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『その他(レーベルなし)、松尾匡(実用)』の電子書籍一覧

1 ~6件目/全6件

  • シリーズ35冊
    1,7603,960(税込)
    著:
    渋井哲也
    レーベル: ――
    出版社: 論創社

    筆者は、学校に関連して死んでいく子どもたちの死因を「学校死」と定義したうえで、当事者を取材する。そこから見えてきたものは、学校が生徒を見殺しにしている実態であった。「学校死」は、どうすれば減らすことができるのか。その方法を探る。
  • 「そうだ、『搾取』ならマルクス自身から、『一般均衡論』ならワルラス本人から、『流動性選好』ならケインズその人から聞けばいいではないか!!」

    主人公は、数学のできない経済学部の女子大生。そのゼミの指導教官はひた すらバブルを懐かしむ女性教授。そこに、なぞの占い師のじいさんが登場し、 続々と大物の経済学者を降霊させることにーー。著名経済学者本人の口から明かされる自説の核心。勘所だけを、手早く、明解に、深くわかりたいあなたへ。

    第1章 アダム・スミス 第2章 リカード 第3章 マルクス 第4章 ジェボンズ、メンガー、ワルラス 第5章 マーシャル 第6章 ケインズ 第7章 ヒックスからサミュエルソンへ 第8章 フリードマンと反ケインズ革命 終章 そして、経済学の現在へ
  • バージョンアップせよ、これが左派の最新型だ!

    日本のリベラル・左派の躓きの石は、「経済」という下部構造の忘却にあった!
    アイデンティティ政治を超えて、「経済にデモクラシーを」求めよう。

    左派の最優先課題は「経済」である。

    「誰もがきちんと経済について語ることができるようにするということは、善き社会の必須条件であり、真のデモクラシーの前提条件だ」
    欧州の左派がいまこの前提条件を確立するために動いているのは、経世済民という政治のベーシックに戻り、豊かだったはずの時代の分け前に預かれなかった人々と共に立つことが、トランプや極右政党台頭の時代に対する左派からのたった一つの有効なアンサーであると確信するからだ。
     ならば経済のデモクラシー度が欧州国と比べても非常に低い日本には、こうした左派の「気づき」がより切実に必要なはずだ。(ブレイディみかこ/本書より)

    【目次】
    第1章:下部構造を忘れた左翼
    第2章:「古くて新しい」お金と階級の話
    補論1:来るべきレフト3.0に向けて
    第3章:左と右からの反緊縮の波
    第4章:万国のプロレタリアートは団結せよ!
    補論2:新自由主義からケインズ、そしてマルクスへ
  • 文系学生から、ビジネスマンまで。
    ケーザイを学ぶ入口はここだ‼

    リーダブルな必読入門書リストと共に、その概要を専門家たちがダイジェストで解説。

    初心者のための至れり尽くせり、究極のアンチョコ本、ここに登場!

    身近な12のトピックから、経済学の考え方が学べる!
    「景気」「格差・貧困」「雇用・教育」「国際経済」「社会保障」「地域経済」「人口減少・高齢化」「環境問題」「先進技術」「統計」「経済学史」「経済理論」

    【目次】
    ・座談会
     経済学入門、最初の一歩  飯田泰之×井上智洋×松尾匡
    ・必読書88/ジャンル別要点まとめ
     「景気」の読み方  飯田泰之
     働く人のための「雇用」の経済学  北條雅一
     「貧困・格差」問題への道案内  小田巻友子
     「国際経済」から世界の趨勢を見る  佐藤綾野
     経済学からみた「社会保障」の必要性  中田大悟
     「人口減少・高齢化」問題の経済予想図  増田幹人
     小さくても魅力あふれる「地域経済」の育て方  奥山雅之
     「環境と経済」を考えるためのレッスン  朴勝俊
     「先端技術と未来の経済」を予測する  井上智洋
     「データ・統計」を用いて経済を把握する 矢野浩一
     なぜ「経済学史」を学ぶのか  松尾匡
     スタンダードな「経済理論」を学ぶ  飯田泰之
  • 第一人者による「バイブル」、待望の邦訳!

    アメリカで大論争、国会でも議論白熱。

    いち早く日本に紹介した中野剛志氏と、「反緊縮の旗手」松尾匡氏によるダブル解説。

    貨幣観を一新!

    MMTは、イデオロギーでもなく、願望でもなく、現実なのである。

    【MMT(現代貨幣理論)の特徴】
    ●日本や米国のように「通貨主権」を有する政府は、自国通貨建てで支出する能力に制約はなく、デフォルトを強いられるリスクもない。財政赤字や国債残高を気にするのは無意味である。
    ●政府にとって、税金は財源ではなく、国債は資金調達手段ではない。政府が先に通貨を支出しない限り、民間部門は税金を納めることも、国債を購入することも論理的に不可能である。税金は所得、国債は金利にはたらきかけ、経済を適正水準に調整するための政策手段である。
    ●政府は「最後の雇い手」として、希望する人々全員に、一定以上の賃金水準で就業する機会を約束することができる。この「就業保証プログラム」は、「完全雇用と物価安定」という公共目的に資する、強力な経済安定装置である。
  • マルクスの全体系が「疎外論」はじめ極少数の図式から構成されていることを明らかにし、そこから、近年の世界的市場化がマルクスの展望の百年ぶりの復活を意味するという、左翼的常識をくつがえす世界像を導く。そして現代における協同的代案の道を根拠づける。※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、予めご了承ください。試し読みファイルにより、ご購入前にお手持ちの端末での表示をご確認ください。

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