動画配信ビジネス調査報告書2018[リニア配信・広告・オリジナルコンテンツ等、差別化を図る事業者の戦略を追う]

コロナ禍で利用が増えた動画配信は、人出が戻りつつある中でも拡大が続いており、場所や時間にとらわれず動画や映像を自由に楽しむ視聴スタイルが消費者に定着している。コネクテッドTVの普及もありネット配信を大型のテレビで視聴することも一般化した。
2022年度の大きな話題は、サッカーWカップ、野球のWBC、ボクシング中継などスポーツのビッグコンテンツが地上波放送だけでなくインターネットでも配信されたことである。さらには、TVerの伸長、有料動画配信サービスの広告付きプランの開始もあり、広告媒体としての重要性も高まっている。その一方で、U-NEXTとParaviの統合、DMM TVの開始、dTVからLeminoへのリニューアルなど、動画配信事業者では統合や提携が加速するなど大手企業を中心に業界再編が始まっている。
本書は、ますます活発化する動画配信ビジネスに関して、その歴史や最新概況などについて徹底分析するほか、国内の注目すべきサービスの概要をそれぞれ解説する。合わせて、インターネットユーザーの動画配信サービスの利用率や意向、実際に動画配信を利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、その利用実態を明らかにした。
動画配信ビジネスの今と今後を展望する決定版の1冊である。

長引くコロナ禍は、人々のライフスタイルや消費活動に大きな影響を与えており、特にメディア視聴や動画視聴に関心が集まり、動画配信業界は大きな追い風となっている。初年度となった2020年度の1年にとどまらず、2021年度も堅調に拡大し、2022年度になっても市場は引き続き拡大を続けている。有料の動画配信サービスの利用率は昨年から3.3ポイント増加し28.9％に達した。
このような中、動画配信サービスの競争は激化しており、よりサービスの多様化が進んでいる。オリジナルコンテンツや独占配信のさらなる拡充、サービス価格の大幅な値上げといった動きが見られる中、終了するサービスもある。
在宅時間の増加に伴い、YouTubeの人気もさらに高まり、YouTuberの存在感もますます大きくなっている。量・質ともに向上し、投下される広告費も拡大が続いている。
他方、テレビ放送のネットでの同時配信がいよいよ開始された。スマートTV（コネクテッドTV）の普及により、ネット配信を大型のテレビで視聴することも一般化している。テレビ放送でなくても、リアルタイム・追っかけ再生・直近の見逃し配信はADVOD、それ以前のアーカイブはSVODといった構図となり、スマホやスマートTV等でいつでもテレビ番組を見られるようになった。

本書は、コロナ禍を経てニューノーマル時代となり、ますます活発化する動画配信ビジネスに関して、その歴史や最新概況、業界構造などについて徹底分析するほか、国内の注目すべきサービスの概要をそれぞれ解説する。合わせて、インターネットユーザーの動画配信サービスに対する意向や、実際に動画配信を利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、その利用実態を明らかにした。
今後の動画配信ビジネスを展望する、動画配信ビジネスについて学べる決定版の1冊。

2020年度はまさに新型コロナウイルス感染の感染拡大による問題で一色の1年であった。長期の外出自粛、テレワークの普及などによって社会生活が一変する中、既存ビジネスへの影響も大きかった。多くの消費者が外出自粛する中、家で楽しめる動画配信サービスのニーズが高まり、急速に利用が拡大するとともに、動画の視聴スタイルも大きく変化した。昨年調査時点でキャズムを超えていた有料の動画配信サービスの利用率はさらに4.1ポイント増加し25.6％に達した。また、YouTubeの人気もより一層高まり、視聴人数は飛躍的に増加し2020年9月の月間利用者数は6500万人を記録したという。さらには、音楽や舞台など開催できなくなったリアルイベントの代替としてのPPV（有料オンラインライブ配信）も急速に立ち上がった。有料無料どちらも含めてインターネット経由で動画を視聴することが消費者にすっかり浸透したと言えるだろう。一方、テレビ放送のインターネットでの同時配信の動きも着実に進んでいる。NHKプラスのスタートに加え、2020年の秋にはTVerにて「日テレ系ライブ配信」のトライアルが行われた。動画配信が浸透し人気が年々高まっている中、今後、テレビ局に求められるのは、複雑なメディア環境の存在を前提としたビジネスモデル作りであろう。本書は、活発化する動画配信ビジネスに関して、その歴史や最新概況などについて分析するほか、コロナ禍における動画配信市場の現状を分析し今後を展望する。また、2章では、国内の注目すべきサービス・事業者の概要をそれぞれ解説。3章、4章において、インターネットユーザーの映像や動画の視聴状況、実際に動画配信を利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、その利用実態を明らかにした。

