチェックは真に有意義なものになるのです。
本書では、ストレスチェックから得られたデータについて、どのように活用すれば企業の生産性が向上するのかを解き明かします。その方法は、科学的なものであり、どの企業でも再現することができます。人事担当者の経験やスキルに頼らなくても、科学的で適材適所な人材配置が可能になり、結果として企業の生産性向上につながります。

社員が動けば会社が変わる！

「損益計算書」は社員の自主性と経営マインドを引き出す最強のツール！

昨今の物価高や人口減少による市場の縮小、働き手不足など、多くの企業にとって厳しい経営環境が続いています。国税庁が2023年に発表した資料でも国内全企業の65.3％が赤字となっており、なかでも都市部の大企業に対して資金・人材とも乏しい地方中小企業はより苦しい状況におかれています。

岩手県で除雪機械や特殊車両の整備・販売を手がける企業を経営している著者は、市場規模が小さく働き手の確保も難しい地方中小企業が経営を安定させ成長していくためには、人材を含めた今あるリソースを有効活用する必要があると述べています。
そんな著者自身も、父の急逝により経営経験ゼロのまま会社を引き継いだ当初は、業績も落ち込み人材も資金も足りない状況をいかにして打開するか大いに悩んでいたといいます。そして、リソースの限られた中小企業だからこそ、今いる社員一人ひとりのモチベーションを高め、自発的に行動できる環境を整えることで組織の持つ力を最大限に引き出す必要があると考えるようになりました。以来、さまざまな施策を試みるなかで特に有効だったのが、本書で紹介している「損益計算書の活用」です。
著者が取り組んでいる「損益計算書の活用」は、単なる財務諸表の共有ではなく、社員全員が各部門ごとに自分たちで目標を設定してその達成を目指すというものです。
この取り組みにより社員に主体性と経営マインドが生まれ、会社全体の士気が向上したことで、40年以上にわたり黒字経営を維持し、現在も右肩上がりで成長を続けています。

本書では著者の経験をもとに、社員のモチベーションの引き出し方や、社員自らが会社の目標を設定するプロセスなど、損益計算書を活用した組織改革のノウハウを具体的に解説しています。
地方の中小企業に限らず、困難な経営状況に苦しむすべての経営者にとって、経営改善や組織改革のための新たな道しるべとなる一冊です。

たかが水、されど水――
奇跡の温泉水に魅せられ
半生を捧げた男の物語。

水資源が豊富な日本では、長らく「水を買う」という習慣は一般的ではありませんでした。しかし1980年代後半以降、健康志向の高まりとともに国内外のさまざまなミネラルウォーターが販売されるようになると、産地や含まれるミネラル成分などを意識して水を選ぶという新しい価値観は次第に私たちの生活に浸透していきました。
そうした時代の流れの中、起業家としてそれまでさまざまなビジネスに取り組んできた著者は偶然訪れた展示会で、ある水との運命的な出会いを果たします。そこで目にしたのは鹿児島県・垂水市で湧き出る温泉水で、世界的にみても希少なpH9.9という高いアルカリ性をもつ超軟水でした。それまで水には何の特徴もないと思っていた著者は、その温泉水が持つ整腸作用や美容効果などさまざまな効能に衝撃を受けました。
この水の素晴らしさを確信した著者はその魅力を広めるために、まったく経験のなかった水ビジネスに挑戦することを決意します。しかし、その後の道のりは決して平坦なものではありませんでした。社員からの猛反対、販売が軌道に乗り始めた直後に起きた商品回収騒動、そして経営危機……。それでも決して諦めることなく、「この水の素晴らしさを伝え、必要とする人々に届けたい」という強い信念を胸に、品質管理の徹底や地道なマーケティングを続けてきた結果、著者の販売する「温泉水99」は全国的な知名度を得、大手コンビニチェーンでも販売されるまでになりました。
本書では、垂水の温泉水と出会い魅せられた著者が、それをビジネスとして成功させるまでの挑戦の軌跡を辿っています。
奥の深い温泉水の魅力とともに、普段飲む水が人の健康にとっていかに重要であるかを考えさせてくれる一冊です。

