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『新書、経済、学問、金融』の電子書籍一覧

1 ~42件目/全42件

  • シリーズ142冊
    5831,485(税込)
    著:
    塩田清二
    レーベル: NHK出版新書
    出版社: NHK出版

    認知症もガンも、いい〈香り〉で治療する
    時代がやってきた!

    視覚、味覚、聴覚などと並び、非常に身近な感覚でありながら、科学的にまだ謎が多く残る分野――それが「嗅覚」である。重度の認知症患者の症状を改善したり、がんの終末期の疼痛を和らげる〈香り〉。これまでの西洋医学では太刀打ちできなかった病状の治療方法として、いま注目されているメディカルアロマセラピーを、嗅覚のメカニズムや最先端の臨床例からわかりやすく解き明かす。

    ■目次
    第一章 嗅覚のメカニズム~ヒトはどのようにして<香り>を感じるのか
    第二章 <香り>が人体におよぼす作用~アロマセラピーのサイエンス
    第三章 治りにくい・予防しにくい疾患に効く<香り>~メディカルアロマセラピーの最新研究
    第四章 <香り>の効能を楽しむ~精油の使い方
  • なぜ世界は突如として物価高の波に飲み込まれたのか?

    ウクライナの戦争はその原因ではないことは、データがはっきりと示している。
    では"真犯人"は……?
    元日銀マンの物価理論トップランナー、異例のヒット『物価とは何か』の著者が、問題の核心を徹底考察する緊急出版!

    なぜ急にインフレがはじまったのか?
    だれも予想できなかったのか?
    ――経済学者も中央銀行も読み間違えた!

    ウクライナ戦争は原因ではない?
    ――データが語る「意外な事実」

    米欧のインフレ対策は成功する?
    ――物価制御「伝家の宝刀」が無効になった!

    慢性デフレの日本はどうなる?
    ――「2つの病」に苦しむ日本には、特別な処方箋が必要だ!

    本書の「謎解き」は、世界経済が大きく動くダイナミズムを描くのみならず、
    日本がきわめて重大な岐路に立たされていることをも明らかにし、私たちに大きな問いかけを突きつける――
    前著よりさらにわかりやすくなった、第一人者による待望の最新論考!

    【本書の内容】
    第1章 なぜ世界はインフレになったのか――大きな誤解と2つの謎
    世界インフレの逆襲/インフレの原因は戦争ではない/真犯人はパンデミック?/より大きな、深刻な謎/変化しつつある経済のメカニズム
    第2章 ウイルスはいかにして世界経済と経済学者を翻弄したか
    人災と天災/何が経済被害を生み出すのか――経済学者が読み違えたもの/情報と恐怖――世界に伝播したもの/そしてインフレがやってきた
    第3章 「後遺症」としての世界インフレ
    世界は変わりつつある/中央銀行はいかにしてインフレを制御できるようになったか/見落とされていたファクター/「サービス経済化」トレンドの反転――消費者の行動変容/もう職場へは戻らない――労働者の行動変容/脱グローバル化――企業の行動変容/「3つの後遺症」がもたらす「新たな価格体系」への移行
    第4章 日本だけが苦しむ「2つの病」――デフレという慢性病と急性インフレ
    取り残された日本/デフレという「慢性病」/なぜデフレは日本に根づいてしまったのか/変化の兆しと2つのシナリオ/コラム:「安いニッポン」現象
    第5章 世界はインフレとどう闘うのか
    米欧の中央銀行が直面する矛盾と限界/賃金・物価スパイラルへの懸念と「賃金凍結」/日本版賃金・物価スパイラル 116
    参考文献
    図表出典一覧
  • デジタル技術の進化は、新興国・途上国の姿を劇的に変えつつある。中国、インド、東南アジアやアフリカ諸国は、今や最先端技術の「実験場」と化し、決済サービスやWeChatなどのスーパーアプリでは先進国を凌駕する。一方、雇用の悪化や、中国が輸出する監視システムによる国家の取り締まり強化など、負の側面も懸念される。技術が増幅する新興国の「可能性とリスク」は世界に何をもたらすか。日本がとるべき戦略とは。
  • 経済学は、資源や財源など与えられた制約の中でどうやりくりするかという問題に絶えず直面し、解決策をひねり出そうとします。「拡大する格差を何とかするには」「全世代型社会保障は可能なのか」「市場メカニズムのカギを握る情報というファクター」「人口減少下におけるトレードオフの大命題」……難題の数々に、経済学の“ものの考え方”を駆使して、効率と公平という2本の評価軸をもとに、その発想と思考を交通整理します。「経世済民」をとことん突き詰め、社会全体の「幸せ」について追究する一冊。
  • 経営に必要なことはすべて銀行で学んだ!

