『投資・マネー、角川アスキー総合研究所(実用、新書)』の電子書籍一覧

AI時代、都市部のホワイトカラーが不要になっていくともいわれるなか、
地方の存在感が大きくなっていく。
ポスト都市時代を見つめた新しいビジネスMOOK。

少子高齢化でイノベーションが急務な日本において、最大の壁は「実証フィールド」の不足である。
本書は、多様な地形と産業が凝縮された「日本の縮図」広島を、国内最適なテストベッド（実験都市）として再定義する。

現場で挑む変革者の姿や挑戦を支えるエコシステム、さらに首都圏企業とのハブとなる「叡啓大学」の役割を紹介。
広島を舞台にした共創が、新規事業の社会実装を加速させる有力な選択肢であることを提示する一冊。

MIT発のテクノロジー・メディアが選ぶ、恒例のU35（35歳未満）のイノベーター特集号。人工知能（AI）／ロボット工学、インターネット、通信、コンピューター／電子機器、輸送、持続可能性、生物工学など幅広いテクノロジー領域で活躍する2022年の日本を代表する若手イノベーター14人、米国・中国・欧州などで活躍するグローバルのイノベーター35人を一挙紹介する。過去20年間で、グーグル創業者やテスラCTOなどを輩出した人気企画だけに、将来のキープレイヤー候補の情報を押さえるのに役立つ。
第2特集では、「2023年のテクノロジー大予測」として、AIから量子コンピューター、宇宙開発、mRNAワクチンまで、重要トレンドをMITテクノロジーレビューが徹底予測。各分野の専門家や有力プレイヤーへの取材をもとに、技術・資金・政策などの多角的な視点で解説する。

※「MITテクノ ロジーレビュー（MIT Technology Review）は、1899年に米国マサチューセッツ工科大学によって創設された、世界で最も歴史あるテクノロジー誌です。「テクノロジーが形作る世界を理解する」をコンセプトに、新規事業の創出や企業経営の意思決定に役立つ知識を提供しています。本ムックは2020年～2021年にかけて日本版Webサイトに掲載した会員限定記事を再編集したものです。

マサチューセッツ工科大学が発行する世界最古のテクノロジー雑誌「MITテクノロジーレビュー」による、「コンピューティング」特集号。グーグルやIBMなどの巨大テック企業からベンチャーまで、世界的な開発競争が加速する「量子コンピューター」を中心に、コンピューティングの動向を取り上げる。量子コンピューター関連では、2019年に「量子超越性」の証明を宣言した直後のグーグルCEOの独占インタビューを収録。国内の量子コンピューター研究を牽引する理化学研究所の中村泰信教授へのインタビューでは、日本の量子コンピューターの現状と展望について話を聞く。また、量子コンピューターの基礎をQ&A形式で噛み砕いて解説するほか、社会実装やビジネス視点での現状についても整理する。
このほか、ポスト・シリコンとして注目されたコンピューティング技術のその後、米国史にコンピューターの進歩が与えた影響、人工知能（AI）登場以降のコンピューティングの変遷などを紹介し、QX（クオンタム・トランスフォーメーション）以降のコンピューティングについて多角的に展望する。

※「MITテクノロジーレビュー（MIT Technology Review）」は、1899年に米国マサチューセッツ工科大学によって創設された、世界で最も歴史あるテクノロジー誌です。「テクノロジーが形作る世界を理解する」をコンセプトに、テクノロジーをビジネスに活用し、イノベーションを推進する上での指針となる情報を提供しています。本ムックは2021年～2022年にかけて日本版Webサイトに掲載した会員限定記事を再編集したものです。