自身の“あたりまえ”を疑え！

社長の常識が生産性を下げている？
思い込みを捨て去り、組織の力を引き出そう！

帝国データバンクが実施した「人手不足に対する企業の動向調査（2024年1月）」によると、半数以上の企業が人手不足を感じており、この割合はコロナ禍を除く過去10年間高い水準で推移しています。新たな人材獲得や社員つなぎ留めのため、業績が好調な大手企業は賃上げや待遇の改善などに力を入れている一方、業績の伸びが鈍い中小企業は思うように賃上げができず、人材確保がより一層困難になっています。

人材確保が難しいなか、中小企業が成長していくためには、今いる人材の力を引き出して生産性を向上させていく必要があります。しかし著者は、多くの中小企業経営者が創業当時の“一人親方”的な感覚のまま勘や経験に基づいた“勘違い”マネジメントをしており、そのことが現在の企業規模や体制とのミスマッチを起こし生産性向上の弊害となっているケースが多いと述べています。
実は著者自身も運送会社を起業してしばらくの間は、そんな中小企業経営者の一人でした。従業員を育てるつもりで過度な裁量を与える、社歴が長いという理由だけで管理職に昇進させる、中間管理職を飛び越えて直接指示を出すなど、良かれと思って行っていたこれらのマネジメントは期待した成果を生まず、むしろ組織の不調和を招いていたといいます。しかし著者は、それらの“勘違いマネジメント”を一つひとつ検証して正していくことで組織運営における問題の解消に努め、組織力を向上させ会社を成長に導いてきました。現在では本業のほかに、組織運営の講師としてさまざまな業種の企業を対象に組織構築や人材活用のサポートを精力的に行っています。

本書では、中小企業経営者が陥りがちな勘違いマネジメントを「組織内コミュニケーションの問題」、「社員の育成における問題」、「人材配置の問題」の３つに大きく分類し、その解決策として著者が自社で実践してきたことや経営コンサルタントとして伝えてきた知見を紹介しています。
中小企業経営者が自社のマネジメントを見直し、人材難の時代に競争力を高める助けとなる一冊です。

世界の人材を日本へ、日本の介護を世界へ――

日本の介護人材不足を救う外国人人材の育成と
外国の医療介護レベルを向上させる日本の介護ノウハウの伝授で好循環を生み出せ

超高齢社会に突入して久しく、介護を必要とする人は今後も増えつづけると予想されている日本で、介護人材の確保は喫緊の課題です。しかし労働人口の減少や仕事に見合わない賃金の低さが介護業界の人材獲得に歯止めをかけているのが現状です。こうした日本の介護現場における深刻な人材不足解消の手立てとして、外国人介護人材の活用が有効であると著者は考えています。

著者はこれまで複数の病院を開業・経営してきたほか、1995年からは複数の介護福祉施設の運営をし、自身の介護施設でのミャンマー出身技能実習生受け入れや、バングラデシュでの老人ホーム設立に尽力してきました。
こうした国際的な介護福祉への取り組みから「グローバル循環型」介護人材の活用が重要だと著者はいいます。「グローバル循環型」介護人材の活用とは、介護職を目指す外国人を日本国内の介護現場で受け入れて働いてもらい、母国へ帰ったあとも日本で身に付けた介護技術を活かせるような人材に育てる構想を意味します。
この「グローバル循環型」介護人材の育成および活用は、日本の介護現場だけでなく海外にとってもメリットがあるといいます。日本の介護現場では人手不足を解消し、コミュニケーションが活発になるなどの職場環境改善につながります。一方海外にとっては世界最高レベルの日本の医療介護ノウハウを身に付けた人材が帰国後も介護現場で活躍することで、国の福祉レベル向上が期待できます。
また今後、日本では生産年齢人口が減少の一途をたどり、介護業界の存続が危ぶまれるといわれています。介護事業所がこれからの時代を生き残るには、日本で育てた「グローバル循環型」介護人材が帰国後も活躍できる現地の介護施設設立を含めた施設経営が必要だと著者は考えています。

本書では、著者の介護福祉施設で実際におこなわれた外国人介護人材活用の取り組みや受け入れにかかわる具体的な制度について紹介しています。また、外国人介護人材育成が日本の介護現場と海外の医療・介護現場それぞれにもたらしうるメリットについて解説しています。人手不足に悩む医療介護事業者にとって外国人介護人材の受け入れに関する実践的な知見を得られるほか、将来の介護業界の指針となる一冊です。

