『文芸・小説、科学、憲法・法律、分冊版を除く』の電子書籍一覧

海は、探検と収奪に満ちている――！　

★『サイエンス・ニュース』2023年ベストブック

★『グローブ・アンド・メール』2023年ベストノンフィクション

★「必読の書。［…］すべてが非常に読みやすく、そして深く不吉な内容だ。」
――サイモン・ウィンチェスター、『世界を変えた地図』著者（『ニューヨーク・タイムズ・ブックレビュー』より）

★「魅惑的な海の物語。息をのむ冒険、ハイリスクの探検、政治的陰謀が詰まっている。トレザウェイは私たちを海の底へと導き、なぜそこがそれほど重要かを巧みに示している。」
――ヘレン・スケールズ、『深海学』著者

【概要】
地球の表面積の約70％を覆っている海。その海底に目を向けると、2020年代初頭までに4分の1程度しかマッピングされておらず、ほとんどが海岸線近くの浅い海に偏っている。海底の4分の3は、未調査のままなのだ。

“一般的な世界地図は、この地球がすべてマッピングされているという印象を与えがちだ。私は子どものとき地球儀を見ながら、北アメリカのロッキー山脈やアジアのヒマラヤ山脈を表す出っ張りを指でなぞっていたのを覚えている。一方の海はというと、すべすべで何もない青色で示されていた。あの頃は、陸の激しい凹凸が海との境界で終わっていることに何の違和感もなかった。あの滑らかな面は水を表していると、当時の私は思っていたのだろうか？　おそらく、何も考えていなかったのだろう。だが、陸の地形の隆起や沈降の激しさが海面下でも続いているはずだということは、今の私にははっきりとわかる。”（第一章　深海を目指す探検）

そして現在、2030年までに「全世界を網羅する完全な海底地形図」を作成するという壮大なプロジェクトが進んでいる。

五大洋の最深部を目指す探検家、北極圏の空白を埋めるイヌイットの猟師、メキシコ湾で潜水する考古学者、大量の水上ドローン、地形の命名と領土問題、情報を秘匿する国家、企業の採掘に抗う活動家たち……

本書は、欲望渦巻く現場に、受賞歴のある環境・海洋ジャーナリストが迫った一冊だ。

“私がノーチラス号でレナート・ケインの横に座っていたときに、はっきりとわかった真実が一つある。それは、地球の海底地形図は、完成させようと思えば今すぐにでも可能だということだ。それどころか、私たちは完成させるためのツールや技術を、すでに何十年も前に手に入れていた。では、なぜ完成していないのか？”（序章）

今、私たちの足元で起きていることすべてがわかる、壮大な海洋ノンフィクション！

民間企業や国家がこぞって参戦する「宇宙開発」――
軍事的にも経済的にも注目の的であるその場所を、
独占や紛争から守り、平和的に管理することは可能か？　

「共有地（コモンズ）の悲劇」を回避するために、
著名な哲学者が参照すべき「3つの前例」をひもとく！　
南極、海洋、アフリカの歴史に学び、
「人類の共同の利益」を守るための議論の土台をつくる一冊。

“この本が最初に出版されたとき、大きな関心を呼んだことは注目に値する。唯一の否定的な反応は、宇宙産業の関係者からのものであり、彼らは条約やルールに縛られない自由な活動を望み、規制には後ろ向きだ。そのこと自体が警告であり、本書の主張を裏づけるものである。［…］本書は、宇宙技術や宇宙飛行、月の地質や技術工学的な問題に関する本ではない。地球の大気圏外での人類の活動について、国際合意の枠組みが必要なことを明確に示した本である。また、同様のニーズを満たすための取り組みがいかに難しいか、それが明らかになった最近の事例を関連づけて考察した本でもある。そうした事例から教訓を得て、各国政府やほかのすべての関係者に対して未来に向けた理性的な思慮を促し、宇宙活動を規制するという問題について世界の議論を促すことに貢献できれば、本書の目的は達成されたと言えるだろう。”（「新版刊行にあたって」より）