マサチューセッツ工科大学が発行する世界最古のテクノロジー雑誌「MITテクノロジーレビュー」による、「脱炭素イノベーション」特集号。2050年のカーボンニュートラル（炭素中立）の実現に向けて、世界各国で研究開発が加速する脱炭素技術、社会実装が進む気候変動の緩和・適応策などGX（グリーン・トランスフォーメーション）の最新動向を丸ごと1冊取り上げる。「日本人が知らない世界の『気候テック』ベンチャー」では、投資が急拡大している「気候テック（クライメートテック）」分野で本誌が注目するスタートアップ企業の最新情報を一挙紹介。クリーンエネルギー、ペットボトルのリサイクル、地熱発電、バイオ油などのエマージング・テクノロジー企業を追う。また、日本版オリジナル記事として、日本の基幹産業である自動車メーカーのEV戦略を、ジャーナリストの川端由美氏が解説。エネルギーアナリストの大場紀章氏は、再生可能エネルギーの普及やウクライナ情勢で複雑化するエネルギー問題解決への道筋を提言する。

※「MITテクノロジーレビュー（MIT Technology Review）」は、1899年に米国マサチューセッツ工科大学によって創設された、世界で最も歴史あるテクノロジー誌です。「テクノロジーが形作る世界を理解する」をコンセプトに、テクノロジーをビジネスに活用し、イノベーションを推進する上での指針となる情報を提供しています。本ムックは2021年～2022年にかけて日本版Webサイトに掲載した会員限定記事を再編集したものです。

マサチューセッツ工科大学が発行する世界最古のテクノロジー雑誌「MITテクノロジーレビュー」は毎年、専門家らへの取材や調査をもとに、今後世界に大きな影響を与えると予測される「ブレークスルー・テクノロジー10」を発表しています。

MITテクノロジーレビュー［日本版］Vol.7では、その2022年版を特集。パンデミック収束の切り札として期待される「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）飲み薬」、アルファ碁の開発企業が作った「タンパク質構造予測AI」、究極のエネルギー技術として期待が高まる「実用的な核融合炉」など、いま最も注目すべきテクノロジーを厳選し、詳しく解説します。さらに番外編として、フェイスブック（メタ）の参入で急速な盛り上がりを見せる「メタバース」、スタートアップの上場が相次ぐ「量子コンピューター」といったイノベーション・トレンドについても紹介しています。

研究開発や新規事業の企画、投資などに携わる、世界の最新のイノベーション情報を知りたいビジネスパーソンにおすすめの1冊です。

※「MITテクノ ロジーレビュー（MIT Technology Review）」は、1899年に米国マサチューセッツ工科大学によって創設された、世界で最も歴史あるテクノロジー誌です。米国版の読者層は、その8割超がテクノロジー部門の責任者であり、6割が経営層に読まれています。本ムックは2021年～2022年にかけて日本版Webサイトに掲載した会員限定記事を再編集したものです。

MIT発のテクノロジー・メディアが選ぶ、次世代イノベーター特集号。人工知能（AI）／ロボット工学、インターネット、通信、コンピューター／電子機器、輸送、持続可能性、生物工学などの分野で活躍する2021年の世界のイノベーター35人と日本発のイノベーター15人を一挙紹介する。また、イーロン・マスクが注目するBMI（ブレイン・マシン・インターフェイス）技術、アルツハイマー病治療への期待がかかる「ISRIB」分子、半導体の高密度化への道を開いたASMLの成功秘話など、世界のホットなイノベーション情報も収録。新規事業、投資、研究企画に役立つ、今最も注目すべき研究者、起業家、社会活動家の顔ぶれとイノベーション・トレンドが分かる1冊。

※「MITテクノ ロジーレビュー（MIT Technology Review）は、1899年に米国マサチューセッツ工科大学によって創設された、世界で最も歴史あるテクノロジー誌です。「テクノロジーが形作る世界を理解する」をコンセプトに、新規事業の創出や企業経営の意思決定に役立つ知識を提供しています。本ムックは2020年～2021年にかけて日本版Webサイトに掲載した会員限定記事を再編集したものです。

MIT発テクノロジー・メディアによる「都市の未来」特集号。新型コロナのパンデミックによって激変した都市生活は、ポストコロナでどう変わるのか？ 都市部への人口集中が世界で加速する中、環境、災害、貧困といった負の側面をテクノロジーは解決できるのか？ 多様な人々が集まり、化学反応が起きるイノベーションの集積地としての役割を都市は今後も果たし続けるのか？ 世界の豊富な事例と識者への取材を通して、新しい都市の未来像を描く。

