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ビジネスマンは“最低”このレベルの知識を持ちなさい！
消費税、憲法改正、TPP農業問題……、
ニュースをインテリジェンスで捉える。


──本書で取り上げている論点は、私にとって目新しいものではない。
時代とともに新たな証拠が積みあがってきて、論点が補強されるために、
ときに新鮮に映ることがあるのかもしれない。（「まえがき」より）

ビジネス誌『PRESIDENT』好評連載、時代を捉える金言満載の『日本のカラクリ』を１冊に。
消費税、原発、憲法……、時代に通底する問題点を
日本一のコンサルタント、『企業参謀』の大前研一がわかりやすく解説。
ジャック・アタリ、三浦雄一郎との特別対談を収録。


【目次】
《特別対談１》ジャック・アタリvs大前研一　～「日本病」克服の唯一のカギとは？～

■01：ケインズ以降のマクロ経済理論はもはや通用しない
■02：今、世界で本当に隆盛を極めている「クオリティ国家10」を見てこい
■03：アベノミクスよりすごい景気対策がある
■04：下請けなのに、なぜ台湾企業は強いのか？
■05：新しい「日本のお家芸」を探せ！
■06：世界滞在型旅行業は自動車産業より市場規模が大きい
■07：「ヒット商品」が出ない本当の理由
■08：なぜ、日本人はかくも覇気がなくなったのか？
■09：「TPP農業問題」を解決するただ一つの道
■10：うなぎ上りに膨れ上がる国民医療費
■11：憲法96条は占領軍の最悪の置き土産
■12：「都構想」「道州制」が世界マネーを呼ぶ
■13：「日本版一国二制度」の始まり
■14：日本の地方分権はずっと足踏みしてきた
■15：橋下徹大阪市長を嫌いな人は、なぜ嫌いなのか？
■16：これが本物の「官僚改革」だ
■17：すべて腹芸と裏ワザで行われてきた外交交渉
■18：福島第一原発事故の本当の原因
■19：日本の被曝恐怖症は、なぜこんなにも偏っているのか？
■20：知らないと危ない！「世界の宗教」の歩き方

《特別対談２》三浦雄一郎vs大前研一　～80歳でエベレスト登頂、偉業の裏側～

【内容紹介】
30万部を超える『日本の論点』シリーズに続く、2018～19年の世界を分析した大前研一氏の渾身の作。
大前氏は、世界の経済・政治・産業を以下のように分析します。
経済をみるとお金を刷りさえすれば景気はよくなるといった状況ではなくなりました。政治においては、独裁色の強いリーダーが目立ってきています。産業界は、クラウド、モバイル、IoT、AIといった新しい技術が急激な進化を遂げています。

中国の台頭やアメリカにおけるユニコーン企業の登場といった新しい変化に、日本はどのような対応をしていけばいいのでしょうか。
大前氏は「21世紀は変化のスピードが激しく、たとえいまは良くても明日は自分自身が危機に陥る危険性をはらんでいる。今見えている世界から未来を読む必要がある」といいます。
「この本では、自分の見えている世界が展開されているので、この本を読んだ後は、自分自身の頭で日本と世界について考えてみてほしい」というのが、今の大前氏の願いです。
これからの世の中がコンパクトに分析されていますので、是非、ご一読頂けると幸いです。

【目次抜粋】
まえがき
第一章 世界経済の潮流――世界中が低欲望社会に
第二章 世界政治の潮流――政治リスクが高まっており、二〇一八年は不安定に
第三章 世界産業の潮流――クラウド・モバイル・AI隆盛のIoT時代へ
【質疑応答】

トフラーなら「この波」を予測したはずだ。

なぜ日本人の給料は上がらないのか？
それは「第4の波」を理解していないからだ――。

かつて未来学者のアルビン・トフラーは、世界的ベストセラー『第3の波』において、近現代の文明を支配していた巨大な潮流と、1980年代以降の世界の変化の波を、ものの見事に分析してみせた。「第1の波」＝農業革命、「第2の波」＝産業革命に続き、「第3の波」＝情報革命によってもたらされる情報化社会の到来を予見したのだった。

そして今、トフラーと親交があり、互いを認め合った世界的経営コンサルタントが、畏友の考え方をヒントにして、最新の世界潮流を解説する――。

〈現在は、トフラー氏が生きていた時代には予想すらされていなかった技術やシステムが登場し、「第4の波」というべき全く新しい社会が到来している。もし今もトフラー氏が生きていたら、この「第4の波」について考察し、新たな著書を執筆していたに違いない。だから、亡き友に代わって私がそのテーマに取り組みたいと考えたのである。〉――プロローグ

「第4の波」とは何か？　それは21世紀に入って劇的に進化した「AI（人工知能）＆スマホ革命」が世の中にもたらす変化であり、21世紀は、いち早くこの波の特徴を捉えた者が富を独占する。だが、AIが人類の知能を超える「シンギュラリティ（技術的特異点）」へと達する「第4の波」の後半には、大規模なレイオフ（解雇）が発生すると予想される。
果たして、この「第4の波」の激変の中で活躍できるのは、どのような人材なのか？
そして、AIに置き換えられない仕事とは――。

21世紀に生き残るために、来たるべき未来の「図式」を提示する「希望の書」。

（底本　2023年2月発売作品）

円安・物価高・低成長経済をどう立て直すか。

円安・株安・債券安の「トリプル安」に見舞われ、日本経済はますます混迷の度を深めている。その一方で、日本の労働生産性は上がらず、今や1人あたりＧＤＰや年収で韓国の後塵を拝するまでになっている。その“敗因”を、著者は「変化できない国になったから」と喝破する。

〈このままだと日本は、繁栄した後に400年衰退したポルトガルやスペインと同じ道をたどるだろう。それを止めるためには「持続可能な日本」をつくる戦略、いわば日本経済のＢＣＰ（事業継続計画／ビジネス・コンティニュイティ・プラン）が必要である。その提案・提言が、本書の目的だ。〉（プロローグより）

日本の生産性を上げるには、企業や個人のみならず、国や地方の行政も一気にデジタル化する必要がある。
ところが、古い住基ネットをもとにした現在のマイナンバーカードは、不便な上にメリットが少なく、生体認証もないからセキュリティにも問題が多い。
著者は、“使えない”マイナンバーカードは、ゼロからつくり直すべきだと主張する。

〈もし私が首相だったら、自分が扱いやすい側近や子飼い官僚などではなく、ブレーンとして抜本的で効果的な対策を分析・立案できる若手の有能なエキスパートを集めた特別チームを作り、そこで決定したことを所管大臣に実行させる……。
ここに書いてあるような提言を実現してくれる政治リーダーと、もっと若くて行動力のある「経済参謀」の登場に期待している。〉（エピローグより）