    長らくエリート会社員の象徴でありながら、
    同時に「規制金利→金融自由化→バブル→バブル崩壊→金融再編→
    フィンテック登場」と、めまぐるしく荒波に晒されてきた日本のバンカーたち。
    時代の変化に適応し、変異して、銀行を飛び出した「ヤメ銀」たちに聞いた
    「銀行でこそ学び得た経営の教訓」。
    「週刊文春」での同名連載時の取材をもとに再構成。
  • 元禄四年(一六九一)に三井高利が開設した三井大坂両替店。当初の業務は江戸幕府に委託された送金だったが、その役得を活かし民間相手の金貸しとして成長する。本書は、三井の膨大な史料から信用調査の技術と法制度を利用した工夫を読み解く。そこからは三井の経営手法のみならず、当時の社会風俗や人々の倫理観がみえてくる。三井はいかにして栄え、日本初の民間銀行創業へと繋げたか。新たな視点で金融史を捉え直す。
  • 世界のマーケットを動かすイスラームパワー。

     1970年代のオイルブームを契機に成長を続け、その後も原油価格の高騰を背景に、世界の金融市場で関心が高まっている「イスラーム金融」。
     いまやイスラーム諸国の人口は約20億人、世界人口に占める割合が26%を占めるに至り、もはや「異端」として片づけられない存在となっている。
     さらに近年では、金融の世界的サステナビリティやバブル抑制といった観点からも大きな注目を集めている。
     その本質は、「イスラームの教義に従った」金融手法。たとえば、 「利子の授受の禁止」「投機的取引の禁止」「不確実な取引の禁止」「アルコールや豚肉の取引の禁止」など、西欧の伝統的な金融ルールとは大きく異なるスキームを持つ。
     それゆえ、これまでわが国でもあまり理解されてこなかったと言える「イスラーム金融」。この独特の金融概念の要諦を、国際経済・金融・通貨などの諸問題に関する調査研究を行なう国際通貨研究所に集った各ジャンルのスペシャリストたちが、徹底解説する。

    (底本 2024年2月発売作品)
  • 基礎編では金融政策とは何か,波及過程,財政・為替政策との関係,中央銀行デジタル通貨までを丁寧に解説し,政策編ではFRB,日銀などの世界の中央銀行の政策運営の変遷を解説,吟味する.二〇二三年四月,日銀史上最長の黒田日銀を引き継ぎ,新レジームが発足した.初学者から今後の日本経済を占うためにも必携の一冊.
  • 世界初、会計講談!

    ペストが流行して大混乱のイタリアで、「簿記」の技術が発達した。商売の組織が大きくなり、オランダで「株式会社」をつくって「証券取引所」で資金を調達するようになった。大規模な初期投資を行う産業革命下のイギリスで「利益計算」が登場し、やがてアメリカでは投資家に対して会社の「情報公開」を始めた。現代のビジネスを支える五つの大発明の影に、逆境に立ち向かう者たちの興奮と狂乱のドラマあり。数字嫌いを吹き飛ばす、世界初、会計講談!
  • 新型コロナの震源地・中国はなぜ感染を抑え、プラス成長を達成できたのか? 当局はなぜアリババ集団ら巨大ITへの統制を強めるのか? デジタル人民元は中国を変えるのか? 覇権的な政治体制では説明できない、重要な経済ファクターがある。米欧を横目に、デジタル防疫・経済成長・デジタル金融の三位一体を実現。政府主導で建設が進む「数字中国(デジタル・チャイナ)」への分析は、ビジネスと経済安全保障上の最重要課題である。現地専門家が経済と生活の両面からわかりやすく解説。ヴェールに包まれた、世界先端のDX戦略の実態を描き出す。
  • 銀行、保険、投資、税金……生きていく上で欠かせないお金のしくみについて丁寧に解説。給料の決められ方、格安のからくり、ギャンブルの経済効果など納得の解説ばかり。仮想通貨や消費増税、キャッシュレスなど最新トピックに対応。お金の新常識がすべてわかる。
  • 日本経済の5つの嘘にだまされるな! 富裕層だけが知る日本経済のからくりとは? コロナ禍を脱却すれば、日本人は金持ちになれる。安倍内閣の元内閣官房参与にして政権の表裏を知り尽くした気鋭の学者が暴く日本人を貧乏にするシステムと景気V字回復の秘策。コロナ禍の先行きや新内閣の動向など最新情報を踏まえ、日本経済に及ぼすリアルな影響とどうやって家計を守ればいいかを対話形式でわかりやすく説く。
  • 935(税込)
    著者:
    横山和輝
    レーベル: ちくま新書
    出版社: 筑摩書房