檜舞台を陰から支える脇役の矜持とは？

日本車の躍進とともに成長を続けてきた
部品メーカーの誇りと挑戦の物語

日本の基幹産業として、経済成長を牽引してきた自動車産業――。
1970年代以降は日本車が世界を席巻し、日本が世界有数の経済大国へと上り詰める原動力となりました。その陰には、「Made in JAPAN」ブランドを守るため、世界一ともいえる高い要求に応え続けてきた多くの部品製造企業の存在があります。
2021年の調査によると、トヨタ自動車グループの下請け企業は全国で4万社以上にのぼります。これらの企業は、自動車産業という大舞台を支える「黒子」として重要な役割を果たしているのです。「黒子」は歌舞伎の黒衣に由来する言葉ですが、歌舞伎における黒衣は単なる裏方でなく、舞台進行を熟知し演者を補助する重要な役割を担っています。黒衣が演者とともに舞台全体の成功に責任を負うように、「黒子」である下請け企業も自動車メーカーとともに自動車という製品の品質に責任を負い、ともに作り上げているのです。

著者が経営してきた「メイドー」もそんな自動車産業を支える下請け企業の一つです。同社はトヨタ自動車の創業以来、一次下請けとしてエンジンやブレーキといった重要なパーツに用いるボルトの製造を担い、自動車産業の成長を支えてきました。そして、一次下請けでありながら人材や資本をトヨタ自動車に頼らない自立したメーカーとしてモノづくりに取り組み、ともに歩むという立場で成長を続けてきました。現在ではボルト業界でトップクラスのシェアを誇っています。
同社の作るボルトは、自動車の心臓ともいえる部分を支える部品ですが、もし生産したボルトの中にたった1本でも不良品があり、それが重大な事故につながったとしたら、何千万台の自動車に影響を及ぼしてしまいます。著者は、この責任を負い、魂を込めて最高の品質を追求し続ける姿勢がなければ、今日までの成長も、大手との信頼関係もあり得なかったと話します。

本書では、トヨタ自動車をおよそ100年にわたって支え続け、ともに成長を続けてきた"黒子"の歩みを、「品質管理」「技術」「海外展開」「人材育成」といった切り口から一つひとつ紐解いていきます。
著者は、「“下請け企業だから”といって向上心を失うことなく、黒子であることの矜持をもって研鑽を続けてこそ、企業として成長できる」と訴えます。下請け企業のあるべき姿を見つめ直し、持続的な成長への道筋を探るための示唆に富んだ一冊となっています。

人手不足を解消し、建設業の未来を拓く！

若手人材を集めるためのＳＮＳ活用術を解説

建設業界は深刻な人手不足に直面しています。高齢化が進行し、熟練労働者の大量退職が予測される一方で、若者は3K（きつい、汚い、危険）というイメージから建設業界を敬遠しています。その結果、建設業の有効求人倍率は年々上昇し、2024年には5倍を超える状況となりました。建設業界のなかでも特に中小企業は、多額の予算を求人サイトに投入しても十分な成果が得られないという現状に苦しんでいます。

本書の著者は、建設業に特化した経営コンサルタントとして、多くの企業にSNSを活用した採用支援を行ってきた経験をもっています。大学卒業後、建設資材の商社での勤務経験を経て起業し、SNSを活用した企業ブランディング支援を成功させてきました。
その経験から著者は、SNSは建設業の採用において特に有効な手段であると考えています。建設業には「現場」があるため、SNSでそのリアルな様子を発信できるからです。また、職人たちが明るくいきいきと働いている動画や、会社や仕事の魅力を学生に語りかける動画を投稿することで、建設業に興味のない人々にもアピールでき、業界のネガティブなイメージを払拭する効果があるといいます。

本書では、建設業界における採用難の解決策として、YouTube、LINE、Instagram、TikTokという4つの主要ＳＮＳを中心に、それぞれの特徴やメリット・デメリット、そしてどのように運用すれば反響を得られるかを詳細に解説しています。また、建設業ならではの「現場」という強力なコンテンツを最大限に活かす方法や、実際にＳＮＳを活用したことで若手人材の獲得に成功した企業の事例も紹介しています。
建設業の経営者や採用担当者が採用戦略を大きく変え、企業を発展させていくための一助となる一冊です。