今こそこの国には｢参謀｣が必要だ――。各国で経済アドバイザーを歴任した“名参謀”がわかりやすく解説する日本改造論の決定版。

（底本　2022年4月発行作品）

新生日本に向 けての5つの警告
これまで世界、日本に対し、数多くのメディアで様々な「警告」を発信し続けてきた大前研一。月刊情報誌「大前研一通信」の記事の中から、【世界経済】、【日本社会】【ビジネス・経営】、【震災復興】、【教育・生活者】の５編、 計：３０からなるメッセージを厳選掲載！
大前研一が独自の視点で世界、日本の 抱える難題に対する分析、処方箋も解説しています。
「警告」の先 にある世界、日本の諸問題、また我々がこれから直面するかもしれない新たな問題にどう対峙して解決していくべきか―
受信せよ！新生すべき日本、生活者に向けてのメッセージ！
「読んで」、「見て」、「身につける！」大前研一通信特別保存版第五弾。
※ＤＶＤは電子書籍の為、付属致しません。

※本書は1993年に発行された『新・大前研一レポート』（講談社）の復刊版書籍です。復刊に際して、2020年6月に経営者を対象とする講演会で著者が語った「新型感染症への対応から明らかとなった日本の行政の問題点とあるべき姿」を加えました。

■新章「コロナ禍で露呈した行政の問題とあるべき姿」
マスク配布や10万円給付申請の混乱から、行政の課題が見えてきました。その背景にはマイナンバー制度を含めた行政のデジタル化が、各自治体でバラバラに進められてきた経緯があります。
また、テレワークへの移行を妨げる「ハンコ文化」や、他国に比べて感染症対策におけるIT活用が進んでいないことなどにも、行政システムのデジタル化の遅れが見えます。
これに対して、著者は５つの提言をおこないました。
①国民全員がIDを持つコモンデータベース
②コモンデータベースを委ねる「人権府」の設置
③国民目線で行政サービスを統合したデジタルガバメントの構築
④最先端の知識を持つ民間のIT技術者を閣僚に抜擢
⑤スーパーシティ構想の展開

■復刊『新・大前研一レポート』
本書には著者が日本を変えるためにまとめた83の法案が収録されており、その中には上記の今の課題に対して解決を示唆する提案が豊富に含まれています。
時間の経過によって、一部には現状にあてはめづらいものも含まれますが、国内外で既存のシステムが構造的限界を迎えるなか、国民目線の立法提案の重要性は増しています。
これからの私たちのための行政を考えるために本書を復刊いたします。

著者は読者に語りかけます。
『立法行為こそ民主主義の国に残された唯一の合法的変革のプロセスなのである。』
『日本を変えていくにはルール（法律）によって変えていくしかない、という点を念頭に置き、読者諸氏も「日本は変えられるのだ」という信念を持って読んでもらいたい。』

■主な内容
新章　コロナ禍で露呈した行政の問題とあるべき姿
コロナ禍で露呈した日本行政の問題
これからの行政のあるべき姿への提言

新・大前研一レポート
第一部
第一章　日本の将来
第二章　日本の真実
第三章　新しい需要の創出
第四章　改革の担い手はいるか
第二部
第五章　国家運営の再構築
第六章　日本を変える法案集
第七章　日本の選択

【内容紹介】

流通・小売業界は、ECでは得られない「新たな価値」をデジタルシフトで創造せよ


コロナ禍が引き越した幾度かにわたる緊急事態宣言によって、多くの小売店や流通各社が休業や時短営業を余儀なくされ、苦境にあえいでいます。一方、アマゾンをはじめとするEC各社の業績は絶好調であり、今後、流通・小売業界のデジタルシフトが一気に加速すると予測されます。また、データをフル活用したサブスクリプション・ビジネスという新しいビジネス形態も生まれています。

本書は、このトレンドを大前研一氏が国内外の様々なデータを基に分析し、日本の流通・小売業界が今後進むべき道を示すものです。また、デジタルシフトやサブスクリプション・ビジネスで先行する各社の経営者・担当者が自社の取り組みを語り、読者により具体的なヒントを与えます。

アフターコロナの流通・小売業界の戦略を考えるうえで、必読の一冊です。

【著者紹介】

[著]大前研一 (Kenichi Ohmae)

早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』(共に小学館)、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ(小社刊)など多数ある。

【目次抜粋】

パート1　流通・小売業のデジタルシフト

　第一章　デジタルシフトが加速する流通・小売業の最前線／大前研一

　第二章　中国最大のリテイラー・京東集団の巨大な流通システムを支える取り組み／元・京東日本日本業務最高責任者 荒井伸二

　第三章　物流をもっと簡単、シンプルに／オープンロジ代表取締役社長CEO 伊藤秀嗣

　第四章　月額制で世界中のブランドバッグがあなたの手に／ラクサス・テクノロジーズ代表取締役会長CEO 児玉昇司

　第五章　小売業界のゲームチェンジを地域コネクチティッドで勝ち抜く／サツドラホールディングス代表取締役社長兼CEO 富山浩樹

　第六章　「料理人向けEC」のラストワンマイルを変革する／八面六臂代表取締役 松田雅也


パート2　サブスクリプション・ビジネス

　第一章　サブスクリプションが変革するビジネスモデル／大前研一

　第二章　サブスクリプション・ビジネスの勘所／テモナ代表取締役社長／佐川隼人

　第三章　モノのサブスクリプション・ビジネスの実践結果と見えてきた本質／favy代表取締役社長 高梨巧

　第四章　デジタルで加速する、ブリヂストンの「ビジネストランスフォーメーション」／元・ブリヂストン執行役員CDO 三枝幸夫

　第五章　「定額住み放題」でつくる新しいライフスタイル／アドレス代表取締役社長 佐別当隆志／第六章　サブスクリプションだからこそ表面化する、お客様ニーズとの関り方／ななし取締役 小川紀暁

米国、英国で大反響を呼んだ大前研一が久々に放つ２１世紀の“本格的な経営書”。『企業参謀』『ボーダレスワールド』に続く名著。経営の本質を詳らかにする。

【内容紹介】
有力各社のDX（デジタルトランスフォーメーション）への対応事例とポイントがこの1冊でわかる！

未曽有のコロナ危機を乗り切るには、あらゆる企業が規模や業種の違いを乗り越えて、DX（デジタルトランスフォーメーション）に全社を挙げて取り組む必要があります。
大前研一氏をはじめ、今話題のワークマンなどDX先進企業5社の担当者が、デジタルテクノロジーをどのように自社に取り入れているかのポイントを解説します。

【著者紹介】
［著］大前 研一 （Kenichi Ohmae）
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』（共に小学館）、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ（小社刊）など多数ある。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。
英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。
同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。
2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判をよび、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。
趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。
ジャネット夫人との間に二男。

【目次抜粋】
第一章　DX革命を成功に導く方法 大前研一
第二章　ワークマンがデータ経営で描いた新業態戦略 ワークマン専務取締役 土屋哲雄
第三章　企業における情報システム改革からIoT、DXへの取り組み ヤンマー元取締役CIO 矢島孝應
第四章　継続利用率99.5％、5年で3万社が登録した「SmartHR」事業 SmartHR代表取締役CEO 宮田昇始
第五章　「スマートコンストラクション」で実現する建設産業のDX 小松製作所 執行役員 四家千佳史
第六章　経営トップが自ら取り組む、アパレル産業のDX事例 ストライプデパートメント代表取締役社長 佐藤満