    歴史に学ぶことはなぜ難しいのか?

    はじまりは、株式市場でどの銘柄も軒並み暴落した1920年。その後、関東大震災、昭和恐慌に直面し、戦争へと突き進む中、日本の株式市場、金融システムは様々な政策のもと、揺れ動いていくことになる。戦後復興、高度成長、バブル、「失われた30年」といま続く流れはどのように導かれていったのか。経済・金融政策と人々の思惑はいかに影響を与え合うのか。歴史の教訓を見誤らないためにこの百年を振り返る。
  • 気鋭の在中国・金融アナリストが読み解く!
    貿易、IT、金融・・・ますますエスカレートする米中対立!

    米トランプ大統領の対中攻撃は貿易、IT、そして金融の分野まで拡大し、「米中冷戦」「米国経済圏と中国経済圏のデカップリング(分離)」が、新型コロナウイルス感染症に苦闘する世界経済の新たな「重石」になりそうです。
    対する中国も、騒乱の続く香港に「国家安全維持法」を制定。また、中印国境紛争や南シナ海、尖閣諸島などでの軍事行動を活発化させるなど、反撃に出ています。

    特にアジア一の金融都市・香港をめぐる争いは「実際の戦争の一歩手前」ともいえる金融戦争の様相を呈してきており、今後も予断を許しません。
    そんな米中対立を、日本と中国でグローバル企業向けに為替リスク管理の支援を実施し、中国本土、香港などの第一線で活躍してきた若き気鋭の金融アナリストでもある戸田裕大氏が徹底解明!

    本書は、今後の日本、アジア、世界はどうなるのか? 米中対立の狭間にいる日本にはどんなチャンスがあるのか?
    などがすべて網羅された「中国観、世界観」を解説。そして対立の深層を鋭く分析。
    世界を相手にする日本の企業戦士、中国IT企業やソフトバンクGなど中国経済の発展から利益を得ている日本企業へ投資を行っている投資家、中国人民元やドルなど外国為替市場に関係するみなさんにぜひご一読を進めたい一冊です。

    米中対立がこれから5年、10年と、世界を覆う「暗雲」になることは間違いない以上、この1冊は不透明な情勢を読み解くためのヒント満載!

    第一章 貿易、ITに続いて、ついに米中金融戦争が始まった!
    第二章 中国の悲願・人民元国際化と通貨覇権争いの行方
    第三章 国家安全維持法と香港が中国の繁栄に果たした役割
    第四章 SWIFTかCIPSか? 通貨送金を巡る米中覇権争い
    第五章 為替市場の仕組みと人民元レートの変遷
    第六章 中国を為替操作国に認定した米国の真の狙いとは?
    第七章 国家安全維持法施行後の香港と米中金融戦争の行く末
  • 人脈、立身、偉業のすべて

    「近代日本資本主義の父」とも称される実業家・渋沢栄一(1840―1931)は、日米・日中関係改善に尽力した「民間」外交家であり、さらには社会福祉、教育などにも深く関わった慈善事業家でもあった。本書は、論語・算盤・「民主化」という三つのキーワードをもとに、東アジアの伝統と文化の中で育まれた渋沢の精神を明らかにし、渋沢の構想した「英米資本主義」を超える日本発の新しいグローバル資本主義を考察しながら、稀有なリーダーの足跡を余すところなく踏襲する試みである。
  • 二〇一九年の「逃亡犯条例改正案」への反対デモは熾烈を極め、多くの負傷者を出し、その戦いの終わりは未だに見えない。香港がこのような事態になったのは、どうしてなのか? 中国大陸の同化政策は、人びとにどのような影響を与えたのか? 本書は、香港人としての実感と研究者としての分析で、現在に至る香港の変遷を考察する。また『ドラえもん』『進撃の巨人』と香港政治運動の意外なつながり、大日本帝国の記憶など、香港における「日本」の表象を詳細に分析する。香港出身の気鋭の若手研究者による、日本人のための香港入門。
  • 近年、スタートアップ企業の急増等により世界から熱い視線を浴びるイスラエルは、建国後わずか七〇年で最先端技術大国の地位を確立した。古代から続くユダヤの伝統を大切にしながら、なぜ彼らはイノベーションを起こし続けられるのか? 高出生率、家族中心の伝統、常識を打破する反骨心、市民社会と軍隊の関係、徹底した安全保障意識と自存自衛の精神……。少子化や経済・社会の不安に喘ぐ日本の未来を考えるヒントとして、現役外交官がイスラエルを縦横無尽に語り尽くす!
  • ついに離脱実現へ