商品や企業の歴史や伝統から、
オリジナルで強いブランドを作る！

日本各地の銘菓や地酒、名産など、特色ある商品やその作り手を魅力的に輝かせる「ルーツ・ブランディング」とは？
バラエティ豊かな７つの実例を通じて、ブランド構築からプロモーション展開まで、分かりやすくまとめた一冊。

地元で愛され続ける銘菓、その土地特有の酒、何世代にもわたり親しまれてきた名産品――これらの商品には、企業が長年培ってきた品質へのこだわりと努力だけでなく、時の流れによって醸成された伝統という価値が本来備わっています。しかし、毎年多くの新商品が市場に登場するなか、かつての看板商品が競争力を失い、売上が低迷している企業も少なくありません。

本書の著者は、全国各地700社以上の菓子、酒、食品メーカーに対して、パッケージデザインや販売促進施策実施を通してブランディング支援を行っている数少ない会社です。歴史や伝統のある会社や商品に対して、自分たちの「ルーツ」に着目したブランドづくり、そのブランドコンセプトに基づいた一貫したプロモーション提案をしています。

ルーツとは「根元」、つまり、その商品の生い立ちや企業の成り立ちを改めて見直し、ルーツを中心としたブランド戦略を構築し、展開していくことで、唯一無二の、力強い訴求力を生み出していきます。このルーツに注目したブランディング手法を体系化したのが本書で解説する「ルーツ・ブランディング」です。

「ルーツ・ブランディング」では、企業の根幹にある理念や歴史、地域性を軸に、商品を時代やニーズに合わせてブランディングしていきます。その商品や企業の背景にある物語（ストーリー）を伝えることで、顧客に高い付加価値を提供します。

本書では、７つの具体的な事例を通じて、この「ルーツ・ブランディング」の実践的なノウハウを詳しく解説します。地域と企業の未来を紡ぐための力強いツールとして、ブランディングやマーケティング担当者はもちろん、経営者にも新たなブランド戦略を知るきっかけとなる一冊です。

本音で言えない環境が
生産性を低下させる！

コミュニケーション不全が組織を蝕む。
その原因と対策とは？

「心理的安全性」とは、組織行動学の研究者エイミー・エドモンドソンによって１９９９年に提唱された概念です。これが高い組織は、従業員がほかのメンバーから自分の意見を拒絶されたり否定しされたりしないと確信できる、つまり誰に対してでも安心して発言できる状態であるといわれています。自由闊達な意見交換はメンバー間の情報共有をスムーズにし、業務への責任感の醸成にもつながり、組織全体にも好影響をもたらします。
反対に強権的なリーダーシップや風通しの悪い組織体制下では、従業員の「心理的安全性」が下がってしまい、「自分の意見は否定されるのではないか」「自分の考えを述べると笑われるのではないか」といった不安を感じやすく、自由に意見することをためらったり、上司や同僚とのコミュニケーションに不調をきたしたりします。これは、個人のストレスを増大させるだけでなく、離職率の上昇や生産性の低下といった形で組織全体にも悪影響を及ぼします。

こうしたコミュニケーションのずれを解消し、良好な人間関係を構築するために本書の著者が導入したのが「エマジェネティックス（EG）」です。これは、アメリカで開発された脳神経科学と統計学に基づくプロファイリングツールで、100の質問への回答から脳の個性を分析し、行動や思考の特性を数値化します。
著者によれば、EGを用いることで自分と相手の違いを理解し、相手の特性に合わせた伝え方ができるようになります。その結果として、お互いに意見や気持ちを安心して表現できる状態、いわゆる「心理的安全性」が高い組織が自然に形成されるといいます。実際に、アメリカの大手IT企業や全世界で500以上のホテル・リゾートを運営している会社など、世界79カ国の企業でEGが導入され、その効果が実証されています。

本書では、心理的安全性の低下がもたらすデメリットや、それを高めることの重要性を解説しています。また、それを実現するためのツール「EG」の活用例を通して、多様な背景を持つ社員が協力し合える職場づくりの方法を具体的に解説しています。
組織構築や人材マネジメントを担う企業経営層にとって、必読の1冊です。