WHO（世界保健機関）は、人類の敵だった！
信じられない話だが、このままでは全人類が家畜同然にされる。そして、それを防ぎうるまでのタイムリミットは目前に迫っているという事実を、誠実な医師が伝える衝撃の書。緊急出版。

WHOは、各加盟国による負担金をはるかにしのぐ額を拠出する民間機関により、実質的に乗っ取られている。民間機関とは、ビル＆メリンダ ゲイツ財団や巨大な多国籍製薬企業のステークホルダーが関与する団体のことだ。拠出金の提供者を見れば、事実は明確だ。
2019年末から始まった新型コロナ騒動は、彼らによる最初の世界的な実験だった。
多くの国や地域で「ロックダウン（移動の自由の制限）」「通勤・通学の停止（リモートワーク化）」「マスク着用の義務化」「ソーシャル・ディスタンス」「ワクチン接種義務」「飲食店の営業禁止」「無観客試合・文化的興行の停止」などが試され、国民の中で対立や分断、企業倒産・廃業を生んだ。
ウイルスそのものが人口物だったとの証拠は、明確に出揃ってきたが、支配されたメディアはそれを伝えない。

安全性確認も治験も十分に行われぬままに緊急承認されたｍRNAワクチンやベクターワクチンは、一部で従来型ワクチンとは次元の違う被害（死者や重篤な後遺症）という重大な健康被害をもたらしたが、日本のように今なお接種を続け、超過死亡者数を増やす愚かな国も存在する。

だが、本当に深刻な問題はここから先に用意されている。
ＷＨＯ主導で、「次に起こるパンデミックに備えるために」との名目で、いわゆるパンデミック合意（WHO CA＋）と、以前から存在する国際保健規則の300カ所を超える改訂の準備が非公開のうちに進められてきた。

これが批准・承認されると何が起きるか？
「ＷＨＯがパンデミックの発生」を宣言すると、「基本的人権」や「国家主権」を超えた強制力をＷＨＯが持ち、デジタル技術による人の行動監視、移動の自由の制限をはじめ、ありとあらゆる制限、そして今度こそワクチン接種は全員強制となる。
現状のまま手を拱いていると、この改正は2024年5月に通過する。

各国ではこの問題が俄かに脚光を浴び、拒否・留保を申し立てる期限だった2023年12月1日までに、ニュージーランド、フィリピン、メキシコ、スロバキア、エストニア、オーストラリアなどはWHOに対し、世界保健規則改正に同意しない旨通告した。一方、日本政府・厚労省は、これを推進する立場であることを表明している。日本版CDC、ｍRNAワクチン工場の設置も進んでいる。

しかし、これを問題視する国会議員が立ち上がり、2023年11月15日に超党派議員連盟が発足、WHOに対抗する世界的な機関として緊急設立されたWCH（世界保健評議会）への加盟を呼びかけている。

本書は、コロナ禍で起きた医療政策・医療行政の過ちを総括し、IHR改正、パンデミック合意への道を進まないために何が必要か、「One Health、One World（一つの健康、一つの世界）」を謳う勢力とは誰で、いつから、なぜ、何の目的でこの全体主義社会を構築しようとしているのかを追及し、次いでいかにしてそれを防ぎ、「自分で自分の人生を生きる社会」を後世に残していくかを各界の専門家とともに考え、論じたものである。
【著者紹介】井上 正康 （いのうえ・まさやす）

あなたは自分のことを知っていますか? 人の意識は2つあります。それはすでに自分が気づいている｢顕在意識｣と、自分でも気づくことができない｢潜在意識｣で、その割合は1:9と言われています。この心理テストは行動心理学や投影といった、心理学からのアプローチを元に作られています。自分や彼、友人の深層心理を探りませんか?