    2016年6月23日。イギリスにおけるEU残留の是非を問う国民投票での離脱派の勝利は、世界に衝撃をもたらした。保守党のメイ首相の下で行われたEUとの離脱交渉は混迷を極め、ジョンソン首相に交代。数度の延期の末、2020年1月末に、ついに正式な離脱へ──。なぜ事態はここまで迷走したのか。それは、EUという存在のあり方と利害抜きには見えてこない。イギリスの内政問題という理解を超え、新たなヨーロッパ統合のあり方を見通す。
  • 昭和末期に拡大したバブル経済は、平成の幕開きとともに崩壊した。不良債権問題で多くの金融機関が行き詰まり、一九九七~九八年には北海道拓殖銀行、山一証券などが経営破綻。金融システムは壊滅寸前に至った。その後も混乱は続き、二〇〇八年にはリーマン危機に直面するなど、日本経済は長期停滞にあえぐ。金融当局は当時どう考え、何を見誤ったのか。キーパーソンによる貴重な証言を交え、金融失政の三〇年を検証する。
  • 改革開放の開始から四〇年。いま中国経済は重大な転機を迎えている。アメリカとの貿易戦争と成長の鈍化。習近平や李克強の指導する現政権下では、富強と効率と公正という三つの原理のトリレンマにより、改革が踏み惑っている。今後、中国はさらに飛躍を遂げ、国民統合と社会の安定が進むのか、それとも各種の社会経済的矛盾が激化して社会の混乱や政情不安をもたらすのか。長年にわたって中国経済を見つめてきた著者が、矛盾に満ちた経済発展史と今後進むべき道筋を解説する。
  • 日本の経営哲学の核心には、古来「和魂」と呼びうる独特の宗教性・倫理道徳性・世界観がある。この和魂が劣化し、日本企業は「モノ造り」から「コト創り」への価値創造の転換に失敗したのだ。本書は、中世から現代までの日本の経営哲学の展開を概観し、渋澤栄一から松下幸之助・本田宗一郎らに至る代表的経営者の系譜をたどりつつ、その思想に顕れた和魂の実相を見る。そして日本再生に向け、日本的特殊性とグローバルな普遍性を最適統合した新和魂の経営哲学を提唱する。
  • 都の建設のため国産銭が作られた古代、中国からの輸入銭に頼った中世、石見銀山の「シルバーラッシュ」が世界経済をも動かした戦国時代、財政難に苦しめられた江戸の改革者たち、帝国日本の通貨政策……。無文銀銭が登場した7世紀から現在まで、通貨をめぐる歴史はエピソードに事欠かない。通貨政策に大きな影響を与えてきた庶民の事情にも着目しながら、その歩みをたどる。今も昔も私たちを悩ませる、お金をめぐる通史。
  • 黒田日銀はなぜ「誤算」の連続なのか?