※「MITテクノ ロジーレビュー（MIT Technology Review）」は、1899年に米国マサチューセッツ工科大学によって創設された、世界で最も歴史あるテクノロジー誌です。「テクノロジーが形作る世界を理解する」をコンセプトに、新規事業の創出や企業経営の意思決定に役立つ知識を提供しています。本ムックは2020年～2021年にかけて日本版Webサイトに掲載した会員限定記事を再編集したものです。

マサチューセッツ工科大学発のテクノロジー・メディア「MITテクノロジーレビュー」は2001年から毎年、その年の重要なテクノロジーを選んで「ブレークスルー・テクノロジー10」として発表しています。
MITテクノロジーレビュー［日本版］Vol.4では、今年で20年目を迎えるブレークスルー・テクノロジーの2021年版を特集。新型コロナウイルス・ワクチンの開発で脚光を浴びた「メッセンジャーRNA」技術から、人間並みの文章を自在に生成できる人工知能（AI）技術「GPT-3」、さらには電気自動車（EV）普及の鍵を握る「次世代バッテリー」まで、今も最も注目すべきテクノロジーを厳選し、詳しく解説します。2021年以降の新規事業の企画や投資分野の選定に役立つ、世界のイノベーション動向に関する情報を俯瞰して得られる1冊です。

※「MITテクノ ロジーレビュー（MIT Technology Review）」は、1899年に米国マサチューセッツ工科大学によって創設された、世界で最も歴史あるテクノロジー誌です。米国版の読者層は、その8割超がテクノロジー部門の責任者であり、6割が経営層に読まれています。本ムックは2020年～2021年にかけて日本版Webサイトに掲載した会員限定記事を再編集したものです。

Googleのセルゲイ・ブリンやFacebookのマーク・ザッカーバーグもかつて受賞した「Innovators Under 35（IU35）」。テクノロジーを使ってよりよい未来を創りだす若き才能たちを20年以上にわたって発掘、紹介してきた実績を持つアワードが2020年、日本で初めて開催されました。
マサチューセッツ工科大学発のテクノロジー・メディア「MITテクノロジーレビュー」日本版 Vol.3では、IU35日本版受賞者たちの顔ぶれと活動内容を豊富なインタビューと写真で詳しく紹介。また、IU35グローバル版の2020年受賞者インタビュー、MITテクノロジーレビューが注目する先端テクノロジー分野のレポート記事も掲載しました。日本と世界のイノベーションの最新情報がまとめて得られる1冊です。

※「MITテクノ ロジーレビュー（MIT Technology Review）は、1899年に米国マサチューセッツ工科大学によって創設された、世界で最も歴史あるテクノロジー誌です。米国版の読者層は、その8割超がテクノロジー部門の責任者であり、6割が経営層に読まれています。本ムックは2020年～2021年にかけて日本版Webサイトに掲載した会員限定記事を再編集したものです。
※一部の記事・企画は電子版で未収録・未対応の場合があります。

人類共通の指針となった「SDGs（持続可能な開発目標）」。今、世界中の企業や機関の技術者・研究者たちが各地で抱える社会課題を解決し、持続可能な世界の実現へ向けて取り組んでいます。
マサチューセッツ工科大学発のテクノロジー・メディア「MITテクノロジーレビュー」日本版Vol.2では、気候変動やベーシック・ヒューマン・ニーズといった地球規模の課題を明らかにするとともに、解決策としての先端テクノロジーに焦点を当て、課題解決に挑む人々の活動を取り上げます。また、日本企業のイノベーション戦略や日本独自のテクノロジー開発の取り組みについても紹介します。
企業の経営層や経営企画部門、シンクタンク、政府関係者など、SDGsの推進に関わる方の情報収集におすすめの1冊です。

※「MITテクノ ロジーレビュー（MIT Technology Review）は、1899年に米国マサチューセッツ工科大学によって創設された、世界で最も歴史あるテクノロジー誌です。米国版の読者層は、その8割超がテクノロジー部門の責任者であり、6割が経営層に読まれています。本ムックは2017年～2020年にかけて日本版Webサイトに掲載した会員限定記事を再編集したものです。
※一部の記事・企画は電子版で未収録・未対応の場合があります。