スパイ容疑から身を守る！

安心して中国でビジネスを行うために――
拘束・逮捕のリスクを回避するための知識を網羅！

日本にとって最大の貿易相手国である中国には、仕事などで滞在している日本人が10万人以上いますが、日本のビジネスマンがスパイ容疑をかけられ拘束されるケースが相次いでいます。
なぜ逮捕されたのかが明確にされず、長期間拘束されたまま帰国できないことも多く、現地に拠点を置く日系企業関係者や日本にいる家族には不安と動揺が広がっています。

スパイに関する規制法として、中国には反スパイ法と、刑法のスパイ罪があります。反スパイ法は違反しても行政処罰を受けるのみで、拘留されたとしても最大で15日以下であり、年単位で拘束されることはありません。一方で、刑法のスパイ罪は刑事罰が科せられる法律で、長期にわたる身柄拘束や服役の根拠となります。
スパイ容疑で拘束・逮捕されるリスクを回避するためには、反スパイ法と刑法のスパイ罪について、抵触する行為や罰則が科せられる要件をしっかりと理解することが重要です。
著者は、日本国内23カ所のほか、北京、上海、香港など海外９カ所に拠点を有するアジア渉外業務を主に取り扱う専門家グループのCEOです。日本企業のアジア進出のサポートや中国事業に関わる法務、会計、税務のコンサルティングで30年近い実績をもっています。

本書では中国で反スパイ法、スパイ罪という概念が出てきた歴史的背景や、現代の習近平政権下での人権思想にも触れながら、日本人がスパイ容疑で拘束・逮捕されないために理解しておくべき正しい知識について、余すことなく解説しています。
安心かつ安全に中国でビジネスを行うための一助となる一冊です。

なお、本書は中国ビジネスに関わる日本人、日本企業が日本において反スパイ法、スパイ罪に関する学習をする前提で執筆されています。したがって、著者は本書を中国に持参して当該学習の素材とすることを推奨しておらず、本書の企業研修目的での利用は日本国内のみとすることが最善だと考えています。

“稼ぐ力”を身に付け、地域医療に貢献する新たなかたちのクリニック経営とは？

サージクリニックを核にした医療ネットワークで
経営を安定させ、医療の質を高める革新的な手法を紹介！

東京商工リサーチによると、2023年度の医療機関全体の休廃業・解散件数は、前年度比37.１％増となる709件となりました。このうち、病院より小規模なクリニックが580件と、2019年度の561件を上回り過去最多となっています。
医療機関にとって苦しい経営環境が続く中、比較的軽症者が多く診療報酬の高い治療を行う機会が少ない耳鼻咽喉科や小児科などはさらに逼迫した状況に陥っています。日本全体で人口減少が進み患者の奪い合いが激化するなか、競争に勝つために設備投資をして提供する医療の質を高めようとしても、こうした診療科では採算をとっていくことが容易ではありません。
そんな中、本書の著者は2002年に都内でクリニックを開院したのを皮切りに、東京と神奈川を中心に耳鼻咽喉科や小児科のクリニックを展開し、現在は全17カ所のほとんどの施設で黒字化を達成しています。その成功の鍵となったのは、拠点となる収益性の高い手術治療専門施設（サージクリニック）を設置し、その周辺に複数のクリニックを配置して集患を図る「クリニック・ドミナント戦略」です。特定の地域に集中的に出店して優位性を得る戦略はコンビニエンスストアなどでよくみられる手法ですが、著者はこれをクリニック経営に応用し、低単価・低収益の代表格ともいえる診療科でも安定した収益を上げられる仕組みを確立しました。
本書では、著者が実践するクリニック・ドミナント戦略とは何か分かりやすく解説し、この戦略に基づいた実践的な開業計画や設備投資、人材マネジメントなどを具体的に紹介しています。地域医療に貢献しながらも厳しい経営が続いている開業医にとって新たな経営手法を指し示す1冊です。