    「異次元緩和」は真珠湾攻撃、「マイナス金利」はインパール作戦、「枠組み変更」は沖縄戦に通じる――。

    「誤算」と「迷走」を重ねる黒田日銀の金融政策は、かつての日本軍の失敗を彷彿とさせる。

    組織論の観点から見ても、「あいまいな戦略目的」や「短期決戦志向」「属人的な決定プロセス」など、両者は驚くべき相似をなす。

    だとすれば、その行き着く先は「第2の敗戦」ではないのか――。

    いち早くアベノミクスに警鐘を鳴らした朝日新聞編集委員が、間違った金融政策を修正できない政府・黒田日銀の問題点を浮き彫りにする。

    「メディアも有識者も経済界も、この政策をまったく批判しなくなったら、それはまるで戦時中の大政翼賛会のようなものだ。あまりに無謀な太平洋戦争を引き起こした戦争責任は時の政権や軍部にある。だとしてもそれを無批判に受け入れ、時に支持したメディアや有識者たちにも責められるべき点が多々ある。
    批判を許さない抑圧的な体質も、都合のいいことしか説明しない、させないという大本営発表的な手法も、戦前や戦中に通じるもののように思える。私たちは今、相当に危なっかしい時代の淵に立っている。」(プロローグより抜粋)
  • 880(税込)
    著者:
    吉見俊哉
    レーベル: ちくま新書
    出版社: 筑摩書房

    平成の30年間は、グローバリゼーションの進展の中で、戦後に形成された日本的システムが崩壊していく時代だった。政治、経済、雇用、教育、メディア、防衛──。昭和の時代にはうまく回っていたものがすべて機能不全に陥り、そこから立ち直ろうとする挑戦の失敗と挫折の繰り返しが、平成史を特徴づけている。「平成」という時代を過去に葬り去ることなく、失敗の歴史を総括し、未来への指針を示すために。各分野の第一人者が10のテーマで見通す、最もリアルな平成史。
  • サービスやテクノロジーの進化でハードルが下がった不動産投資。しかし公認会計士で税理士の著者は「業者から言われるがまま、安易に手を出す風潮は危うい」と警鐘を鳴らす。一方、富める者が不動産投資を積極的に学んできたのは事実で「今こそ本質を知り、彼らに追随せよ」と喝破する。なぜシェアハウス投資は問題化した?本当にサラリーマンが有利?生き延びるための12の鉄則とは?これでもうあなたは「だまされない」!
  • ビール、バター、地下鉄料金。需要と供給の関係なく決まる価格が日本には存在する。なかでも「0円端末販売禁止」などで印象が強く、生活と密接な関係にあるのが「携帯電話料金」だ。多くの消費者が「高止まりしている」と感じるその裏に、大きな力が関与している実態があると吉川氏は主張する。それはつまり「官製価格」だ。10年代の日本を占うキーワードとして「ガラパゴス化」を提唱、総務省有識者会議で委員を務める氏は、官製価格化こそが市場からダイナミクスを奪い、経済の停滞を招く元凶と警鐘を鳴らす。官製価格化で私たちの生活はどんな影響を受けているのか? 官製相場や官製春闘はいい結果につながっているのか? そして歪められる価格の裏にはいったい何が? 今すぐ「官製価格化」から脱却しないかぎり、日本に成長は無い!
  • 三井住友がライバルに先んじるためにとった隠密行動とは!?/改革の面で大きく出遅れているメガバンクはどこ!?/銀行員の一生と再就職先とは!?/日本でも支店長の年収は激減し、“一国一城の主”からフロアマネジャーへ!?/若手世代はもう銀行から逃げ出そうとしている!?/銀行はどうやって人員を削減するのか!?……いま、金融業界では何が起きているのか。今後生き残るのはどのような銀行なのか。
  • 1980年代に、世界中から礼賛された日本型資本主義だったが、バブル崩壊、さらにその後の20年以上に及ぶ停滞を見るにつけ、すでに終焉を迎えたと言わざるを得ない。大蔵官僚、財務省高官として、日本経済の中心で働き続けてきた著者が、日本人の精神の根幹から、日本型資本主義の誕生、歩み、衰退の流れを様々な資料をもとに丹念に読み解いていく。その上で「日本型資本主義」とは何だったのか、その再構築には何が必要かを分析する意欲作。
  • 戦後の金ドル本位制「ブレトン・ウッズ体制」に突如終わりを告げたニクソン・ショックから40年、これまでトンデモ論扱いされてきた金復活論が、ドル凋落と世界的な金融不安で俄に現実味を帯び始めた。実際、アメリカでは金を法定通貨として認める州さえ登場し、EUの中央銀行はしっかり金を確保、中国人もインド人も金を買い漁っている。金の復活は、世界を救うのか!? 突然訪れるその日のために、備えのない無防備な日本人へ、緊急警告。
  • アベノミクスを本当に成功させるための提言。

