情報通信技術の発展によって、図書館も従来のように印刷された「紙の本」を貸し出すだけの場所ではなくなっている。新聞・雑誌記事を検索できるオンラインデータベースや学術雑誌の電子ジャーナル、電子書籍を貸し出す「電子図書館」などの取り組みが広まり、図書館が扱うべき資料の性質は大きく変化しつつある。その変化に対応するため、従来の「図書館資料」よりもさらに広い対象を表す言葉として使われるようになったのが「図書館情報資源」という言葉である。
それでは、情報資源はどのように生み出され、どのような流通過程を経て図書館に辿り着き、図書館では情報資源をどのように受け入れ、管理して利用者に届けているのか。情報資源にはどのような種類があり、図書館はどのような方針のもとで自館に仕入れるべき資料を選別・収集しているのか。そして図書館員は選書のための書籍や著者の情報をどのようにして得ているのか。公立図書館を中心に、現場への取材に基づいた具体的な事例紹介と豊富な図版・資料から解説する。

「図書館制度とは何か」を学ぶためには、図書館に関連する各法規を知らなければならない。従来のテキストは各法規の解説を中心に構成していて、法律科目を履修していない学生にとってはハードルが高いと考えた。
そこで、「法律を知らなくても具体的に想像しやすい内容の経営論から学んだほうが理解しやすい」という発想のもと、本書では類書とは順番を逆にして第9回「国立国会図書館、専門図書館の経営」までは経営論を、第10回「図書館関連法規」から制度論を解説する。

図書館経営については、図書館業界では「図書館の経営は公務員による直営がよく、民間委託はサービス提供の継続性があやしいから反対」という立場もあれば、「直営より民間のほうがいいサービスをしているではないか」という考えもある。本書は、地方公共団体の財政状況や図書館政策に応じて、直営方式ができればそうしたらいいし、難しければ民間の活力を導入すればいいという中立の立場から双方の多くの事例を紹介する。

図書館とはそもそもどういう制度なのか、どのようにして経営すればいいのか。初学者にもわかりやすく豊富な事例とともに解説する。

近年の複雑化した社会で、図書館、特に公立図書館は、よりよいサービスの提供が館単体では容易でなくなってきている。そのために、地域やコミュニティーとのつながりや他組織との連携・協力に重きを置くことが重要で、「図書館員はカウンターで来館者対応をする仕事」という時代ではない。これからの図書館を考えるにあたっては、より広い視野、より多くの視点で考える必要がある。

資料・情報の提供、地域や他組織との連携・協力などの各種の図書館サービスについて、先進的な取り組みで知られる図書館をはじめ、国内の多くの図書館の事例を直営や指定管理者制度導入図書館を含めて紹介する。

また、公立図書館だけではなく、専門図書館や学校図書館などについても学習することで、館種による図書館サービスの違いなども理解することができる。