プロフェッショナルは感情をコントロールし、理性で行動する人です。専門性の高い知識とスキル、高い倫理観はもとより、例外なき顧客第一主義、あくなき好奇心と向上心、そして厳格な規律。これらをもれなく兼ね備えた人材を、私はプロフェッショナルと呼びたい。

【内容紹介】
ウィズコロナ時代、ビジネスに勝つ要諦は、デジタルとリアルの融合にあり！
コロナの影響で経済規模が7割まで縮小した現在、従来の手法でビジネスに勝つことはできません。
遊休資産をデジタルの力でカネのなる木に生まれ変わらせるアイドルエコノミーの全貌、そのアイドルエコノミーが世界で最も進んでいる中国の最新事情など、大前研一氏をはじめとする豪華執筆陣たちが新しい経済と今後のビジネスの在り方を示します。

【著者紹介】
[著]大前 研一 (Kenichi Ohmae)
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』(共に小学館)、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ(小社刊)など多数ある。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。
英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。
同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。
2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判をよび、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。
趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。
ジャネット夫人との間に二男。


【目次抜粋】
【パート1】アイドルエコノミー編
第一章　アイドルエコノミー2.0 ～拡大・普及期を迎えたシェアリングエコノミー～ 大前研一
第二章　0から1を創り出す空間再生流通企業 河野貴輝（ティーケーピー 代表取締役）
第三章　“なくてはならぬ”、世界変えるウェブサービス 金谷元気（akippa 代表取締役）
第四章　ワンコインの子育てシェアが社会を変える！ 甲田恵子（AsMama 代表取締役）
第五章　発想とITで人々の日常にワクワクを 天沼 聰（エアークローゼット 代表取締役）
【パート2】中国ニューエコノミー編
第一章　中国ニューエコノミーの衝撃 大前研一
第二章　中国発ユニコーン企業の最前線 パク・ジュンソン（レジェンド・キャピタル パートナー、マネージングディレクター）
第三章　中国経由、アジアナンバー1の動画メディアへ 森川 亮（C Channel代表取締役）

【内容紹介】
「アフターコロナ」「ウィズコロナ」……正解のない時代は、革新的なアイデアと企業ガバナンスでフロンティアを切り拓け!
大前研一、安藤忠雄、松尾豊をはじめ、豪華執筆陣たちが語る、0から1を生み出す方法!


【著者紹介】
[著]大前 研一 (Kenichi Ohmae)
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』(共に小学館)、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ(小社刊)など多数ある。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。
英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。
同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。
2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判をよび、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。
趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。
ジャネット夫人との間に二男。


【目次抜粋】
【パート1】企業統治編
第一章　21世紀に通用する企業のつくり方 大前研一
第二章　低迷を続ける日本企業の分析 斉藤 惇(日本野球機構 会長)
第三章　AIを活用した次世代経営 松尾 豊(東京大学大学院工学系研究科 教授)
第四章　花王のコーポレートガバナンスにおける絶えざる革新 杉山忠昭(花王株式会社 執行役員 法務・コンプライアンス部門統括)*講演当時
【パート2】構想力編
第一章　構想力 AI時代に活躍できる人の条件 大前研一
第二章　私の考える「構想力」 安藤忠雄(建築家)
第三章　衰退した熱海のリノベーションまちづくり 市来広一郎(machimori代表取締役)

【内容紹介】
生産性を向上させ、高収益の企業へと刷新せよ
大前研一と「経営改善」「働き方改革」「ビジネスチャンス発見」のスペシャリストたちが語る、未曽有の危機をチャンスに変える方法！

【著者紹介】
[著]大前研一 Kenichi Ohmae
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』(共に小学館)、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ(小社刊)など多数ある。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thi nkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。
2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判を呼び、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。
趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。ジャネット夫人との間に二男。

【目次抜粋】
【パート1】生産性改革編
第一章　生産性を高める経営 大前研一
第二章　クラウドサービスを活用した間接業務の効率化 杉本勝男(スキャンマン 代表取締役社長)
第三章　ほぼ全員残業ゼロでも10年連続増収増益を果たしている理由 岩崎裕美子(ランクアップ 代表取締役)
第四章　経営戦略としてのワークライフバランス 佐々木常夫(佐々木常夫マネージメント・リサーチ 代表取締役)
第五章　「BUYMA」による海外購買のイノベーション 須田将啓(株式会社エニグモ 代表取締役 最高経営責任者)

【パート2】高収益企業の研究編
第一章　高収益企業の経営戦略 大前研一
第二章　トップブランドを生むCSV(企業価値) 山下茂(ピジョン 代表取締役会長)
第三章　日本電産から学んだ、強い会社をつくる条件 川勝宣昭(DANTOTZ consulting 代表取締役)
第四章　「出前館」のビジネスモデルと夢の街づくり 中村利江(出前館 代表取締役社

【内容紹介】
AI小作農になるか、プラットフォーマーになるか
大前研一と業界のトップリーダーたちが語るAIとフィンテックの
最新事情と、ビジネスチャンスのつかみ方！

【著者紹介】
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキン ゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、「日本の論点」シリーズ(小社刊) など多数ある。

【目次抜粋】
はじめに
【パート1】AI編
第一章　AIインパクト 大前研一
第二章　Watsonの「AIビジネスモデル」 吉崎敏文(IBMワトソン事業部長・当時)
第三章　トヨタのAI戦略 岡島博司(トヨタ自動車先進技術統括部統括主査)
第四章　DMMが考えるAIへの向き合い方 亀山敬司(DMM.com会長)
【パート2】フィンテック編
第一章　フィンテック最前線 大前研一
第二章　マネーフォワードが変革するお金との関係 辻庸介(マネーフォワードCEO)
第三章　ウェルスナビが提供する、資産運用のAI化 柴山和久(ウェルスナビCEO)
第四章　フィンテックが変革する金融ビジネス 沖田貴史(SBI Ripple Asia前CEO)
第五章　ビッグデータとAIがもたらすフィンテックへの影響 森正弥(楽天技術研究所前所長)

「繁栄の方程式」が変わった！

安倍政権「愚策」研究から、「自国第一主義」に対する外交政策、日本「再起動」戦略まで――最新版「大前研一レポート」。

「歴代最長」に達する安倍首相の長期政権下で、いったいどんな政策が行なわれてきたのか？
「消費増税」「サラリーマン増税」「働き方改革」「70歳雇用義務付け」「マイナス金利」「異次元金融緩和」「マイナンバー制度」「ふるさと納税」「成人年齢引き下げ」「新・学習指導要領」「外国人受け入れ」……。これらはいずれも日本を衰退させる“愚策”であり、“劣化する政治”の象徴だと大前氏は断じる。

一方で、こうした“劣化”は日本だけの問題ではない。世界経済を冷え込ませる貿易戦争を繰り広げるアメリカ・トランプ政権と中国・習近平政権、あるいは元「徴用工」訴訟から軍事協定破棄にまで至った韓国・文在寅政権など、「自国第一主義」に嵌った近隣の国々でも「国家の衰退」が進んでいる。

