『経済、かや書房(実用)』の電子書籍一覧
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掟破りの第3期目に突入した習近平体制。いま中国国内で起きている本当の事とは? 台湾、そして日本への脅威は高まるのか? 屈指の中国ウォッチャーが解き明かす。
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ベストセラー『財務省の秘密警察』が、高市早苗をめぐる新章を大幅加筆し、さらに危険な一冊となって帰ってきた!
日本を本当に動かしているのは、選挙で選ばれた政治家ではない。
予算と税金を握り、国税庁、金融庁、日本銀行、さらには国際機関にまで触手を伸ばす――その正体は、巨大官庁・財務省である。
そして歴史を振り返れば、財務省に逆らった政治家たちは、なぜか次々と失脚してきた。橋本龍太郎、安倍晋三、中川昭一……。スキャンダルの発覚は、本当にすべて偶然だったのか。
いま、その標的になりかねないのが高市早苗である。
積極財政を唱え、消費税減税にも踏み込み、財務省の支配に正面から異を唱える高市。だが、財務省には国民や政治家の資産、取引、交友関係まで調べ上げる、警察にも劣らぬ強大な情報網がある。もし、その力が政敵を葬るために使われたら――。
高市早苗は、財務省に潰されるのか。
次に暴かれるスキャンダルは、すでに準備されているのか。
元国税調査官・大村大次郎が、自ら見てきた徴税権力の内幕をもとに、財務省の“秘密警察”の実態と、「高市落とし」の危険なシナリオを徹底告発する。
これは単なる官僚批判の本ではない。
日本の最高権力者は誰なのかを問う、戦慄の暴露本である。 -
本書は対談ではなく、白熱する論争だ。
なぜ今、日本株を買わなければならないのか――。
強気派、武者陵司氏と朝倉慶氏。二人の論客が、日本経済の過去30年を振り返りながら、
「歴史的大転換」を語り尽くす。
2003年のりそな国有化はなぜ転換点だったのか。
リーマン・ショックで「人類が発見した恐慌を救う手段」とは何か。
量的金融緩和が世界の金融レジームを根底から変えたという認識では一致する二人だが、
株価上昇の本質をめぐって見解は鋭く割れる。
朝倉氏は警告する。日本には政策金利を上げられないという「致命的欠陥」がある。
実質マイナス金利が続く限り、通貨の価値は失われ続ける。
1100兆円の預金が株に逃げ始めたら、想像を超える上昇が起きる――と。
武者氏は希望を語る。AI革命、地政学の激変、ナショナリズムの覚醒。すべてが重なり、
日本では「投資主導の経済成長」が始まる。株高は日本復活の証だ――と。
構造的欠陥か、歴史的好機か。悲観と楽観、希望か、絶望か。
二人の賢者がぶつかり合う「真逆のシナリオ」
高市政権の経済政策は日本経済にどんな影響を及ぼすのか?
どのセクターが有望なのか?
日本株はこれからどう動くのか?
株式投資をしている人、これから始める人、日本経済の行方に興味がある人、
すべての人たちにお勧めの一冊です。 -
高市首相と財務省を操る
「日本ディープステート」とは?
アメリカ帝国が崩壊し、世界秩序が激変する
混迷の今こそ“日本独立”への最後のチャンス!