第3次ブームから数年が経過した現在、人工知能（AI）は大きな転換期を迎えています。深層学習を中心とするテクノロジーの進化や社会実装が進む反面、当初の期待と実態とのギャップが明らかになり、倫理面での問題や雇用への影響など、負の側面も議論されるようになりました。
本ムックでは、「深層学習の父」と呼ばれるジェフリー・ヒントン博士、東京大学の松尾 豊教授をはじめとする著名研究者へのインタビュー、中国や欧州における教育や医療分野での社会実装の事例、AI研究のトレンド解説、倫理・ガバナンス問題の国際動向など、MITテクノロジーレビューに掲載された膨大なAI関連記事の中から特に価値ある記事を厳選して収録しました。AI技術の開発に関わる研究機関、AIを利用した新規事業の創出に取り組む一般企業、AI政策の立案に関わる政府機関など、転換期のAI戦略を描くためのあたらしい指針として活用ください。

※「MITテクノ ロジーレビュー（MIT Technology Review）は、1899年に米国マサチューセッツ工科大学によって創設された、世界で最も歴史あるテクノロジー誌です。米国版の読者層は、その8割超がテクノロジー部門の責任者であり、6割が経営層に読まれています。本ムックは2017年～2020年にかけて日本版Webサイトに掲載した会員限定記事を再編集したものです。
※一部の記事・企画は電子版で未収録・未対応の場合があります。

スターバックス──どの店も同じサービスなのに、どの店にも個性があり、他店より高くてもついつい利用してしまう。おいしいコーヒーとくつろいだ時間、そのために商品や接客、プロダクトデザイン、出店計画、店舗、EC、ウェブなど、全てのチャネルで利用者に対するひとつなぎの戦略がすでに実践されている。特集「スターバックスに学ぶ完璧なオムニチャネル」では、スタバの成長を通じて、オムニチャネルの正体に迫る。そのほか、欧州オタクビジネスを取り上げる「コンテンツに飢える世界のオタクを狙い撃ち」、提携誌MITテクノロジー・レビューより「IoT：モノのインターネットは次のビッグビジネス」、フューチャーアーキテクト代表取締役の金丸恭文会長兼社長のロングインタビューなどを掲載。

10月に控えたKADOKAWAとドワンゴとの経営統合。コンテンツの調達・制作・販売を一手に手掛ける国内最大級のメディアプラットホーム企業が誕生する。一方グローバルな視点でコンテンツ企業の覇者と言えばウォルト・ディズニー・カンパニーだ。現在主軸を国内に置くKADOKAWAとドワンゴのタッグは世界で戦えるのか。キーワードは「UGC（利用者作成コンテンツ）」。コンテンツビジネスの世界を分析する。そのほか、提携誌MITテクノロジー・レビューより「盗聴が増えると暗号技術がもうかる」、日本通信代表取締役の三田聖二社長のロングインタビューなどを掲載。

会社の成長にはイノベーションが欠かせない。しかし、新製品にしても事業領域の拡大にしても結局は「ばくち」であり、経営に余裕のある企業の方が手を付けやすい。特集「日本のイノベーション企業ランキング」では、国内の上場・非上場企業3284社の財務データを独自の指標で分析して上位500社を抽出。イノベーションに最も近い企業を探し出す。またその先例として、社名から「写真」をなくして業態転換を果たした富士フイルムホールディングスの古森重隆会長CEOへのインタビューも実施。そのほか、提携誌MITテクノロジー・レビューより「気候変動、食糧難、遺伝子組み換え食品」、マクロミル代表取締役の杉本哲哉会長兼社長のロングインタビューなどを掲載。