果たして、このまま国と一緒に沈むのか、それとも世界の富とつながるのか――。今こそ個人や地方、企業の選択が問われていると大前氏は主張する。

「国家は衰退する。だが、その衰退する国家と、個人や地方は一蓮托生ではない。そこに希望を見いだしてもらえたら幸いである」（まえがきより）

世界的経営コンサルタントによる日本列島“再起動”論。

【内容紹介】
令和の時代を迎え、大前研一氏がもっとも訴えたいテーマの1つがこの「リカレント教育」です。
リカレント教育とは、社会に出てから10年おきに「学び直す」ことを意味しますが、大前氏が強調するのは、稼ぐ力をつけるための学び直しです。
社会の急速なデジタル化により、大学や大学院で学んだことも一瞬で陳腐化してしまう時代です。
このままでは定年まで乗り切ろうとする発想では生き残れません。
リカレント教育の意義、答えのない時代に求められる自ら答えを見つけ突破力をつける生き方がわかります。

【著者紹介】
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、「日本の論点」シリーズ(小社刊) など多数ある。

【目次抜粋】
まえがき
第1章 人工知能時代の「リカレント教育」
第2章 デジタル時代に不可欠な「リカレント教育」
第3章 「リカレント教育」で日本の教育は変わる
第4章 北欧、ドイツの「リカレント教育」先進国から学べ
第5章 「リカレント教育」で構想力を育てよ

【内容紹介】
デジタル時代を迎え社会の仕組みは激変している。今までは同じことを繰り返して、その延長線上で精度を高め量を拡大していけば企業は成長できた。そんな古き良き時代の「成長の方程式」は、いまではまったく通用しない。
デジタルディスラプション(デジタルテクノロジーによる破壊的イノベーション)が当たり前の今日では、大企業といえども新しい事業を生み出し続けないとあっという間に淘汰されてしまう。そうならないためには、すべての社員が自ら新規事業を考え立ち上げることのできる社内起業家「イントラプレナー」に生まれ変わるしかない。
これから会社が生き残れるかどうか、そのカギを握るのはイントラプレナーである。
同書には、デジタル時代を生き残るために必要なイントラプレナー育成法が書かれている。

【著者紹介】
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、「日本の論点」シリーズ(小社刊) など多数ある。

【目次抜粋】
はじめに
第一章 デジタル時代の「社内起業家」育成法　大前研一
第二章 サイバーエージェントの社内スタートアップ戦略　飯塚勇太
第三章 寺田倉庫の「minikura」クラウドビジネス　三宅康之

【内容紹介】
今まで、日本企業の勝ちパターンは、欧米のものを持ってきて改善したり、生産性を少しづつ上げることで、一を一・一、一・二にすることでした。しかし、これからの時代は、無を有を生み出す「ゼロからイチ」の発想で事業を立ち上げたり組み立てたりすることが不可欠になります。同書には、21世紀の生き残り方が書かれています。

【著者紹介】
大前研一(おおまえ・けんいち)
(株)ビジネス・ブレークスルー大学学長
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、95年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌の93年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また94年の特集では5人の中の一人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。

【目次抜粋】
はじめに
第一章　デジタルシフト革命　アマゾン、グーグルも実践「ゼロからイチ」を生み出す「11」の発想法　　大前研一
1．SDF／戦略的自由度（Strategic Degrees of Freedom）
2．アービトラージ（Arbitrage）
3．ニューコンビネーション（New Combination）ほか
第二章　「ゼロイチ」の起こし方　林 要
日本人はイノベーションが苦手というのは明らかに間違い　ほか
第三章　高速イノベーションのススメ　道脇裕
イノベーションとは何か　ほか

【内容紹介】
スマートフォンの登場により、消費の世界は激変しています。これまで店舗に出向かないと購入できなかったものが、スマホの画面操作で自宅まで届けてくれる仕組みができあがりました。現状のリアル店舗だけで対応する企業の売上げが落ち込む中で、ネットとリアルを組み合わせた新しいビジネスを作り上げた企業の伸びが顕著になっています。世界中で売上げを伸ばし続けるAmazonのような新しい企業に対してどのように対応していけばいいのか、その答えがこの本には書かれています。

【著者紹介】
大前研一(おおまえ・けんいち)
(株)ビジネス・ブレークスルー大学学長

早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、95年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌の93年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また94年の特集では5人の中の一人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。

【目次】
はじめに
第一章　　「新しい消費者」
第二章　二七期連続増収増益ヤオコーの経営
第三章　無印良品の大戦略は、「役に立つ」ということ
第四章　ABEJAのAIが変える小売流通業
第五章　インバウンドビジネス最前線

＊本書は「大前研一ビジネスジャーナルシリーズ（No.1～15）」をまとめた特別合本版です。
大前研一が主宰する、経営者のみを参加対象とした経営勉強会「向研会」の講義内容を読みやすく書籍化。
2014～2018年に発行したシリーズの全原稿を１冊にまとめた総集編を電子書籍限定でお届けします。
グローバル化のポイント、M&Aはどうするかといった経営講義から、新しく生まれるビジネスモデルの解説まで。
28本の経営セミナー、15本のインタビュー記事を収録。
1000ページを超える圧倒的ボリュームの講義を通して、ビジネスのあらゆる勘所を学ぶことができます。

マッキンゼー出身の世界的コンサルタント、トム・ピーターズらが
「優れた企業の本質とは何か」という普遍的な問いに挑んだ!
全世界で読み継がれる不朽のロングセラー。
イノベーション研究の第一人者、米倉誠一郎氏(一橋大学イノベーション研究センター教授)推薦!!
今敢えて『エクセレント・カンパニー』を読む意義について(米倉誠一郎)
「はじめて『エクセレント・カンパニー』を読んだときの衝撃を僕は忘れられない。
「優れた企業の本質は働く人たちにワクワクするようなエキサイトメントを与え、
よしやったろうじゃないかとどんな困難にも立ち上がるような思いに駆り立てることなんだ」。
そして、「顧客にはその会社の製品やサービスだけでなく、会社そのものを大好きになってもらうことなんだ」。
結局は、「人の心を鷲掴みにすることなんだ」、と。
1980年代、しかめっ面をした「組織や戦略論」、「企業価値や投資効率論」などに目がくらんでいた当時、
同書が与えてくれたインパクトは過去も現在もそして未来永劫に変わらないものだとつくづく思う。」
原著発売から30年が経過していますが、「人間の非合理な部分」に着目するなど、
企業活動の本質を考える上で、いまだに多くの示唆があります。
企業の本質が問われる今だからこそ、手に取ってもらいたい一冊です。他の会社ではやっていないが、超優良企業でやっていることはなんなのか。
永遠に成長し続ける組織を創るための、「超優良企業8つの条件」を提示する。【目次】
未来の読者に向けて- 復刊のごあいさつ
日本の読者のみなさまへ
序
第一部 超優良企業の条件
第1章 成功しているアメリカ企業
第二部 新しい理論の構築を求めて
第2章 「合理主義」的な考え方
第3章 人々は動機づけを望んでいる
第三部 基本にもどる
第4章 曖昧さと矛盾を扱う
第5章 行動の重視
第6章 顧客に密着する
第7章 自主性と企業家精神
第8章 “ひと”を通じての生産性向上
第9章 価値観に基づく実践
第10章 基軸から離れない
第11章 単純な組織、小さな本社
第12章 厳しさと緩やかさの両面を同時に持つ
超優良企業に国境はない -- 大前研一