    安倍政権の成立にともない、株価は急上昇し為替相場も円安に振れ、日本経済に活気が出てきた。日本銀行には黒田総裁・岩田副総裁が乗り込み、評価すべき政策が始まった。このままアベノミクスの「3本の矢」で日本は順調に復活していくのか。不安要因はないのか。
    15年前から一貫してデフレ脱却、日銀・財務省改革を訴え続けてきた著者は、アベノミクスは「1.5本の矢」で進め、と強調する。アベノミクスで最大の必要要素は金融政策だ。はっきり言えば正しい金融政策だけで経済は順調に回復する。老朽化したインフラの補修など、必要な財政支出はもちろんやるべきだ。しかしこれは0.5本の矢である。残りの、不必要な財政政策や成長戦略には政治家や官僚の利権の臭いが漂う。さらに、デフレ体質に固まった日銀を新執行部はこのままコントロールできるのか。白川総裁退任直前に行われた駆け込み人事は何を意味するのか。
    ようやく正しい方向に進み始めた日本経済を著者が鋭く分析し、不安要因を指摘するとともに日本経済大躍進への方策を説く。
  • NISAを契機に「人生とお金」を考える。

    2014年1月から、日本版少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」がスタートする。この制度は、2013年末で廃止される現在の証券優遇税制(20%→10%)の代わりに導入され、株式や投資信託などの金融商品の値上がり益(キャピタルゲイン)と配当金(インカムゲイン)を非課税にするというもの。限度額や運用期間に制限はあるものの、なにより「利益が非課税」という点は、個人投資家にとって大きなメリットをもたらす。また、対象期間が10年という長期にわたることから、個人の資産運用を大きく変える可能性を秘める。制度の概要から、運用上の注意点、各種金融商品との親和性までを目黒陽子さんが解説します。元大和証券勤務のフィナンシャルプランナー。主婦であり母親でもある著者の視点は、単なる新優遇制度の取り説には、留まりません。結婚、出産、持家購入、教育、老後・・・リアルな「人生とお金」の関係を踏まえたNISAの賢く得する利用法を多角的かつ懇切丁寧にレクチャーします。
  • マネックス証券のチーフエコノミストが過去の円安局面を元にアベノミクス成功の結果、株や雇用がどう好転するかを予測

    為替相場は貿易収支やユーロ不安などの要因で円安や円高に振れるわけではない。為替は外為市場に参加している投資家が抱く「予想インフレ率の差」で動く。そして、これに影響を与えることができるのは、中央銀行の政策だ!――アベノミクスにより日銀が適切な金融政策を行い1ドル=105円の円安になれば、日本の株価や雇用、財政赤字はどう好転するか。マネックス証券のチーフエコノミストが過去の円安局面を元に詳細に分析。
  • お金がなくても社会は回る? 格差はどこから生じるのか? そもそも政府と銀行の仕事とは? 経済の本質を問い直す。

    毎日ニュースや新聞で経済について聞かされるのに、基本がさっぱりわからない! 「お金」なんてないほうが、社会はうまく回るんじゃないだろうか。「金利はどうやって決められる?」「通貨を発行できるのは、なぜ国家だけ?」「経済政策の7割はムダ?」「お金がなくても生活レベルは上げられる?」貨幣経済社会に懐疑的な岡田斗司夫と、途上国の経済援助にも携わる評論家・山形浩生の対話を通して、「お金の本質」を解き明かす。
  • 日本経済低迷の理由は円高にあり。河上肇賞受賞のエコノミストがいまの経済の仕組みを一から解説。