例えば1970年代生まれのビジネスパーソンは、あと20年は現役で働き続けないと定年を迎えられない。特集「『仕事ができる』ってどんな人」では、事前調査で判明した「激動の時代にリーダーになるのは無理でも、せめてリーダーに必要とされる存在でありたい」というニーズに応えられるよう、上司のタイプを分類しつつ、アマゾンやグーグル、アップルなどの事例を交えて紹介。「仕事ができる」の意味を掘り下げる。そのほか、提携誌MITテクノロジー・レビューからは「無人運転なんて無理ムリむり!」を掲載。グーグルの自律自動車がなぜ優れているのか、従来の自動車産業はどう対抗しようとしているのかを分析する。

かつて、ビジネスプロセスの改善やシステム統合によるコスト削減など、企業戦略に欠かせないと言われていた情報システム（情シス）部門。しかし、クラウドサービスの普及でその存在意義があらためて問われはじめている。情シスはどうやって生き残っていけばいいのか？ 特集「ズケズケものをいう情シスだけが生き残る」では、クラウド時代ならではの存在価値を見いだし、積極的に活躍の場を広げるためには何が必要でどう行動するべきか、最新事例と共に取り上げる。そのほか、提携誌MITテクノロジー・レビューより「機械に決断力は宿るか」、インターネットイニシアティブの鈴木幸一代表取締役会長CEOのロングインタビューなどを掲載。

スマホの普及率は49.8％（2013年10月IDCジャパン発表）。ニールセンの調査では、パソコンからのネット利用者は月平均で0.8%ずつ減少する一方、スマホからは3.5%の割合で増加している。スマホ時代に入り、パソコン時代のインターネットの流儀が通用しなくなっている今、スマホファーストで自社のサービスを組み立てられない企業は生き残れない。特集「インターネットも終わってた」ではスマホ時代の本質を描き出すと共に、死にゆくビジネスと生き残るビジネスの核心に迫る。そのほか、提携誌MITテクノロジー・レビューより「ヒトのように考える機械」、フリービットの石田宏樹代表取締役社長CEOのロングインタビューなどを掲載。

2020年、世界のデータ総量は10年間で約40倍に増加して40ZB（400億TB）に膨らむという。ビッグデータで収益を拡大する企業がある一方で、バズワードとしてのビッグデータに踊らされている企業もある。その違いはどこにあるのか? 特集「ビッグデータのウソ、ホント」では、実例を交えながら、「もうかるビッグデータ」の本質に迫る。そのほか、提携誌MITテクノロジー・レビューより「ECに支配される小売り業」、アドバンスト・メディアの鈴木清幸代表取締役会長兼社長のロングインタビューなどを掲載。

爆発的な成長を遂げるグーグルやアマゾンといったクラウド企業には、共通の特徴がある。「平準化」や「仮想化」といったコンピューティングの発想だ。こうした考え方はIT企業にとどまらず、さまざまなビジネスモデルに応用できる。実際、日本国内でも業績を伸ばす企業の多くは、こうしたクラウドの発想に基づいている。特集「ムーアの法則で爆速成長」では、クラウドコンピューティング特有の7つの法則にのっとり、成長を促す秘密を探る。そのほか、提携誌MITテクノロジー・レビューより「ビッグデータと民主主義の終わり」、2014インターナショナルCESリポート「そして世界はインターネットで覆われた雲になる」、カスペルスキー・ラボのユージン・カスペルスキーCEOのロングインタビューなどを掲載。

史上最大の百科事典「ウィキペディア」。世界第6位のトラフィックを誇る巨大なウェブサイトだ。年を追うごとにその存在感が大きくなる一方で、実は書き手のコミュニティーは最盛期から4割も減少。提携誌MITテクノロジー・レビューの翻訳記事「落ち目のウィキペディア」では、ウィキペディアが抱える困難をあぶり出す。また特集「日本の先端技術」では、新年を迎えるにあたって今注目すべき研究をリポート。そのほか、じわじわと広がるWi-Fiビジネスを取り上げたスペシャルリーポート「NTTは『電話後』も生き残る」や、GMOインターネットの熊谷正寿代表取締役会長兼社長のロングインタビューなどを掲載。