たった一人でも「ブレークスルー」は可能だ。

「エクセレント・カンパニー」から「エクセレント・パーソン」の時代へ――。

〈かつて巨大企業が実現していたようなソリューションを、今なら「たった一人の傑出した人間」がやってのけるかもしれない。……たった一人でも「ブレークスルー」することができる時代なのだ〉

世界的経営コンサルタントが、これからの「人材戦略」と新しい「働き方」を伝授する、大前流「働き方」の教科書。

日本人の名目賃金は、過去20年間ほとんど上がっていない。ＩＣＴ（情報通信技術）が急速に進化し、ＡＩ（人工知能）やＩｏＴ（モノのインターネット）が多くの仕事を代替すると言われる中で、ホワイトカラーの生産性の低さが、日本企業の「稼ぐ力」を失わせている。

ピラミッド型組織が崩壊し、「いつでも、どこでも、誰とでも」つながる21世紀のネットワーク社会では、年齢・経験・肩書などに関係なく、一人一人がどれだけ組織に貢献できるかが問われる。

そこで求められる働き方とはどういうものか？　そして、企業や組織に貢献する「傑出した個人＝エクセレント・パーソン」になるにはどうすればよいのか？　
若手・中堅社員、経営者も必読の新しい仕事論。

メルカリ、ドンキホーテホールディングス、イオングループなど27の勝ち組企業のケーススタディに基づく、大前流「儲けの仕組み」がこの一冊に網羅！　圧倒的なボリュームで大前流「戦略的思考」の本質に迫る。

書き下ろし「大前式『21世紀のビジネスモデル』の描き方」も収録。

「みなさんにも、ここで取り上げている27のケースに対して、
『もし自分がこの会社の社長だったら、抱えている問題に対してどう取り組むか』
『この会社のトップなら、この会社の事業に対してどのような意思決定を下すか』
を自分なりに考えるトレーニングをしてほしいのです」（本書より）。

※本書は、書籍シリーズ「BBTリアルタイム・オンライン・ケーススタディ（大前研一のケーススタディ）」として発行されたケーススタディを収録にあたり改題、加筆、新編集したエッセンシャル版です。

【内容紹介】
これまでの産業はアナログ技術を前提に成り立っていたが、産業のデジタル化が進むにつれ、あらゆる業界に変革が求められる時代になった。
特に、デジタルテクノロジー企業の進展で、産業の仕組み、儲け方がこれまでと大きく変わってきている。
デジタル・ディスラプション時代に私たちはどうビジネスの仕組みを考え、生きていけばいいのか。
本書には、その答えが書かれている。

【著者紹介】
大前研一(おおまえ・けんいち)
株式会社ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長
ビジネス・ブレークスルー大学学長
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。
日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。
著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。
マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。
この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、95年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。
英国エコノミスト誌の93年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また94年の特集では5人の中の一人として選ばれている。
2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。

【目次より】
◆第一章　デジタル・ディスラプション時代の生き残り方――大前研一
◆第二章　Fintechビジネス最前線――北澤直
◆第三章　リクルートの「Airレジ」――大宮英紀
◆第四章　「第四次産業革命」の変化をチャンスに変える経営――菅谷俊二

※本書はビジネス・ブレークスルー大学出版「BBTリアルタイム・オンライン・ケーススタディ（Vol.1～4）」をまとめて収録したシリーズ総集編です。
■BBT大学のケーススタディRTOCSとは
BBT大学が提供する「Real Time Online Case Study（リアルタイム・オンライン・ケーススタディ=RTOCS）」では、毎週、国内外の企業/政府を題材に、まだ答えの出ていない 「今起きている課題」をケースとして出題。
大学内で1週間のディスカッションの上で、学長である大前氏が1つの課題解決案を提示しています。
多くの起業家を送り出すBBT大学の代表的プログラムを追体験できる本シリーズは、実践型経営トレーニングとして、学生・社会人の立場によらず、経営を志すすべての人にお勧めです。
■総集編特典付き
総集編発行を記念して、巻末には限定公開動画情報を掲載。
大前氏自身による「CaseStudy／あなたがCoca-Cola Company CEOならばどうするか？」の解説動画を含む4本の動画情報を掲載。
■収録ケース
ケースはすべて「あなたが●●の責任者ならばどうするか？」という質問形式。
まさに今、問題に直面している企業／政府責任者の立場となり、課題解決を考えることが「実践的経営トレーニング」の所以です。
もしも、あなたが
・The Coca-Cola CompanyのCEOならば
・ローソンの社長ならば
・NTTの社長ならば
・UBERのCEOならば
・任天堂の社長ならば
・東京ガスの社長ならば
・沖縄県知事ならば
・イオングループCEOならば
今、何を決断しますか？

あなたは「経済の教養」に自信があるか？

「円高と円安だったら、輸出大国の日本にとっては円安のほうが有利」－－そんな“古い常識”を信じていないだろうか。
「失業率が低くなったのに、景気が回復しないのはなぜか」－－この質問に、あなたは答えられるだろうか。

経済の常識が、大きく変わりつつある。そして、「新たな経済知識」を身に付けていることが、ビジネスパーソンにとって欠かせない条件になってきた。

為替、株価、物価、金融政策、雇用、景気、GDP、不動産市況……経営コンサルタントの大前研一氏が、これら２５の視点から「武器として使える経済学」を指南する。

「２０２０年の経済」を見通す、ビジネスパーソン必読の１冊。

知識がなければ、戦えない。

21世紀に企業が求める人材の特徴は、ひとことで言えば、スマートフォンが全世界に普及したことを前提にビジネスを構築できる人ということになる。
大前研一氏が考える「21世紀に必要な人材」とは一体どんなものか。
これからのビジネスで活躍できる「人材」のカタチがわかる。

【著者紹介】
大前研一(おおまえ・けんいち)
(株)ビジネス・ブレークスルー大学学長
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。
日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。
著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。
マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、
また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。
この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、95年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。
英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピータースが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。
同誌の93年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また94年の特集では5人の中の一人として選ばれている。

【目次より】
◆第一章　日本企業の「二一世紀型」人材戦略――大前研一
◆第二章　日産自動車のダイバーシティを推進する人財マネジメント――志賀俊之
◆第三章　サイバーエージェント デジタルネイティブ経営者の育て方――曽山哲人
◆第四章　超エリートIT人材を輩出するインド工科大学の教育――ウダイ・B・デサイ