定額制サービスが定着し市場が拡大してきた動画配信ビジネス（は、事業者の競争がますます激化している。AppleTV+ やディズニー＋が開始され、KDDIとテレビ朝日によるTELASAが始まるなど大型プライヤーによる動きも続いている。完全オリジナルコンテンツの制作、あるいはTVドラマと連動したオリジナルコンテンツの展開、独自の料金・ポイント制度、ECや電子書籍サービスなど、各社が様々な戦略で施策を展開し激しく覇権を争っている。一方、テレビ番組の見逃し配信サービスTVerやABEMAに代表されるAdVODも大きく伸長。ネット同時＆見逃し配信のNHKプラスがスタートし、今後は民法各社にも影響を与え、放送と通信の融合が進むとみられる。他方、2019年末から新型コロナウイルス感染症が世界中で拡大し社会に様々な影響が表れている。多くの消費者が外出自粛する中、家で楽しめる動画配信サービスのニーズは高まり急速に利用が拡大し動画の視聴スタイルも大きく変化した。動画配信サービス事業者による作品の無料公開、コンテンツホルダーによるYouTube等を通じたプレミアムコンテンツの無料配信など、「STAY HOME」を応援する施策も数多く実施された。音楽や舞台など開催できなくなったリアルイベントの代替としてライブ動画の配信も活発に行われている。首都圏を中心に発令されていた緊急事態宣言が解除され、経済や人々の活動は少しずつ動き出している。しかし、With／Afterコロナでは世界が大きく変容していくだろう。本書は、活発化する動画配信ビジネスに関して、その歴史や最新概況などについて分析するほか、With／Afterコロナにおける動画配信市場の今後を展望する。動画配信ビジネスについて学べる決定版の1冊。

DVDやブルーレイなど映像パッケージ作品の売り上げが低迷する中、好きな時間に好きな場所で映像を視聴できる動画配信ビジネスの市場に注目が集まっている。
近年、定額制サービスが定着した動画配信ビジネス（VOD：Video on Demand）であるが、NetflixやAmazonに加え、DisneyやAppleも独自の動画配信サービスに参入を発表。競争がますます激化する中、国内ではAbemaTVとドワンゴや、日本ケーブルテレビ連盟とHuluなど、海外勢への対抗した提携が相次いでいる。
一方、テレビ番組の見逃し配信サービスTVerに代表されるAdVOD（Advertising Video On Demand：無料動画配信）が大きく伸長しており、ウェブサイト等でのスポット的な動画配信も増加傾向にある。加えて、ユーザー投稿による動画では、YouTuberやVTuberの存在感がますます大きくなるとともに、TikTokが大ヒット、連動して動画広告市場は急速に拡大している。またネット同時配信にむけても大きく動き始めている。
加えて、コンテンツの動画化が進んでおり、レシピやオウンドメディア、採用、企業内教育など様々な分野で動画コンテンツの活用が進み、それを支える動画ソリューション事業者の業績も好調である。
本書は、活発化する動画配信ビジネスに関して、その最新概況や業界構造、ビジネス構造や収益モデルなどについて徹底分析するほか、国内・海外の注目すべき事業者の概要と戦略をそれぞれ解説する。また、実際に動画配信を利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、今後の動画配信ビジネスを展望する。