日本の小売市場130兆円は現在、ネットがリアルを「食う」形で推移している。リアルの小売業者はネットへの本格参入を急ぐものの、そこに待ち受けるのは王者アマゾン。「楽天経済圏」を標榜する楽天、各種手数料無料の「Eコマース革命」で構成をかけるヤフーをはじめ、ECは弱肉強食の世界。リアルとネットの境を越えて繰り広げられる「対アマゾン」の顧客争奪戦の現場をリポートする。そのほか、提携誌MITテクノロジー・レビューより「ビッグデータが個人と結び付く」、エバーノート社フィル・リービンCEOのロングインタビューなどを掲載。

1900万ダウンロードを超えて独走する「パズル＆ドラゴンズ」（パズドラ）、片やニッチ狙いから大化けした「艦隊これくしょん ～艦これ～」──ゲームはプレーヤーを夢中にさせて離さない。こうしたゲームの正体は何か、どうすればビジネスにゲームの要素を取り込めるのか、特集では「没頭」ビジネスのロジックに迫る。そのほか、「次のシリコンバレー」になる方法、DeNA南場智子ファウンダーのロングインタビューなどを掲載。

日本初のクラウドビジネス誌「アスキークラウド」創刊3号の特集テーマは電子決済。個人消費280兆円のうち、日本はいまだ150兆円を現金決済が占める。先進国の中でも極めて高い割合だ。その市場へ、スクエアをはじめとしたベンチャー起業がクラウド技術を核として参入してきた。特集では決済を取り巻く、新旧プレーヤーの複雑な利害をリポート。そのほか、ドローン（無人攻撃機）の変遷やついに3キャリアから登場したiPhone 5、サイバーエージェント藤田晋社長のロングインタビューなどを掲載。

日本初のクラウドビジネス誌「アスキークラウド」創刊2号の特集テーマは、スマートフォン（スマホ）。「ガラパゴスケータイ（ガラケー）」として独自の発展を遂げていた国内のケータイマーケットは、インターネットのルールを持ち込んだスマホによって崩壊。コンテンツビジネスを中心に個人から大企業をも巻き込み、新たな商圏を確立。新しい勝者と敗者を生み出している。一方で、NECカシオモバイルがスマホ事業から撤退したとはいえ、日本のスマホ普及率は3割以下。まだまだマーケットは成長期にある。特集では、コンテンツからハードウエア、インフラまで、スマホ時代のビジネスの興隆をリポートする。

時代と会社を使いこなす、日本発のクラウドビジネス誌「アスキークラウド」創刊。特集は、スマホやタブレットで急成長の可能性を秘めるテレビ業界。「テレビ」の仕様を巡ってCM拒否問題まで発展したパナソニックvs民放各局の「真相」、テレビを支配したいグーグルやアップルの思惑──。2021年、ネット広告がテレビを超えたとき、日本のテレビは生き残ることができるか。

グーグル／アップル／マイクロソフト／アマゾン／フェイスブックといった巨大企業が日本を侵食し、さまざまな産業分野に根を伸ばしている。巨大なグローバル企業とどう戦えばいいのか? クラウド時代を生き抜かなければならない中堅世代に向けて、ビジネスのアイデアやヒントを探るのが『アスキークラウド』。今回のカバーストーリーは、アマゾン。利益率は1.1%と非常に低いにもかかわらず、時価総額は11兆円、1997年のNASDAQ上場から15年で売上を436倍に伸ばして急成長を遂げるECの覇者を徹底分析。ユーザー目線では見えてこない、クラウドプロバイダーとしてのアマゾンの姿をあぶり出す。

支給開始年齢が段階的に引き上げられ、支給金額は引き下げられていく年金。あなたが加入している年金の現状と将来像を、現実味を帯びてきた年金法改正案の最新情報をもとに解説するとともに、老後の生活に必要なお金と受け取れる年金額、不足するお金をシミュレーション。このお金を用意するために、いまから始める時間を味方に付けた資産運用の心得と具体的な方法を提案します。著者は社会保険労務士で年金のスペシャリスト井戸美枝と、セゾン投信（株）代表取締役で資産運用のスペシャリスト中野晴啓。