本書はBBT大学出版シリーズとして発行した「BBTリアルタイム・オンライン・ケーススタディ(Vol.1～30)」をまとめた特別合本版です。
大前研一が学長を務めるBBT大学で経営トレーニングとして提供されている経営のケーススタディ「RTOCS」を60ケース分、収録しています。
多様な業界・企業・団体の経営について投げかけられる「あなたが●●の責任者ならばどうするか？」という問いに対し、大前氏が解説する現状分析・課題設定・解決策提示をなぞりながら「自分ならばどうするか？」と繰り返し問いかけ、経営の思考トレーニングを積むことができます。
また、多様な業界を網羅したケースを通して、各業界のビジネスモデルを学ぶという使い方もお薦めします。
＊収録ケーススタディ
Coca-Cola Company／ローソン／NTT（日本電信電話）／UBERのCEO／任天堂／東京ガス／沖縄県／イオングループ／キヤノン／Xiaomi ／ゼンショーホールディングス／島精機製作所／日本郵便／フィリピン／キリンホールディングス／クックパッド／JCB／Booking.com／ホンダ エアクラフト カンパニ／小松製作所／日本経済新聞社／国際協力機構（JICA）／Airbnb日本法人／富山県／ニトリホールディングス／トヨタ紡織／ミズノ／エスビー食品／京急不動産／オープンハウス／ツムラ／新日本海フェリー／JTB／日光市／俺の株式会社／雪印メグミルク／マツダ／オープンハウス／ＶＡＩＯ／エナリス／DMM.com／オートバックスセブン／ナガセ／燦ホールディングス／イギリス／メディアテック（MediaTek）／MonotaRO／SGホールディングス／イオンエンターテイメント／グローバルダイニング／長野電鉄／富士通／村上開明堂／安川電機／永谷園ホールディングス／ヤマサ醤油／しまむら／メルカリ／マツモトキヨシホールディングス／ドンキホーテホールディングス
【目次】
はじめに
本書について
本書収録ケーススタディについて
CaseStudy01～CaseStudy60
ビジネス・ブレークスルー大学について

日本企業はこれからM&Aを積極的に仕掛けていくべきだ

JT、旭硝子、ブリヂストン、日本電産、イオン、ソフトバンクなど
買う側の論理、買われる側の対応がわかる！

【著者紹介】
大前研一(おおまえ・けんいち)
(株)ビジネス・ブレークスルー大学学長

早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。

【目次より】
◆第一章　「100日」で結果を出すM&A入門――大前研一
◆第二章　二度の大型買収を成功させたJTのM&A手法――新貝康司
◆第三章　グローバルM&Aの先駆者、旭硝子の戦略――宮地伸二

グローバル化による「世界最適化」が進んでいた世界経済。2017年は、その転機の年となる。私たち日本も世界も、経済は２極化が進むだろう。これまでの常識、これまでの予測が役に立たない時代を、大前視点で斬る。

Fintech、IoT、AI……私たちは今、かつてない技術革新の時代に来ている。これからのビジネスを考えるうえで、これらの知識を知っておくことは必須だ。大前研一が、最新テクノロジーを斬る！

「BBT×プレジデント」エグゼクティブセミナー第三弾！
アイドルエコノミーは産業革命にも匹敵する

自分ではリソースをもたず、空きリソース(Idle)を見つけ、必要としている人とマッチングさせるアイドルエコノミー。
本書では、アイドルエコノミーの解説だけでなく、アイドルエコノミーを活かしたビジネスの実例も多数紹介。
読み終えたときには、大きなビジネスチャンスが眠っているアイドルエコノミーに、あなたもきっと参加したくなっているはず。

【著者紹介】
大前 研一(おおまえ・けんいち)
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。
著書は、『「0から1」の発想述』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。

【目次より】
第一章◆アイドルエコノミーで、新しいビジネスを創造せよ　大前研一／ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長
第二章◆ネスレ日本のイノベーション　高岡浩三／ネスレ日本株式会社　代表取締役社長兼CEO
第三章◆日本交通のスマホアプリ戦略　川鍋一朗／日本交通株式会社　代表取締役会長　JapanTaxi株式会社　代表取締役社長
第四章◆印刷業界を変えるアイドルエコノミー　松本恭攝／ラクスル株式会社　代表取締役

■他にない！ 読者自身が実際の経営課題に挑戦することで問題解決思考力を身につけるトレーニングブック
本書はビジネス・ブレークスルー大学（以下BBT大学）の人気プログラムをもとに作成した、「問題解決思考をトレーニングするための課題集」です。BBT大学内で実際に使用しているケーススタディへ読者の皆様自身に挑戦していただき、回答を考え、書き込んでいただくという、実際に手を動かすことで学ぶ新しいスタイルの本になっています。
本書に収録した各ケーススタディでは「もしあなたが〇〇会社の最高責任者ならばどうするか？」という課題を提示しています。実際に世の中で問題となっている、まだ答えが出ていない「現在進行形の経営課題」に挑戦することでリアルタイムに考える力を養うことができるからです。
本書で扱うケーススタディに正解はありません。
ただ答えを読むだけでは得られない、自ら考えることで得られる学びを実感いただけます。
それぞれのケース解説はBBT大学学長大前研一が担当。
もちろん、読者の方の考えのほうが優れた施策である場合もあるでしょう。学友とディスカッションを重ねるように、大前研一の解説と議論してみてください。
問題解決思考力は実践の繰り返しによってのみ鍛えられます。
ぜひ12の経営課題に挑戦してください。
※本書収録のケース解説は既刊書籍『RealTimeOnlineCaseStudyシリーズ』Vol.17～Vol.22に収録したものを再収録しています。お買い求めの際はご注意ください。

すべての日本人、必読！今後、自らが置かれた市場がどう変化していくのか。何が起きるのか。顧客の未来はどうなるのか。そして、未来の顧客はどうすれば発見できるのか。本書では、このような疑問に答えるための「武器」を提供する。未来は、自らの思考力で切り開け！「本書は、“答えのない世界”において、ひるむことなく答えを模索する“思考力”と行動する“勇気”を、徹底的に鍛えるための一冊である。安穏として現状に満足するか、自らの思考力で未来を読み、未来を切り開くか。志の高い読者が、本書を自らの糧としてくれることを願っている」――監修：大前研一

「BBT×プレジデント」エグゼクティブセミナー第二弾！
「間違いなく IoTの時代が到来する」

本書では、IoTとは何かを検証するにとどまらず、
企業はIoTをどのようにビジネスチャンスにつなげていけばいいかを実際に成功している事例を交えながら解説。
今いちばん新しい、そして実践的なIoTのテキストがここに。

【著者紹介】
大前 研一(おおまえ・けんいち)
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。
日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、
現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。
著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代』の新・国富論』(共に小学館)、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。

【目次より】
第一章◆IoT戦略の要諦
大前研一／(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長
第二章◆IoTで未来はこう変わる
村井 純／慶應義塾大学環境情報学部長・教授
第三章◆シーメンスとドイツの新製造業戦略(インダストリー4.0)
島田太郎／シーメンス専務執行役員・デジタルファクトリー事業本部長兼プロセス＆ドライブ事業本部長
第四章◆車の自動運転と高度交通システムの新しい形
ヴェルナー・ケストラー／コンチネンタルコーポレーションインテリア部門ストラテジー＆トランザクション担当シニア・バイスプレジデント

