『東洋経済新報社、2017年6月14日以前、11～20冊(実用)』の電子書籍一覧

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。


過去最多194業界を掲載！
日本経済と企業の今が、1冊でよくわかる！
15年連続売上No.1、「業界地図」の最新版（大手書店調べ）

【産業ガイドブックの決定版】
・株式投資　→銘柄発掘、銘柄分析に
・就活・転職　→業界研究、志望企業探しに
・ビジネス　→雑談ネタ探し、客先の動向把握に


【2026年版の特徴】
・注目業界をドーンと追加
アニメ、マンガで大注目の「IP（キャラクタービジネス）」から、AIを支える「データセンター」、激変する「中国自動車」などを追加

・地域にも目を配っています
読者の熱い声に応えて、経済成長著しい「インド」、アメリカと中国と並ぶ経済規模を誇る「欧州」など、海外地域を拡充

・ニッチ業界も取り上げています
ウクライナ戦争で脚光を浴びる「ドローン」、バーティカルSaaSをまとめた「ソフトウェア（業界特化）」、日本を含めて数社で寡占する「エレベーター」、投資家のお金を預かって運用する「運用会社」、アクティビストからベンチャーキャピタルまで、さまざまな「投資ファンド」を掲載

・見逃せない新企画
各業界の主要企業1000社超の時価総額と、株価騰落率、配当利回りを掲載！　10年間の天気予想も従来の2倍超の約60業界を掲載したほか、業界再編史は20本以上を収録　

【購入者特別付録】
・株式投資を強力にサポート
　四季報オンラインの「業界研究」サービスが2ヶ月間無料に。過去3年分の地図や、ビジネスモデル、業界再編史が読めます（一部業界のみ）。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。

【ご注意ください！】
・本コンテンツは冊子版の約1800ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。
・本コンテンツに社名等での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。

●●概要●●
■この1冊で、日本企業の海外戦略、現地法人、支店・駐在員事務所の全貌が明らかになります。刻々と変化する海外進出企業のデータを、毎年追跡調査・収録しているわが国随一のデータベースです。

■進出国別に日本企業が出資している海外現地法人(2016年版では約2万9,000社)を収録。中国など注目の国・地域に展開する日系現地法人の把握・分析に最適。海外投資戦略の全容を探るために、またマーケティング調査などに幅広くご活用下さい。

●●収録情報●●
【現地法人編】
日本側出資企業名及び出資比率
現地法人名(原則として英文,中国・台湾は漢字で記載)
代表者名
所在地
電話番号
進出年月
資本金
従業員数(日本側派遣者数)
売上高
収支状況
事業内容

【支店・駐在員事務所編】
日本企業名
支店・駐在員事務所名
代表者名
所在地
電話番号
従業員数(日本側派遣者数)
開設年月

【集計編】
進出国別・年次別現地法人数
業種別・年次別現地法人数
進出国別現地法人従業員数
新規進出した現地法人一覧
撤退・被合併の現地法人一覧…他

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。

【ご注意ください！】
・本コンテンツは冊子版の約1000ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。
・本コンテンツにコードや社名での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。

●●概要●●
■グループ会社の再編・再構築がかつてないスピードで進んでいます。子会社の設立・取得・合併、持株会社設立や会社分割による経営と事業の分離など、グループ運営のあり方が大きく変化しています。傘下関係会社各社の状況は、連結決算数値だけでは捉えきれません。
本誌は独自のアンケート調査や取材に基づいて関係会社各社の住所など基礎データを親会社ごとに網羅。様々な用途にご活用いただけます。

■本誌は上場および有力な未上場企業と国内関係会社(連結対象・持分法適用会社他)、全31,719社の最新データを収録。

●●収録情報●●
■本編
グループ親会社ごとに基礎データを掲載
会社名
連結・持分法適用の区別
郵便番号
所在地
電話番号
代表者名
設立年月
資本金
持株比率
従業員数
決算期
売上高
純利益
配当有無
事業内容を掲載。

