日本の論点

【内容紹介】
「移民政策」「コメ不足」「トランプ関税」「AI敗戦」
今、この問題を直視せよ！
マッキンゼー伝説のコンサルタントが贈る、
“答えのない時代”の思考革命！

「年末の定番書」として、ビジネスパーソンを中心に長くご愛読いただいている大前研一氏の『日本の論点』シリーズが今年も登場。日本が世界に誇る知性の一人である大前氏が鋭い視線で、現在の日本と世界の諸問題を分析し、ソリューションを提示します。また、毎年ご好評いただいている読者限定の大前氏の動画視聴サービスも継続します（今年の動画テーマは日本の農業・食料問題）。
2025年は１月にアメリカ大統領に復帰したドナルド・トランプ氏の関税政策を中心とする恫喝や気まぐれに、世界中が翻弄された1年でした。日本では7月の参院選敗北の責任をとって石破茂首相が辞任を表明し、新たに自民党総裁に選ばれた高市早苗氏が日本維新の会との連立政権という形で、憲政史上初の女性首相に就任しました。
「令和の米騒動」に代表される日本の農業行政の問題、人口が年に90万人減少することによる空前の人手不足と移民政策の議論。日本が長きにわたって抱えている根本的問題の解決は今や待ったなしです。
本書は大前氏が豊富な知識と経験、そして構想力を駆使して著した日本再生シナリオです。ぜひ本書を読んで新たな年の羅針盤としてください。

【著者紹介】
［著］大前 研一（おおまえ・けんいち）
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、ビジネス・ブレークスルー大学学長。
著書に『第4の波――大前流「21世紀型経済理論」』『経済参謀――日本人の給料を上げる最後の処方箋』（共に小学館）、『企業参謀――戦略的思考とはなにか』『世界の潮流』シリーズ、『日本の論点』シリーズ（ともにプレジデント社）など多数ある。

【目次抜粋】
【Part１：日本編】
巻頭言　日本の農業を蝕む構造的欠陥。今こそ農協を解体し、攻めの農業にシフトせよ
テーマ01　「自国ファースト」を掲げる愛国主義は、本当に日本を救うのか？
テーマ02　1年の短期で終わった石破政権が先送りした「日本の3大課題」とは何か？
テーマ03　少数与党の不安定政権。今こそ問われる首相に必要な要件とは何か？
テーマ04　戦後80周年を迎えた日本。なぜ新憲法を構想しなければならないのか？
テーマ05　なぜ農協の存在意義が、令和の米騒動で問われているのか？
テーマ06　出生率を改善し、日本の活力を守るために何を行うべきなのか？
テーマ07　高校無償化で、なぜ教育の自由と多様性が失われてしまうのか？
テーマ08　AI時代を迎えた今、日本の教育はどのように刷新していくべきか？
テーマ09　「原発再稼働」だけでは終わらない、日本が抱える構造的な課題とは？
テーマ10　システム障害が絶えない日本は、なぜデジタル後進国に堕したのか？
テーマ11　空前のSAKEブームで絶好調の日本酒の海外展開に課題はないのか？
テーマ12　「オリンピック」「万博」なぜ大阪は潜在力を活かせず、失政を重ねるのか？
テーマ13　自動車産業再編の時代に、ホンダと日産の経営統合はなぜ破談したのか？
テーマ14　上場した東京メトロは、今後どの方向に多角化を進めるべきか？

【Part2：海外編】
巻頭言　各国で吹き荒れる移民排斥の嵐。日本こそ移民政策を真剣に考えなくてはならない
テーマ01　「トランプ再選」でアメリカは衰退と復活のどちらに向かうのか？
テーマ02　誰がトランプの横暴な覇権主義と独善的な振る舞いを止められるのか？
テーマ03　トランプ流の関税強化で、アメリカ製造業は本当に復活できるのか？
テーマ04　世界はいつまで、経済オンチのトランプの気まぐれな政策に振り回されるのか？
テーマ05　アメリカのイラン核施設攻撃は、世界の地政学をどのように転換させたか？
テーマ06　米ロ主導の下、ウクライナ和平はどのような終局を迎えるのか？
テーマ07　中国は日本の20倍もの不動産バブルを終息に向かわせることができるのか？
テーマ08　世界のAIを主導する米中。なぜ日本は二番手集団にも入れないのか？
テーマ09　人口の少ないドイツがなぜGDPで日本を逆転できたのか？

【内容紹介】
「トランプ復権！」「GDP世界第4位転落！」
選挙で誰も争点に挙げない日本の真の病巣がこの1冊でわかる！
マッキンゼー伝説のコンサルタントが贈る、
混迷の時代を生き抜くヒント！