◆圧倒的ボリュームでビジネスモデル・経済・テクノロジー・人材教育…を経営視点から語りつくす特別講義決定版。
大前研一が主宰する企業経営者向け勉強会「向研会（株式会社ビジネス・ブレークスルー運営）」の講義を400ページを超えるボリュームで書籍化。
各種メディア・シンクタンクによるデータに加え、自身の海外視察を含めた独自ソースから読み解く「世界と日本は今どうなっているのか」決定版。「ビジネスモデル」「経済」「テクノロジー」「教育」「市場」「戦略」「マーケティング」…と、ビジネスを開拓しつづけるための知識・ベストプラクティスを網羅しています。
＊収録トピック
・「イノベーション＝技術革新」という時代の終焉
・世界経済が陥るジレンマ
・プラットフォーム戦略
・消費者に起こった５つの変化
・定義できなくなった３Ｃ
・イオニストは“低欲望社会”の被害者
・「アジアのグローバル化」にいかに向き合うか
・世界のシリコンバレー化
・アマゾンがつくった“デジタル新大陸”
・産業の垣根が消える４つの要因
・「脱フルセット型ビジネスモデル」の構築
・10倍の値段で売れるブランドを作るには？
・大前流「３つの改革案」
…他
＊本書に収録した各講義は下記既刊書籍「大前研一ビジネスジャーナル」シリーズを基に編集・構成しています。
お買い求めの際はご注意ください。
■大前研一ビジネスジャーナルNo.1（強いグローバル戦略／脆いグローバル戦略）
■大前研一ビジネスジャーナルNo.2（ユーザーは何を求めるか）
■大前研一ビジネスジャーナルNo.3（なぜ日本から世界的イノベーションが生まれなくなったのか）

手本と解答がない今、成功へのプロセスは自らが考えださなくてはなりません。オピニオンリーダーとして、常に最先端で活躍を続ける大前研一氏の最善解を導きだす思考法を公開。
新しい時代の企業戦争を生き残る鍵を握るのは、評論家になり下がったスタッフ集団でも、アイデアを花火のように打ち上げる一匹狼でもありません。組織の中にあって、企業の頭脳中枢として戦略的行動方針をつくりだし、それをラインに実行させる独特の力をもつ「企業参謀」集団──その存在こそが命運を決めるのです。
具体的な戦略思考を編みだすにはどうすればよいか？この視点で人材育成と活用に取り組み、実践する企業だけが生き残ることができるのです。
この本は実践に役立つ戦略的問題の解決者である企業参謀集団の育成に関し、能力開発・思考・構造・手法など豊富な事例でわかりやすく説き明かしており、戦略的思考のバイブルとして、世界中の大学教材としても用いられています。
【目次】
I部　戦略的思考とはなにか
第1章　戦略的思考入門
第2章　企業における戦略的思考
第3章　戦略的思考方法の国政への応用
第4章　戦略的思考を阻害するもの
第5章　戦略的思考グループの形成
II部　戦略的経営計画の実際
第1章　戦略的に考えるということ
第2章　企業における戦略的思考
第3章　戦略的思考に基づいた企業戦略
第4章　戦略的計画の確信
附章　先見術

◆圧倒的ボリュームで「日本の未来」を考える特別講義決定版第２弾。
大前研一が主宰する企業経営者向け勉強会「向研会（株式会社ビジネス・ブレークスルー運営）」の講義を約400ページというボリュームで書籍化。経営層のみが参加できる特別な講義で語った、「人口減少」「地方消滅」「エネルギー戦略」「教育」…という避けて通れない「問題」とその「解決策」。各種メディア・シンクタンクによる調査データに加え、自身の海外視察を含めた独自ソースから読み解く「日本の問題とは何か？」決定版。
＊収録トピック
・意味を失う20世紀の経済原論
・少子化は対策の打てる問題
・日本企業は人口ボーナス国を狙い撃て
・手段としての移民政策
・人口減少が「国債暴落」の引き金に
・時代遅れの戸籍制度
・「地方創生」より「都市再生」を目指す
・イタリア都市国家モデルの地方創生
・外資誘致の「三種の神器」
・日本の観光地は「幕の内弁当」
・エネルギーバランスと再生可能エネルギーの問題点
・大前流「電力再編」案
・原発再稼働のための必要な条件
・アベノミクスが加速させた日本経済の危機
・なぜ日本人はこれほどまでにお金を使わないのか？
・いつ来てもおかしくないハイパーインフレ
・「教える」教育と「考える」教育
…他
＊本書に収録した各講義は下記既刊書籍「大前研一ビジネスジャーナル」シリーズを基に編集・構成しています。
お買い求めの際はご注意ください。
■大前研一ビジネスジャーナルNo.4
■大前研一ビジネスジャーナルNo.5
■大前研一ビジネスジャーナルNo.6
【目次】
はじめに
序　目を背けてきた明白なる日本の問題
―日本の未来を変える教育―
｜講義1｜
人口減少の衝撃
―人口動態が示す確実な未来―
｜講義2｜
「教える」から「考える」へ
―答えなき時代の教育トレンド―
｜講義3｜
地域活性化の現状と課題
―世界市場が地方の勝負舞台―
｜講義4｜
日本のエネルギー問題
―持続可能なエネルギーミックス―
｜講義5｜
日本人の海外シフトの現状と課題
―決定的に不足するグローバル人材―
｜講義6｜
経済で見る日本の危機、世界の危機
―日本経済の末路、ハイパーインフレ―

自民党憲法草案ならますます日本は衰退する。

衆参両院で「改憲勢力３分の２以上」が現実となった今、安倍自民党政権は、憲法改正に向けて一歩一歩「前へ」と突き進んでいる。

今の改憲論議では、戦争の放棄を謳う「第９条」や、災害・テロ対策のための「緊急事態条項」などが俎上に載せられている。しかし、それらの議論は、いわば安倍政権と“同じ土俵”で戦おうとすることであり、最後は“力比べ”となってしまう。そうではなく、首相の改憲提案を逆手にとって、憲法で規定された統治機構を改めることこそ「一強」体制を断ち切る効果的な攻め手となる――この全く新しい改憲論のカギとなるのが憲法第８章だ。

同章は「地方自治」を謳いながら、結局は中央政府がすべての権限を握り、中央の意向に従う者だけに目こぼしする歪な政治の論拠となっている。しかも、自民党の憲法改正草案はそれをさらに強化するものであり、ますます日本を衰退させてしまうと著者は警鐘を鳴らす。

繁栄の単位としての道州制の導入、生活圏としてのコミュニティの構築など、地方の「自立」を促す憲法を作れ――。「平成維新」の提唱者・大前研一氏が、旧態依然とした「安倍一強」中央集権体制に引導を渡す、初めての本格的改憲論。

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ＢＢＴ大学での人気授業を書籍化！　「もし、自分が社長だったら？」……ニトリ、Airbnb、コカ・コーラ等など、今話題の企業の「経営課題」に取り組みながら、「ビジネスモデル」のつくり方を学ぶ１冊。

「BBT×プレジデント」エグゼクティブセミナーが登場！

大前研一氏が代表を務める株式会社ビジネス・ブレークスルー(BBT)とプレジデント社が共同で年四回開催している「BBT×プレジデント」エグゼクティブセミナー。そのセミナーで行われた、いま第一線で活躍する人たちの講義やディスカッションでの「本当に役に立つ内容」を収録。

【著者紹介】
大前 研一(おおまえ・けんいち)
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代』の新・国富論』(共に小学館)、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。