トランプの暴走で、世界の秩序が激しく揺れ動いている。
アメリカの財政は限界に達し、覇権は崩壊寸前。
その裏で、世界権力を操ってきた「マネーの黒幕」の支配構造が明らかになり始めた。
彼らは政治・金融・メディアを裏から操り、莫大な富と権力を握ってきた。
しかし今、その支配が音を立てて崩れ始めている。
アメリカは国家的な倒産の危機に直面し、世界経済の中心はBRICS諸国へと移りつつある。
混乱の渦にある日本も例外ではない。
高市早苗首相の背後で動く「日本ディープステート」とは何か。
財務省と国際金融資本が結びついた“闇の支配”が、いま暴かれようとしている。
郵政民営化、年金資金の流出、農協解体――
私たちの富と生活は、どのように吸い上げられてきたのか。
本書は、元『フォーブス』アジア太平洋支局長・ベンジャミン・フルフォードが、
世界の金融・政治・宗教の裏側を徹底取材。
アメリカ帝国支配の崩壊と、日本が真の独立国家として再生するための道筋を示す衝撃のレポートである。
いま、世界の「支配構造」が根底から書き換えられようとしている。
その全貌を、あなたの目で確かめてほしい。
【本書の主な内容】
・トランプ政権の迷走と「アメリカ帝国支配」崩壊の行方
・BRICS拡大と「ドル支配」からの脱却
・ウクライナ戦争とプーチンの欧米への怨念
・イスラエルの偽りの和平とネタニヤフ政権の終焉
・ローマ教皇庁の宗教的堕落と財政破綻
・中国を直撃する「不動産・EVバブル」崩壊
・財務省=日本ディープステート」支配の実態
・郵政民営化・種子法廃止・年金運用に潜む外資支配
・日本人の富を吸い上げてきた「マネーの黒幕」の正体
・世界を再編する新しい勢力図と「日本独立」へのシナリオ -
「国家反逆罪」というのは、スパイ活動や利敵行為などで国を危険に陥れる罪のことである。世界各国でこの犯罪の規定があるが、現在の日本の刑法には国家反逆罪という罪はない。
では本書のタイトル「財務省の国家反逆罪」とはどういう意味かというと、財務省が国家反逆罪と同様にこの国を危険に陥れているという意味なのである。
財務省は、最高幹部が外資系の投資会社に天下りするという暴挙により、国の重要機密を外国に筒抜けにしているのだ。
詳しくは本文で述べるが、日本の財務省というのは、世界でもあり得ないほどの強大な国家権力を持っており、実質的に内閣や国会をも支配している存在である。その特に機密情報に関しては、間違いなく内閣よりも財務省の方が多くのものを持っている。
そのトップが、外資系投資会社に天下りするということは、総理大臣が退任後に外資系企業に雇われるというようなものである。
それがどれほど国にとって危険なことか、幼児でもわかることだろう。
信じられないことにこの暴挙は、財務省の中の特別に悪い奴が非合法的に隠密裏に行なったものではない。普通に合法的に行なったものなのだ。現在の日本の法律では、財務省の最高幹部が外資系に天下りするのを防ぐものは何もないのである。だから、今後も同様のケースは増える可能性が高いのだ。
官僚にここまでモラルがなく、官僚に対する規制がここまで緩い国は、世界の中でも日本くらいである。
しかもこの暴挙に関して、政治家もマスコミもまったく咎める様子はない。政治家もマスコミも財務省のやることに関して、何も言えないような状態になっているのだ。
この国は、中枢が完全に腐れ切っている。
今、我々が財務省や政治家、メディアに対して怒りを見せなければ、イーロン・マスクがいうように本当に日本は消滅してしまうだろう。 -
(この30年間)賃金は上がっていないのに、税金、社会保険料は上がり続け、江戸時代の年貢よりも高くなっている。加えて、昨今の物価高である。国民生活は年々苦しくなる一方である。(略)
その一方で、この30年の間に、収入が激増している人たちがいる。
「財務省のキャリア官僚」たちである。
彼らは、この30年の間に、天下り規制を取っ払い、事実上「天下りを自由化」し、巨額の報酬を濡れ手に粟で得るようになった。しかも、富裕層に向けた大減税を実施することで、自分たちの税負担も大幅に軽減している。
そのため、彼らは昭和時代と比べれば、桁外れの資産を保有している。さらに情報を隠蔽し、自分たちが美味しい思いをしていることを国民に知られないようにしてきた。(略)
本書を読み進めると、怒りで気分が悪くなる人もいるかもしれない。しかし、これが日本の政治経済の実態であり、国民としては知っておかなければならないことでもある。この国を建て直すためには、避けては通れない情報なのである。(「はじめに」より) -
原口一博氏は「消費税は日本弱体化装置」と断言し、
藤井聡氏は「消費増税がアベノミクスを破壊」と分析。
そして両氏は、「緊縮財政から脱却し、積極財政を!」
と声を揃える。その声は、物価高と景気低迷に苦しむ
多くの国民の声であると言っても過言ではない。
日本の没落を招いた悪政から脱するための緊急提言!
第1章 消費税は「日本弱体化装置」だ!
第2章 トランプ大統領が導く日本の消費税廃止
第3章 なぜ財務省は増税したがるのか?
第4章 緊縮財政派VS積極財政派
第5章 財務省解体をどう実現するか
第6章 トランプ革命とグローバリズムの終焉 -
財務省のエリートたちは、公の場では論争を避け、裏で政治家やメディアを懐柔する。
それにまんまと乗せられる政治や言論が、実体経済への打撃を強めているのだ。
今こそザイム原理主義という毒矢を引き抜かなければ、日本国全体が蝕まれ、亡国の道を突き進むことになる。
長年にわたる現場取材を続け、データ収集ならびに分析を行ってきたジャーナリストが、財務省の噓を暴き、真実を満天下に晒す!