「年末の定番書籍」としてご好評いただいている大前研一氏の『日本の論点』シリーズはおかげさまで累計部数40万部を突破。日本が世界に誇る知性の一人である大前氏が鋭い視線で、現在の日本と世界の問題を分析し、ソリューションを提示します。また、毎年ご好評いただいている読者限定の大前氏の動画視聴サービスも継続します（今年の動画テーマは観光立国）。

【著者紹介】
［著］大前 研一(おおまえ・けんいち)
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、ビジネス・ブレークスルー大学学長。
著書に『第4の波――大前流「21世紀型経済理論」』『経済参謀――日本人の給料を上げる最後の処方箋』（共に小学館）、『企業参謀――戦略的思考とはなにか』『世界の潮流』シリーズ、『日本の論点』シリーズ（ともにプレジデント社）など多数ある。

【目次抜粋】
【Part1：日本編】
巻頭言　やり方次第で自動車産業を上回る規模へ。観光産業こそが日本経済の起爆剤となる
Theme01　少数与党の石破首相は「名宰相」として歴史に名を残せるか？
Theme02　日経平均株価の最高値更新は「失われた30年」の終わりを意味するのか？
Theme03　日本衰退の象徴であるGDP世界第４位転落からの回復は可能か？
Theme04　繰り返される「政治とカネ」問題に終止符を打つために、何を行うべきか？
Theme05　9人の自民党総裁選立候補者が誰一人、政策に上げなかった日本の統治機構の問題とは？
Theme06　候補者乱立でフィーバーした都知事選の裏で深刻化する都政の真の問題点とは？
Theme07　人口増加以外の方法で、地方を活性化できる「逆転の発想」とは何か？
Theme08　「令和の米騒動」の裏に隠れた日本の農業の問題とは？
Theme09　福島第一原発の処理水放出で見落とされていた「科学的視点」とは？
Theme10　国民皆保険制度の破綻を防ぐために、現行の医療制度にどのようなメスを入れるべきか？
Theme11　日本の電機メーカーの雄、東芝を上場廃止に追い込んだ元凶とは？
Theme12　ヨドバシカメラの西武池袋出店から読み取れるのは百貨店ビジネスの凋落か？
Theme13　プログランミングは時代遅れ？　生成AIで求められる人材像はどのように変わったのか？
Theme14　日本人の致命的な欠点である「プレゼン力の低さ」を克服することは可能か？

【Part2：海外編】
巻頭言　空前の選挙イヤー2024を振り返る。台頭するポピュリストリーダーたち
Theme01　世界的な右傾化トレンドにストップをかける方法はないのか？
Theme02　新たな地政学リスクの中、日本の外交姿勢は対米追従のままでよいのか？
Theme03　「トランプ圧勝」の大統領選。“ピンチヒッター、ハリス”はなぜ失速したか？
Theme04　イスラエルとパレスチナの「不毛な戦い」に終止符を打つ方法は残されていないのか？
Theme05　3年目に突入したロシアのウクライナ侵攻は、プーチンの勝利で終るのか？
Theme06　反日教育が行われる中国で起こった「ヘイトクライム」を防ぐ方法はあるのか？
Theme07　「台湾有事」が喧伝される中で行われた総統選挙が示す、台湾人の本音とは？
Theme08　半導体から地震対策まで、台湾の繫栄の方程式から何を学ぶべきか？
Theme09　14年ぶりの労働党政権誕生によって、イギリスは「EU再加盟」に向かうのか？
Theme10　グローバルサウスの盟主の道を突き進むインドに日本はどう向き合うべきか？
Theme11　生成AI各社がしのぎを削る国際競争において、日本企業は勝者になれるのか？
Theme12　EVブームが一段落した今、次世代の自動車メーカーの勝者となるのは？