【目次より】
第1章◆現代の日本企業のグローバル戦略 ―― 大前研一/(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長
第2章◆LIXILのグローバル戦略 ―― 藤森義明/(株)LIXILグループ相談役(前取締役代表執行役社長兼CEO)
第3章◆世界のどこにビジネスチャンスがあるのか ―― 椿 進/AAIC代表取締役社長/代表パートナー

原発再稼働「最後の条件」

国会事故調査も政府事故調査も、問題の本質を見誤っている！
－－原発の課題と対策がみるみるわかる、写真・イラスト満載の「事故調査最終報告書」。

原発を動かすのに必要な「条件」とは何か？
福島第一で、メルトダウンした原子炉と生き残った原子炉の分かれ道とは？
その教訓と対策とは何か？
そして、大前氏が提示する原発を動かす「最後の条件」とは？

　2012年、夏。電力需要のピークを前に、政府は関西電力・大飯原発を再稼働させることを決断し、需給が非常に逼迫する事態を回避しました。
　ですが、国民や、再稼働を求めていた産業界の側にも、大飯原発でどんな安全対策が取られたのかを把握している人は少ないでしょう。政府にもそれを理解し説明できる人材がいないからか、“足りないから動かす”という議論だけが一人歩きしたのは、非常に残念です。
　我々日本人は、あの悲劇的な事故から、いったい何を学んだのでしょうか。再稼働を決断した経緯を見ていると、政府も国民も「何も学んでいないのではないか」と疑わざるを得ません（「はじめに」より）。

政府の事故調査委員会や国会の事故調査委員会の調査・報告書では見えてこない「原発の大問題」を、図・イラスト・写真満載でわかりやすく解説します。

【ご注意】※この作品はカラー版です。白黒端末の場合、図の解読が難しい部分が含まれます。
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「仕事に使える英語」への最短距離！

「正しい英語」はいらない。
ビジネスで使う英語には「コツ」がある。
いくら詰め込みの勉強をしても、TOEICで高得点を取っても、
失敗する人が多いのはその「コツ」を知らないからだ。

「自信がない」ビジネスマンにこそ読んで欲しい、「本当に使える英語」の本。

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さほど親しくない相手に英語で「それはやめてくれ」と言いたい場合、どんな表現をすればいいか？
学校で習ったように和文英訳して「Stop it」なんて言ったら、たぶん相手は「お前にそんなふうに命令される筋合いはない」と怒って喧嘩になるだろう。「Don't do it」と言っても相手は傷つく。丁寧な言い方にしようとして「Please」を付け加えても同じことだ。
　私が考える最も好ましい表現は「I wouldn't do it」。「私があなたの立場だったら、やらないと思いますけれど……」という婉曲的なニュアンスを含んだ言い方だ。
（中略）
　本書をきっかけに、１人でも多くの日本人ビジネスパーソンが「結果を出せる」英語力を身につけてグローバル人材となり、世界を相手に活躍してくれることを期待したい。

（はじめにより）

【ご注意】※この作品は２色刷りです。

読みやすい大前流ビジネス哲学名言集。

「ビジネスでは真実がボスの言うことよりも上位概念である」「成績の悪い営業マンほど売れない理由の説明がうまい」「リーダーに最も重要な役目は方向を決めること。次にスピードだ」など、88の大前流ビジネススキルを解説とともに紹介。マッキンゼーの日本支社長を務めた氏が、過去の200冊以上に及ぶ自著から厳選したスキルは、デジタル化とグローバル化の荒波の中を彷徨うビジネスマンにとって最強の羅針盤となってくれます。大前哲学の集大成とも言える本書は、ビジネスマン必携のバイブルです。

米国の「染色体が違う」企業、低欲望社会日本、地政学リスク…迫り来る危機のなかで私たちが生き残る道とは？　ここでしか読めない!!　大前研一が、独自に分析したデータをもとに大胆に語る新しい「経済原論」。

本書の原本は、大前研一氏が著し、1982年にアメリカのマグロウヒル社から刊行された「The Mind of the Strategist」だ。日本企業の強さの源泉は何なのか、世界中が知りたがっていたまさにその時に刊行され、大前氏の名を広く世界に知らしめた１冊である。21世紀の今ならば、日本のビジネスパーソンは「マインドセット」「ディープスマート」という言葉を知っている。スキルと合理性を極めるだけではビジネスの世界で勝者となることはできないと知っている。真に必要なものは洞察する力なのだ――と。その重要性を25年も前に世界に向けて提唱したのが、本書『ストラテジック・マインド』である。

1989年、「ハーバード･ビジネス･レビュー」（日本版ではない）の読者投票でトップとなった連載をベースとした大前氏の名著、電子書籍で復活。日本がまだ偽りのバブル景気に踊っていたその時に、大前氏は早くも「グローバリゼーション」ということばを使い、「従来の貿易統計が意味を持たない、国境を越えた『ボーダレス経済』」の本質を解く。本書の凄みは、20年以上も前に著者が以下のように強く告げている点にある。「本書は『ビジネス戦略』と『競争』に関する私の理解や経験を、マクロ経済問題に対する信念や分析と結びつけたものである」。グローバル経済の最前線、内外企業の企業事例と彼らの発見が多く記されている。

世界中のビジネススクールで読まれている大前流戦略論の原点。ビジネスの現場、もしくは日常生活の中で直面する問題に対し、最善策を得るために必要な戦略的思考とは、常に物事の本質に迫るための方法論とは何か。新しい時代の企業戦争を生き残る鍵を握るのは、評論家になり下がったスタッフ集団でも、アイデアを花火のように打ち上げるだけの一匹狼でもない。組織の中にあって、企業の頭取脳中枢として戦略的行動方針をつくりだし、それをラインに実行させる独特の力をもつ「企業参謀」集団だ。29歳でマッキンゼーに入り、その無名時代に取り続けた著者の私的なメモは、いまなおビジネスマンの戦略的思考の入門書として読まれ続けている。

発想法、事業計画立案、マインドセット、ビジョン、組織と人材のマネジメント、ファイナンス戦略……。「アタッカーズ・ビジネススクール」シリーズ（2003年までに５点）の人気講義を高い密度で集約。起業を本気で志す人のための最初の１冊。

成田空港が開港し、ガルブレイズの『不確実性の時代』がベストセラーとなった1978年(昭和53年)夏、軽井沢の万平ホテルで、経営者約40名を招待して開催された伝説の会合があった。主催は東京事務所開設８年目を迎えたマッキンゼー社。本書はこの会合を１冊にまとめたものである。「はじめに」で「本書でご紹介いたします日本版PPM、PMS、TPM、組織などの考え方が、今日では逆に世界各地のマッキンゼー社各事務所でも広く使われるようになっております」と記しているのは、当時35歳、デビュー作『企業参謀』を３年前に刊行したばかりの大前氏である。

EUは人口、GDPでアメリカを上回り、世界一の経済圏となった。ところが日本ではEUを「国家」として、「ひとつのマーケット」として認識せず、通貨ユーロ対策も検討されていない。このままでは日本は世界経済の潮流に乗り遅れてしまう。日本はどうすべきか――。EUの現地調査を続ける著者がEU市場の攻略法を解き明かす。もはやEUを知らずして現在の世界経済は語れない！