【目次】
序に代えて――「失われた30年」の元凶は財務省
第1章 「国難」を叫ぶ愚か者たち
第2章 なぜ消費税は日本経済を破壊するのか
第3章 バブルを膨らませ、潰した財務官僚たち
第4章 金融、国防で対米自立を唱えた故・中川昭一氏
第5章 膨張する中国を助ける財務官僚たち
第6章 米国に逆らえない財務官僚たち
第7章 アベノミクスを封殺した財務省
第8章 官僚資本主義の総本山、財務省
第9章 多極化する世界に対応できないザイム原理主義 -
アメリカのトランプ大統領による混乱、
そしてBRICSの存在感の高まり。
二つの別々の現象を同時に捉えると、
「多極化する世界」という大きな時代の流れが見えてくる――。
本書では、「英米系」地政学理論と「大陸系」地政学理論という
二つの異なる地政学理論の視座を用いて、
トランプ大統領のアメリカと、ロシア、中国、インドなどのBRICS有力国に焦点を当て、
現代世界における「多極化」の様相を探った。
その過程では、各国の歴史、政治、経済、
リーダーたちの思想的傾向や政策の方向性なども分析対象としている。
トランプ第二次政権が目指す理想のアメリカとは?
BRICSが戦略的な拡大を進めている意味とは?
トランプ第二次政権とBRICSの動向に注目することで、
混迷する国際情勢を読み解くためのヒントが浮かび上がる。
普遍主義的なグローバル化の流れは、もはや時代遅れとなった。
多極化した世界で有力国が、生き残りを図っていく時代が到来している。
■BRICS(ブリックス)とは
ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカの主導で構成する
新興経済国サミットの名称。
多国間主義を標榜し、脱ドル化を推進する。
アメリカをはじめとした西側諸国による
経済制裁を回避するための政治的・経済的な互助グループの側面も持つ。
2025年6月時点でBRICSに参加する正式加盟国は10カ国、パートナー国は10カ国となっている。 -
日本の財務省は、「国の会計係」という本来の役割を大きく逸脱し、日本の政治経済の事実上の支配者になっているのだ。(中略)
ところで、財務省は〝秘密警察〟ともいえるような捜査機関を持っている。
合法的に、国民の生活パターン、交友関係、資産の全貌などを調査することができ、
見方によっては、警察よりも強い国家権力と、機動力を持っているのだ。
この秘密警察を使えば、誰のスキャンダルでも容易に掴むことができる。
財務省のこの〝秘密警察〟は、現代日本の暗部を象徴するものでもある。
本書では、この「現代日本の暗部」について筆者に知り得る限りの情報をつまびらかにしたいと思っている。(「はじめに」より) -
生活保護はあなたの権利です。
憲法第二十五条には「すべて国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する」と書かれています。
だから、意外に簡単に生活保護にかかることができます。
元気であったり、お金があったりしたときには税金を払ってきたのですから、遠慮することはありません。
本書では、「生活保護にかかるやり方」をだれにでもわかるように解説しています。
そのほか、なぜ日本では生活に困る人が増えているのか? 困ったときに公的な機関からお金を借りる方法、
お金をかけない生活のハウツー、など、一読して絶対に損はない情報でいっぱいです。 -
50-50達成、WS制覇、2年連続3度目のMVP獲得】
大谷翔平に学ぶ目標達成の極意―
仕事、勉強、スポーツ、人間関係に役立つ!!
スポーツ心理学関連書籍・累計150万部超の著者が
一流の思考と行動を分析
大谷翔平選手がいかにして壁を乗り越え、
自らの夢をかなえてきたのか?
1日1分読めば、考え方、生き方が変わります
第1章 あなたの夢をかなえて心の幸福感を満たす成功方程式
第2章 「好き」と「得意」を武器にすれば幸福な人生が手に入る
第3章 「目標設定の達人」になれば面白いほど人生はうまくいく
第4章 モチベーションを高めて凄いパフォーマンスを発揮しよう
第5章 真のプラス思考をマスターすれば人生はもっとうまくいく
第6章 逆境があなたに凄い才能を授けてくれる
第7章 あなたの仕事に凄い成果を授けてくれる成功法則
第8章 斬新なひらめきはリラックスした状態ととても相性がいい
略年表
2013年~2024年 投手成績
2013年~2024年 打者成績
2024年シーズン全本塁打
2024年シーズン全盗塁 -
イランの核開発、イランとサウジアラビアの国交正常化、第6次ネタニヤフ政権の成立、10月7日のハマスによるイスラエルへのテロ、イスラエルのヒズボラ攻撃、ハマス、ヒズボラの幹部の殺害、イラン大統領の事故死……。
動乱の中東情勢が毎日繰り広げられる。
しかしながら、中東は、2023年10月7日以前に遡らないと本当のところは理解できない。
本書は、紀元前597年のバビロン捕囚から解説し、なおかつ繰り広げられるドラマをほぼ毎日追った超人気Youtube番組「越境3.0チャンネル」を時系列に並べたYoutubeドキュメントで表現!