【内容紹介】
これがChatGPTには予測できない未来の思考法だ！
マッキンゼー伝説のコンサルタントが贈る、
希望を持って生き抜くための27の提言！

「年末の定番書籍」として定着している大前研一氏の『日本の論点』が今年も登場。紙面を大幅にリニューアルし、例年と同じページ数でトピックの数を増やしました。また、毎年ご好評いただいている読者限定の大前氏の動画視聴サービスも継続します。
　2023年は前年から続くロシアのウクライナ侵攻がついに解決をみなかったばかりか、イスラエルとイスラム武装組織ハマスとの武力衝突によって、国際情勢がさらに複雑化することとなりました。2024年は1月に台湾総統選挙、3月にロシア大統領選挙、そして11月にアメリカ大統領選挙が予定されており、国際政治が大きく動きだすと予想されています。
　一方、日本国内は、上がらない所得、円安や原油高による家計の圧迫などによって、岸田政権の支持率は下がり続け、2024年に解散総選挙の実施が予想されます。しかし、誰が首相になっても日本の課題は変わらず、山積する課題にどう立ち向かうかが問われています。
　本書は大前氏が豊富な知識と体験、洞察力を駆使して、新しい時代に役立つものの見方や考え方を具体的に述べていきます。
【著者紹介】
［著］大前 研一（Kenichi Ohmae）
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、ビジネス・ブレークスルー大学学長。
【目次抜粋】
Part1〈日本編〉
巻頭言　2024年、日本が目指すべきは真の「観光立国」だ
論点01　岸田首相をはじめ日本の政治家が誰も理解していない、日本凋落の根本原因
論点02　岸田政権が続く限り、日本人の給料は確実に下がり続ける3つの根本原因
論点03　植田日銀総裁が、黒田「異次元緩和」路線と決別するために行うべき新たな金融政策
論点04　岸田政権が「異次元の少子化対策」の前に取り組むべき、「ごく普通の少子化対策」
論点05　産業振興目的の「大学10兆円ファンド」が、税金の壮大な無駄遣いになる理由
論点06　いまや国民病である花粉症患者が増え続ける根本原因と、その裏に潜むさまざまな利権
論点07　「ソロ社会」「ソロ活市場」の出現に伴い、日本企業が直面するビジネス環境の大変化
論点08　「日本を変えたい」という政治的野心に燃えた稲盛和夫氏の知られざる生涯
論点09　ネット配信時代のNHKは、受信料からチャンネルごとの課金制に移行すべし
論点10　インボイス制度導入よりも、サラリーマンに不公平な税制度の改革が急務だ
論点11　日本のシニアが楽しい定年後を送るための秘訣と、そこに眠るビジネスチャンス
論点12　介護崩壊を放置する日本の末路と、残された2つの選択肢
論点13　10年前に予見できた、モバイル事業以外に楽天グループが抱える衰退理由
論点14　移動モビリティの規制緩和とルールづくりにおいて日本が欧州から学ぶベき理由

Part2〈海外編〉
巻頭言　混迷極める世界情勢。「異形の大国」ロシアとのつきあい方を改めて考える
論点01　最新AI「ChatGPT」を開発した天才経営者が目指すのは「悪の帝国」か
論点02　新・世界一の富豪ベルナール・アノーとイーロン・マスクの違い
論点03　ミサイル防衛よりも防空壕のほうが安全!?　日本の頼りない安全保障の実態
論点04　「日米同盟」＆「中国包囲網」は、勉強不足で時代遅れな外交戦略
論点05　米欧銀行連続破綻は、世界金融危機のトリガーとなるのか
論点06　インフレに苦しむイギリスのスナク政権に残された「EU再加盟」という選択肢
論点07　ウクライナ侵攻が長期化しても、プーチンの支持率が高い歴史的理由
論点08　「プーチン政権崩壊後」を見据えて始まっているロシア国内外の動き
論点09　不動産不況に苦しむ習近平政権はなぜ“日本いじめ”を始めたのか
論点10　外資系企業誘致よりも、日本人技術者を海外へ派遣せよ
論点11　グローバル化の時代にもかかわらず、日本人の英語力が一向に伸びない理由

【内容紹介】
【「超円安」「分断化する世界」を生き抜くリスキリング　アジアの知性が、鋭く、深く分析する世界と日本の総括＆見通し】

「年末の定番書籍」として多くの方々に毎年ご好評いただいている大前研一氏の「日本の論点」が今年も登場。昨年のテーマ「なぜ日本では真面目に働いても給料が上昇しないのか」を受けて、今年は「日本人一人ひとりがリスキリング（学び直し）をして、自身の価値を高めていく」ことの重要性を強く訴えます。
2022年はロシアによるウクライナ侵攻、安倍元首相の銃撃事件など、例年以上に激動の年でした。世界は強権国家と民主主義国家に二分され、むしろ強権国家が勢いを増しています。国内でも安倍元首相の国葬をめぐり世論が大きく割れ、銃撃事件によって発覚した自民党と旧統一教会の癒着問題で岸田政権の支持率は下落、経済再生の目途は立っていません。一時1ドル150円台まで急落した「円安」は「弱い日本」の象徴と言えます。 本書は大前氏が豊富な知識と体験、洞察力を駆使して、新しい時代に役立つものの見方や考え方を具体的に述べていきます。
【著者紹介】
［著］大前研一 （Kenichi Ohmae）
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』（いずれも小学館）、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、『日本の論点』『世界の潮流』シリーズ（いずれもプレジデント社）など多数ある。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代はウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。
英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。
【目次抜粋】
PART1〈日本編〉
巻頭言　「シニア層の消費活性化」「地方からの経済活性化」ポストアベノミクスの日本経済成長戦略