■親会社索引、関係会社索引
索引は親会社、子会社いずれからでも検索することができます。
関係会社索引では複数社から出資がある場合にも対応しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。君の知らない優良企業、有力中堅企業がここにある！！「中小企業のホントの情報が欲しい！」という就活生の熱い要望にお応えして誕生した「中堅・中小企業版」が、中堅規模を超えた実力派企業満載の「優良・中堅企業版」にパワーアップしました！『就職四季報』の看板指標「入社3年後離職率」「有休消化平均」「平均年収」を特別調査し、2016年の採用内定人数を含めた3年間の「採用動向」や、企業が「求める人材」など『就職四季報』総合版・女子版に載せきれなかった4800社の客観情報を初公開！有名企業でなく有望企業を狙う就活生の皆さん、この本でかけがえのない一社を見つけてください！★★目次★★「優良・中堅企業版」の見方・使い方業種別・都道府県別社数採用数・前年実績数平均年収・有休消化日数３年後離職率・売上高●特集　「優良・中堅企業版」で見分ける！　会社の実態　重要データランキング　採用数（メーカー）ベスト100　採用数（ノンメーカー）ベスト100　平均年収ベスト100　有給休暇取得ベスト100　採用実績頻出校一覧（大学）社名索引(50音順)業種別索引本社所在地別索引●【注目企業】　マスコミ・メディア　コンサルティング・シンクタンク・リサーチ　情報・通信・同関連ソフト　商社・卸売業　金融　メーカー（電機・自動車・機械）　メーカー（素材・身の回り品）　建設・不動産　エネルギー　小売　サービス●地域別有力企業編・都道府県別索引

日本の主要企業約1300社の「ＣＳＲ（Corporate Social Responsibility ＝ 企業の社会的責任）」関連情報を収録した『CSR企業総覧 2015年版』を、テーマ別に３分冊化しました！

　「雇用・人材活用編」は、やりがいがあって長く働き続けられる会社を探したい新卒・中途の就職活動調査用に、大学や研究機関の研究データとして、公開データ以外の非財務情報をもっと見たい機関投資家・個人投資家など幅広い層にご利用いただけます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。【ご注意ください！】・本コンテンツは冊子版の約1800ページを電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。・本コンテンツに都道府県・市区名を含む収録情報の検索機能はございません。目次から掲載ページをお探しください。●●2015年版の特徴●●・豊富な社会・経済データと独自調査による多彩な地域情報で全国813市区を各2ページで多面的に紹介。統計データもさらに充実。・15年6月22日までの市町村合併に完全対応。●●目次●●★巻頭特集地方創生・人口減少対策　今後の人口動向と地方版総合戦略★巻頭特集２全都市ランキング　●住みよさランキング　●財政健全度ランキング　●成長力・民力度ランキング★813市区の最新情報＜主な収録項目＞役所所在地発足年月日市長（氏名、生年月日、就任月、就任回数、党派、任期、経歴、学歴）議会（議長名、議員数、任期）由来、特徴交通、主要事業所、特産品、観光、イベント著名出身者まちづくり（総合計画の策定状況、将来都市像、主要プロジェクト）職員採用（応募者数、採用者数)子育て支援・母子健康策（認可保育所の保育料、施設数、定員数、待機児童数、小児医療費助成制度の内容）ふるさと納税公共料金（水道料金、下水道料金、介護保険料）高齢者支援策（特別養護老人ホーム・高齢者向けグループホームの施設数、総定員数）国民健康保険料の内容生活保護（申請件数、被保護世帯数、被保護実人員数）女性の活躍（議会女性議員比率、職員女性管理職比率）面積、人口、平均年齢、出生率、有配偶率、世帯数地方税収額、歳出決算総額、財政力指数、自主財源比率、交付税依存度事業所数、従業者数、上場企業本社数、製造品出荷額、卸売業年間販売額、小売業年間販売額、大型店店舗数労働力人口、完全失業率昼夜間人口比率、納税者1人当たり所得、持家世帯比率、住宅地地価、乗用車保有台数、介護老人施設定員数、公共下水道普及率、火災出火件数、交通事故発生件数、刑法犯認知件数