旧約聖書に書かれた「エゼキエル戦争」とは何か?
これから中東はどうなるのか?
日本の石油は大丈夫なのか?
僕たちに何ができるのか? -
人間は、どう考えても
合理的ではない行動を毎日している―
人間の意思決定を巧みに利用して
人間や社会を自由自在に導くことができる
行動経済学は悪魔の教養なのか?
「ビジネスパーソン」と「消費者」にも役立つリアルな視点で
社会の“仕組み”を解説!
綺麗事では済まされないビジネスや経済活動のダークサイドが
怖いほどよくわかる!
★誌面コンテンツ
第1章 行動経済学の基本を理解する
第2章 ヒット商品の本音と建前
第3章 誰でもできるブームの起こし方
第4章 逆説のマーケティング戦略
第5章 バブルに見る、ずる賢い欲望と矛盾
第6章 人を動かす悪魔的な言葉と感情
第7章 日常に潜む危険な行動経済学
企業のマーケティング戦略、公共政策や環境政策など、
行動経済学の理論を活用する議論や取り組みは増えている。
一方で、消費者がどのように自分を守り、満足度の高い消費や投資の意思決定を行うかに関して、
行動経済学が果たす役割はまだまだ多く、米国などと比べると議論を重ねる余地は大きい。
本書では、「行動経済学会」創設メンバーであり、行動経済学研究のトップランナーである著者が、
行動経済学の基本から、それらの理論を活用したマーケティングや政策が意思決定に与える影響、
行動経済学を活用した企業の思惑や狙いなどを解説し、
生活の中で行動経済学を実感できる身近な例や
実際に行われた具体例も数多く挙げながら、
行動経済学の“表裏”を明らかにする。 -
●身分社会がひどいことになったのは誰の責任なの?
●上位カーストの人たちには品性下劣なタイプが多い
●身分社会の中でどう闘っていけばいいの?
●こんなに年収が下がり、非正規が増えたのはなぜなの?
現代の身分社会に関して、話題の2人、森永卓郎と深田萌絵が大激論!
笑える4コマ漫画とポイントがわかりやすい2色印刷で社会の矛盾とその理由、解決法を解説!
「小泉構造改革以降、急速に進んだ格差拡大の背景には、身分によって処遇が大きく異なる理不尽な仕組みがある。もちろん、私は「結果の平等」を求めたことは一度もない。二倍稼いだ人は、二倍の報酬を受け取るべきだと思っている。私が許せないのは、同じ仕事をしているのに処遇が異なることだ。(略)
身分社会のなかでは、階級の壁を超えることは、容易ではない。だから、深田さんや私の経験は、世間から見たら非常に珍しいケースだと言えるだろう。しかし、だからこそ、二人の経験を重ね合わせることで、これまで表に出てくることが少なかった身分社会の実態が浮かび上がってくるだろう。
読者のみなさんには、ぜひ本書を通じてその実態を把握して、自らのキャリア設計を見直すきっかけにして欲しいのと、日本の理不尽な社会を見直すための第一歩を踏み出して欲しいと心から願っている。」(〈森永卓郎 はじめに〉 より)
「大人になり、社会へ一歩足を踏み出した私が見たのは、低賃金、社会保障もロクに整備されていない世界だった。仕事が少ない奈良市民の多くは生駒山を越えて大阪へ出稼ぎに行く。低賃金脱却を目指し非正規から非正規へ職を転々としたが時給は千円に満たず、現代版『あゝ野麦峠』の女工だと自嘲したこともあった。森永卓郎さんの著書に出会い、非正規雇用、低年収が既に社会問題だと知り、それを政治的に解決するよう求める言論活動を始めようと思い、早稲田大学政治経済学部に入った。(略)
いまの夢は「新しい時代」をつくること。
非正規雇用問題、低所得問題を政治的に解決するために、良い日本で生きていくために、まだ出会ったことのない皆さんと共に世論を形成し、政治を変えていきたいと願っている。」(〈深田萌絵 おわりに〉 より) -
中国経済が自爆するリスクが時々刻々と高まっている。不動産バブル崩壊不況の底は見えない。共産党が土地、カネ、モノを支配する特有の経済モデルが、機能不全に陥ったのだ。モノの過剰生産と輸出攻勢による経済成長も、その中身は嘘と欺瞞に満ちている――。
第1章 不動産バブル崩壊から金融危機へ
第2章 偽りのGDPと需要無視の過剰生産
第3章 グローバル貿易戦争で窮す中国
第4章 激化するモノの消費戦争が中国を自爆させる
第5章 脱ドルは自爆への道
第6章 台湾侵攻の結末は習近平体制崩壊
四六判並製(ソフトカバー)
240ページ -