放任すると、業績は上がる

10年で年商3倍を達成した創業100年を超える老舗刃物メーカーの5代目社長が、自らの経験から導き出した組織マネジメントと業績向上の秘訣を明かす。

米フォーブス社による「世界で最も働きがいのある会社ランキング」では、100位以内に入った日本企業は33位の本田技研工業を筆頭にわずかに４社。仕事への熱意などを示す社員のエンゲージメントにおいても「2023年版ギャラップ　職場の従業員　意識調査」によれば、エンゲージメントの強い社員の割合は、グローバル平均が23％であるのに対し、日本はわずか5％で、調査対象125カ国中124位となっています。
社員のやる気を引き出し、業績向上につなげようとする経営者は少なくないものの、働きがいや熱意につながる組織改革を成功させるのは簡単ではありません。

著者は鎌倉時代から刀の町として栄えた岐阜県関市にある創業100年を超える老舗刃物メーカーの5代目社長です。米国留学後に一度はNECに入社したものの、実家の家業を継ぐべく福田刃物工業に戻ります。しかし創業100年を超える老舗企業の社内には新商品の開発や業務の改善意識といったものはなく、どの部の社員にもモチベーションの低さが目に見えていました。そこで著者は「自分がこの会社を変えよう」と意気込んで、自ら先頭を切って改革に臨んだものの、社内が変わることはありませんでした。

転機は名経営者として知られるある人物との出会いでした。彼の「社長は実務をやるな。社員を感動させることが仕事だ」という言葉に感銘を受け、著者は経営方針を大きく転換しました。社員に業務を任せ、彼らのやる気を引き出すことに専念することにしたのです。

営業部では、売上目標やノルマを設定せず、社員自らが顧客開拓を行えるようにしました。製造部や品質保証部でも、社員に業務を任せると、みるみる生産性が向上し、経常利益率は常に10％を超えるようになりました。
また、社員の発案により新たな超硬合金包丁が生まれ、発売2年目には生産計画の2倍を超え、納期が1年以上先となる大ヒット商品となったのです。
こうして社員に任せる経営に転換したことで、会社は10年で年商3倍の企業へと成長しました。

本書では、著者が放任主義に至った背景と、社員に任せることで社内にどのような変化が起きたのか、具体的な事例と合わせて紹介しています。組織改革に悩む多くの経営者の参考になる一冊です。

小さなM&Aで大きく飛躍！

新時代の成長戦略！スモールM&Aで未来を切り拓く！

生成AIの登場に象徴されるように、技術の進歩が目まぐるしい今日、既存のビジネスモデルに固執してばかりでは成長は見込めない――。そう考え、多くの企業が事業拡大や経営リスクの分散を目的として新たな事業創出に取り組んでいます。しかし、新規事業をゼロから立ち上げ、新たな収益の柱へと育てることは簡単ではありません。特に中小企業では資金や人材、ノウハウが不足しがちで、新規事業を開始した中小企業へのアンケート（2016年・中小企業庁実施）によると、新規事業展開に成功していると回答した企業は3割ほどにとどまっているのが実情です。
そこで本書の著者が目を付けたのが、小規模の企業・事業を選び、成長を見据えたM&Aを繰り返すことで、事業拡大のスピードアップと経営リスクの分散を実現する「スモールM&A戦略」です。
30歳の時に現在の前身となる会社を起こした著者は、不動産業を中心に事業を展開しながら、5年前から本格的に「スモールM&A戦略」による事業買収に取り組み始めました。現在では不動産業のほかにリフォーム、地盤調査、地盤改良工事、自動車販売、レンタカー、飲食事業と多岐にわたる事業を展開し、わずか数年でグループ全体の売上を5倍、人員を10倍以上に拡大させました。
著者は、既存の事業基盤を一括で取得できることがスモールM&Aの一番のメリットであると言います。既に確立されたビジネスモデルや経験豊富な人材、好立地の店舗、行政の許認可など、どれもゼロから得ようとすれば膨大な時間やコストがかかりますが、この戦略であればそれを短縮でき、効率的な事業拡大が可能であるとも述べています。

本書では、スモールM&A戦略のメリットや、適正な買収価格の見極め方、銀行からの資金調達方法、さらに買収後のマネジメントなどのノウハウについて網羅的に解説しています。
中小企業経営者や起業志望者にとって、事業拡大や起業のヒントとなる一冊です。

資産価値を最大化する
『不動産トランスフォーメーション』とは――

大手ゼネコン出身、不動産管理クラウドサービスの第一人者であり不動産開発を熟知した著者が、
近年の大規模開発事例を中心に不動産価値を最大化するさまざまな手法を詳しく解説。