Strategy01　所属議員の約半数が接点。自民党と旧統一教会の長い蜜月関係
Strategy02　「アベノミクス」「外交的成果」故・安倍首相の功績を検証する
Strategy03　岸田政権の「所得と分配」は「低欲望社会」からの脱却がポイント　ほか

PART2〈海外編〉
巻頭言　アメリカ追従外交から脱却し、各国との等距離外交へシフトせよ

Strategy01　先行きの見えないウクライナ情勢から学ぶべき教訓とは
Strategy02　「EU至上主義」を貫いたメルケル首相の引退で、欧州の未来は？
Strategy03　中国による台湾統一は“香港方式”ですでに始まっている　ほかスペシャル対談　大前研一×柴山和久（ウエルスナビCEO）
起業成功の条件は「ブレないビジョン」と「試行錯誤」

【内容紹介】

【30年続いた「安い日本」から脱却せよ アジアの知性が、鋭く、深く分析する世界と日本の総括＆見通し】


「年末の定番書籍」として多くの方々に毎年ご好評いただいている大前研一氏の「日本の論点」が今年も登場。「なぜ日本では真面目に働いても給料が上昇しないのか」が今年の全体テーマとなります。

約2年間にわたり猛威を振るい、各国の政治経済に深刻な影響を与えた新型コロナウイルスは、ワクチン接種が進んだ結果、いまだ予断を許さないとはいえ、世界は新しい時代に移ろうとしています。

この間、日本は安倍政権を踏襲した菅政権が1年で退陣し、岸田政権が誕生しました。新政権の課題は「30年間所得が増えない」という異常事態に終止符を打ち、明確な成長戦略に舵を切ることに他ならないと、大前氏は訴えます。

一方、世界に目を向ければ、影響力を強める中国の台頭が様々なかたちで各国に波及していることが鮮明となっています。もはや「アメリカを中心にした視点では国際情勢を読み取ることはできない」と大前氏は言います。


本書は大前氏が豊富な知識と体験、洞察力を駆使して、新しい時代に役立つものの見方や考え方を具体的に述べていきます。

【著者紹介】

[著]大前 研一（Kenichi Ohmae）

早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』（共に小学館）、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ（小社刊）など多数ある。

「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。

英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。

同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。

2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判をよび、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。

趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。ジャネット夫人との間に二男。

【目次抜粋】

はじめに


PART1〈国内編〉

　巻頭言 「安いニッポン」にこれからの課題のすべてが凝縮されている

　Strategy01 “さらばNBC、さらばぼったくり男爵”。オリンピック改革の鍵はクラウドファンディングだ

　Strategy02 格安料金プラン投入の裏で進む、NTTグループの再統合

　Strategy03 コロナ収束後、日本企業の人事制度や求められる人材はどう変わる

　Strategy04 「答えのない時代」の人材の育成には、「私塾」が必要だ

　Strategy05 新型コロナウイルスによる人口流出で日本の不動産価格はどうなるか

　Strategy06 日本のシステム開発が失敗ばかりを犯す根本原因とデジタル庁の課題

　Strategy07 令和の政治家が、田中角栄と中曽根康弘から学ぶべきもの

　Strategy08 デジタル民主主義の時代にふさわしい憲法改正論議を深めよ

　Strategy09 再否決された「大阪都構想」から浮かび上がる令和の地方自治の問題点

　Strategy10 未曽有の大事故から10年。現在も福島原発が抱える3大問題

　Strategy11 奴隷的な技能実習制度を改め、ドイツ式の移民政策へ移行せよ


PART2〈海外編〉

　巻頭言 欧米中心ではない、複眼的な国際情勢を見る視点を養え

　Strategy01 アメリカ大統領選の結果が示す、“分断国”への構造変化

　Strategy02 バイデン政権の外交戦略を検証する。最重要ポイントは台頭する中国との関係だ

　Strategy03 米中対立でにわかに高まってきた「台湾有事」の元凶はアメリカ外交政策だ

　Strategy04 なぜテスラは時価総額でトヨタを超え、世界ナンバー1自動車メーカーになったか

　Strategy05 ブレグジットで「UK崩壊＆再没落」の道を選択したイギリスの末路

　Strategy06 中国“三人っ子政策”導入からも読み取れる習近平の遠大な野望とは

　Strategy07 中国最強企業アントグループが持つ金融事業の破壊力

　Strategy08 文在寅政権の掲げる反日路線は、いつ転回されるのか

　Strategy09 「イスラエルVSアラブ」だけでは読み取れない、中東の新しい地政学

　Strategy10 「危機感」「語学力」「理系重視」「スマホセントリック」イスラエルと台湾が持つ4つの強さ