    日本経済低迷の理由は円高にあり! 河上肇賞受賞の気鋭エコノミストが、為替レートと経済のカラクリを一から解説。円高って何だっけ、という基礎の基礎から始めるので、よく分かる、読みこなせる。間違った「専門家」の言うことを鵜呑みにせず、円高を克服するために、今私たちにできることは何か、を考えよう。円高が日本のデフレ、名目GDP、税収、貿易収支をいかに減らしているのか、豊富なグラフも使って分かりやすく説明。
  • 東芝、フォルクスワーゲン(VW)など、超一流企業の不祥事が続発している。なぜ、企業は過ちを犯すのか。なぜ、会社のトップは不正を知りながら、手を染めるのか。そして、社員はその指示に従うのか。さらには、監視役の銀行までもが不正を見逃すのか。それは、ひとえにトップ、ビジネスマンの「目利き力」が低下しているから。この間の企業をめぐる騒動は、まさに「御社の寿命」が指摘した通りの展開。あらためて「御社の寿命」に注目が集まっている!
  • カジノ合法化が現実味を帯びてきたことを受け、地方のカジノ誘致運動も再び活性化しはじめた。東京、大阪をはじめ、沖縄、北海道、長崎、静岡、愛知など、日本各地で積極的な誘致運動が行われている。本書は日本のカジノ計画をまとめ、その効果と課題を検証した。
    ■CONTENTS
    【序章】カジノは本当に必要か?/【第1章】カジノが地方を再生する/【第2章】カジノ合法化の問題点とその対策/【第3章】アジアのカジノ、世界のカジノ/【第4章】カジノ合法化をめぐる動き/【第5章】日本各地のカジノ計画/【終章】理想の日本型カジノ
    ■著者
    伊丹治生(イタミハルオ) 1974年兵庫県生まれ。競走馬の牧場作業員、ギャンブラーを経て、2003年に雑誌の編集プロダクションに入社。パチンコ、パチスロ専門誌の編集に携わったあと、フリーの編集者・ライターとして独立。以後、心理学、ビジネス、ギャンブル、中国史など、幅広い分野の書籍、雑誌を制作。著書に、競馬の予想をする際のさまざまな心の動きを心理学的に分析した「勝てる思考の馬券術~なぜ馬券を買わなかったときに限って狙い馬が走るのか~」(白夜書房)がある。※著者略歴は書籍刊行時のものを表示しています。
  • 【無料ガイドブック】このガイドは、2014年刊行された集英社新書のベストタイトルを、10編紹介しています。各タイトルの著者のプロフィールと冒頭の一部を収録。集英社新書の魅力ある世界を、少しでも知っていただければ幸いです。収録タイトルは以下10編です。『一神教と国家 イスラーム、キリスト教、ユダヤ教』内田 樹・中田 考/『行動分析学入門―ヒトの行動の思いがけない理由』杉山尚子/『心の力』姜尚中/『司馬遼太郎が描かなかった幕末――松陰、龍馬、晋作の実像』一坂太郎/『資本主義の終焉と歴史の危機』水野和夫/『世界と闘う「読書術」 思想を鍛える一〇〇〇冊 』佐高 信・佐藤 優/『自由をつくる 自在に生きる』森 博嗣/『成長から成熟へ――さよなら経済大国』天野祐吉/『はじめての憲法教室――立憲主義の基本から考える』水島朝穂
  • 果てしなく続く金融緩和。その先には「地獄」が待っている。「世界同時インフレ」という地獄が――。
    EU発の債務聞きは世界全体に広がった。財政出動はもはやできず、ニューマネーを出せるのは、唯一、各国の中央銀行しか残されていない。破綻を防ぐための金融緩和が、新たなる破綻を生む。2013年、世界は「複合恐慌」に突入する――。
  • 米国で囁かれる金本位制復帰論。一方、列強は金備蓄を増やし、金消費量と産金量で世界一の中国も金準備を増加させている。ドルが基軸通貨から降りた後の国際通貨体制を読む!
  • 配偶者選びの際に役立つ投資理論は? キャッシュフローで見た儲かる結婚とは? 会計学の見地から女房/亭主のお値段を算出すると? 子育ては資産運用か、債務返済か?「お金で買えない幸せ=家計」のウラに潜む目からウロコの真実を、金融のプロが徹底分析。究極の会計本、衝撃の投資指南書登場!
  • なぜ、現代日本では、景気拡大と不況が同時進行するのか。いくらがんばって貯蓄し倹約しても、どうして、日本の消費者は「よい暮らし」ができないのか。従来の経済学の教科書では、この難問は永遠に解けない。ミステリーだらけの日本経済の謎を、東京大学理学部出身の異色エンジニアが奇想天外の「超・経済学」の観点で解明。「貯蓄が投資を生むのではなく、投資が貯蓄を生む」「倹約や貯蓄は日本をダメにする」「財政赤字は国民への贈与だ」など。
  • ドル安の流れが止まらず、ユーロ加盟国の財政危機が続く。世界はこれから始まる通貨大戦争を経て、ドル基軸通貨体制の全面組み換えに発展することになる。大きな流れは二つ。人民元をめぐる米中の闘いとリーマンショック後の金融危機の後遺症だ。そしてその流れに「ドル」の先細りが重なる。本書はドル体制が崩れていくプロセスとその後の新体制を予想し、また日本の新たな「成長戦略」も描いていく。

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