日本の不動産市場が活況を呈しています。
高まり続ける不動産価値は特に東京で顕著で、2024年の平均地価公示価格は122万円／㎡。東京23区内の新築マンションの平均価格はすでに１億円を超えています。国土交通白書2023によると日本全体の不動産資産は2956兆円とされていますが、著者は、工夫や戦略次第ではこの価値が上がる可能性があると言います。

著者は大学卒業後、大手ゼネコンに入社し、2000年に社内ベンチャー制度を活用して不動産管理向けクラウドサービスを展開する会社を設立。2018年にはマザーズに上場し、現在は同社の代表取締役として、また早稲田大学大学院の客員教授として不動産開発手法と活用について研究を続けています。

著者によれば、東京を中心とした大規模再開発は、今後も品川、高輪エリア、湾岸エリアと続いており、点で始まった開発が線に、そして面となり国内不動産の資産価値は今後も上がり続ける可能性は高いと言います。
一方、地方においても企業の農地取得特例や認可地縁団体制度など、幅広い規制緩和を背景とした不動産活用によって地域再生の動きも始まっているものの、開発余地はまだまだあると言います。

本書では「不動産トランスフォーメーション」と名付けた新たな不動産開発手法の数々を事例を元に解説しながら、既存ストック活用やDXなども駆使して国内不動産資産の価値を最大化するための手法を多数掲載しています。
企業不動産の活用や大規模開発の参考として、また自治体を巻き込んだ地方活性化のヒントとして、不動産開発事業者はもちろん、投資家やCRE戦略担当者、地方自治体関係者にとって参考になる一冊です。

日本円の行く末に不安を感じている人、必読！

インフレの津波から自分を守る。
弁護士投資家が実体験した成功と失敗、そこから得た仮想通貨(暗号資産)投資成功のヒントをお伝えします！

資産価値を新築時よりも高くする
バリューアップビル改修とは

建物の老朽化が進み空室が増えていく――
悩めるビルオーナーへ、改修工事の基礎的な内容から業者の選び方、適正価格など、価値を高めるためのノウハウを徹底解説！

ビルオーナーにとって、ビルの老朽化による価値の低下は無視できない問題です。
見た目はもちろん、構造や設備の面で「古臭い」と感じるビルではテナントの借り手を見つけにくくなり、家賃を下げることも検討しなければならなくなります。放置すればさらに老朽化が進み、ますます借り手がつかないうえに、維持費用はかさむばかりという悪循環に陥ります。
とはいえ改修費用は決して安くはありませんし、期間中ビルの稼働を停止する場合は収益も減少します。コストをかけて改修するのであれば、建物の価値を高め、入居率アップにつながる工事をしたい――そんなビルオーナーたちの望みを叶えるのが、本書で紹介するバリューアップビル改修です。

著者は、長年にわたり大規模修繕工事やビル改修工事を手掛けてきた会社の経営者で、工事だけでなくコンサルティング、内外装のデザイン、設計などを一括して請け負っています。その特徴として、単に破損を修繕して新築の状態に近づけることを目指すのではなく、マーケティングリサーチを行い、改修によって付加価値を高める提案を行うことで実績を上げてきました。
著者は、ビルはただ一個の建物として単独で存在するのではなく、街の一部として周囲との関わりのなかで価値をもつものだと考えています。したがって、ビルの価値を高めるためには、ビルのある街、地域、商圏を把握し、ニーズを掘り起こして、それに応えるものにしていくべきだというのが著者の主張です。

本書では改修工事についての基本的な考え方から具体的な工事の内容まで分かりやすく説明し、そのうえで業者の選び方や工事の適正価格の目安なども併せて、費用対効果の高いビル改修のノウハウを解説していきます。
老朽化に悩むビルオーナーへ向けた、よりよいビル運営と資産価値向上のヒントとなる一冊です。

塩漬け株に10倍の価格がつくとは本当か!?
非上場株式の株価算定方法とその仕組み、換金化における最大のメリットとは

「買い手が見つからない」「見つかっても買い叩かれる」そのほか相続税の問題など、非上場株式を換金できずに困っている人が多くいます。
税務署がはじき出す非上場株式の資産価値は、独自の計算式によって決まるため、ときには資産価値をかなり大きく上回ることも――。
「売りたくても売れない、でも納税は待ったなし」
この状況、いったいどうすればいいのでしょうか?
本書では、そんな少数株主に向けて、これまで世に出ていなかった株式買取相談センター独自の非上場株式を現金化する方法を一挙公開。
その仕組みとカラクリについて、実例を基に分かりやすくまとめました。この方法を駆使すれば、ほとんどの非上場株式を現金化することが可能に。
しかも株式を発行した会社の買取提示価格の10 倍以上に化けることも珍しくありません。
知識がないまま非上場株式を所有していると、人生において予期せぬ危機(多額の税金負担等)に陥ることがあるかもしれません。
あなたの財産、そしてこれからの生活を守るために、必読の一冊です!

----------------------目次----------------------
第1章 非上場株式が宝の持ち腐れになっている!?

第2章 その非上場株式、放置すると納税額が跳ね上がる可能性も

第3章 非上場株式を換金する方法とその仕組み

第4章 非上場会社の株式換金におけるメリットと注意点

第5章 非上場会社の株式換金～事例集～

埼玉最強のプロフェッショナルチームが徹底解説！

「事業承継の流れやスケジュールは？｣
「後継ぎについての相談は誰にしたらいい？」
「会社の売却を失敗しないためには？」
いつか向き合えばいいと思っていたモヤモヤを、この一冊で一気に解消！

部下の育成に悩む管理職を救う
“デキる”部下育成メソッド！

心理学・脳科学に基づいて、成長しない部下の改善点を７つのタイプに分けて分析。
それぞれのタイプにあわせた適切な対処法を人材育成のプロが解説！
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集中できない、協力できない、ミスをしても反省しない——。

こうした「デキない」を抱える部下に対して一生懸命指導しているのに、一向に成長しないと悩んでいるマネジメント層の人は少なくありません。管理職1,715人を対象にしたラーニングエージェンシーの「管理職意識調査」（2021年）によれば、管理職の悩みの第1位は「部下の育成」で、約半数の管理職が部下の育成に悩んでいることが明らかになっています。

著者は心理学、脳科学に基づいた人材育成・指導の独自メソッドを確立した、人材育成のプロフェッショナルです。20年以上にわたってさまざまな企業の研修に携わってきた経験から、部下の「デキない」を７つのタイプに分けて分析し効果的に改善していく方法を確立して、数多くの成果を上げてきました。
例えば、部下が「集中できない」という問題を抱えている場合、その部下に対してただ「集中しろ」と言い続けても効果がないことがあります。著者は、部下が仕事に集中できない原因には「仕事の楽しさを感じられていない」あるいは「仕事の意義や価値を理解できていない」といったことがあるため、自分の成長を実感させ仕事に楽しみを見いだせるようにすることが重要だと考えています。そのため「集中できない」部下に対しては、上司が部下の成果や成長を認めて褒めてやることが効果的だといいます。

本書では、部下の「デキない」を「集中できない」のほかに、「スケジュールを守れない」「指示やアドバイスを聞かない」「指示待ちで主体的に動かない」「ほかの社員らと協力しない」「新しいことに挑戦できない」「失敗しても反省しない」の７つに分類し、それぞれ異なる対処をすることによって改善に導くメソッドを紹介しています。またマネジメント層のマインドセットについても触れ、部下の能力を最大限に引き出せる達人になるにはどうすればよいかを解説しています。「デキない」部下を貴重な戦力に変え、部下育成に悩みを抱える人の助けとなる一冊です。

世界最北の地で、はじめての日本食レストランを創った男の、ビジネスと病気との格闘の歴史！

シベリア鉄道の西の終着駅であるフィンランド・ポリの街で、世界最北の日本食レストランを開いた著者。
いま多方面で注目されるフィンランドでの生活と、開業までの日々を詳細に紹介する。また、持ち前の発想力を駆使して、独自の体操を編み出し、大病から復活するまでを綴るエッセイ。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。

人生ではじめて出会うお金の本

りんごやバイオリンと交換できる、不思議な“星のカケラ”。
みんなの笑顔を想像して使うと、喜びの輪が広がっていく……。

――ひとのためにつかうと　みんなが　しあわせになれる。
ふしぎな　ほしのカケラの　おはなし。