●序章 さわかみファンドVS複眼経済塾●第一章 真の長期投資とは何か?●第二章 長期投資家・澤上篤人が誕生するまで●第三章 40年に一回の大暴落がやってくる●第四章 地方には腹の座った経営者がたくさんいる。株価が安い今がチャンス●第五章 ガラガラポンのあとは、本格派の株式投資の時代が来る●第六章 日本復活のためには経済のダイナミズムが必要だ●第七章 文化は最高の長期投資
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迫る世界大不況! どうする日本!?ウクライナ侵攻を発端とした狂乱的なインフレやエネルギー危機円安ドル高、株価暴落、金融システムの崩壊……世界経済が大混乱する裏側で暗躍する「闇の支配者」とは?第1章プーチンがウクライナで戦う「本当の敵」――「犯罪国家」ウクライナの闇第2章狂乱のエネルギー危機と崩壊する世界経済――資源とカネをめぐる覇権戦争第3章ヨハネ黙示録の「四騎士」と三つの謀略――人類を襲う「疫病」「飢饉」「戦争」第4章世界各国で勃発する「政変」と「権力の興亡」――エリザベス女王死去が象徴する大異変第5章アメリカの経済危機と迫る国家破産――混迷を深める「バイデン劇場」第6章日本支配にうごめく黒幕の正体――円安から安倍元首相暗殺までの真相
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コロナ禍とロシアのウクライナへの軍事的侵攻で日本の経済、メンタル、高齢者のフィジカルは壊滅的なまでのダメージを負ってしまった。その復活にはどうすることが必要なのか?経済、感染症、メンタルの専門家3人が激論を交わす!総理大臣がはっきりと「室内でもマスクはいらない」と宣言すべき!深夜まで営業する飲食店は日本の宝!日本はかつての自信を取り戻すべきだ!いまこそ、日本が再び輝くときだ!第1章 日本経済を復活させるためにはどうするべきか?第2章 危機の際、政治家、科学者はどう動くべきか?第3章 日本が失敗した原因は考えることをやめたからだ第4章 日本人はなぜ現状を変えようとしないのか?第5章 次に大感染症が襲来したときには、どう対処すればいいのか?第6章 日本人のメンタルを支えている飲食店を応援しよう!第7章 日本復活のためには日本人が自信を取り戻すことが必要だ!
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感染症自体の日本のコロナ被害はまさに〝さざ波〟でした。ところが、対策として、自分の国の状態をまったく考慮することなく、アメリカ、イギリスなどの〝大災害〟であった国の真似をしてしまったために、経済や自殺者、精神医学時には〝大災害〟となってしまいました。これではまるで、胃炎の患者を治療するのに、隣の胃がんの患者を見て、胃を取ってしまったようなものです。例えばスェーデンなどは自分の国の特性、死生観に基づく対策をとったおかげで、感染症、経済、精神医学的な被害、どれをとっても最小限ですみました。実際、イギリスも10/22現在、感染者数は急増していますが、重傷者数、死者数は増えていないため、イギリスの厚生省は、特に対策はとらない、われわれは重症者数、死者数を見ている、と言っています。なぜ、日本は、新型コロナウイルスに対して、自分の国の被害に応じた対策を行い、経済的、精神医学的な被害を最小限に抑えることができなかったのか?つまり、なぜ、日本は「勝てるはずのコロナとの戦いに、総合的には負けてしまったのか?」本書では、感染症の専門家である木村もりよ氏と精神科医の和田秀樹氏が対談により、その原因を追求し、なおかつ、第6波、次の感染症の際にはどんな対応をとれば最も総合的な被害が少ないのかを探ります。第一章 コロナ戦争に勝った国と負けた国第二章 戦争被害者は女性、子供、老人第三章 日本はなぜ負けることになったのか?第四章 非常事態宣言で日本が失ったもの第五章 2009年新型インフルエンザと2019年新型コロナウイルス第六章 コロナ禍でわかった日本の問題
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明治維新から30年後には中国もロシアも破った日本には潜在的なパワーがあふれている。米 国と中国の対立が激しくなれば日本の地政学的な位置は非常に重要になって来る」。しかし、 そのためには日本は米国と中国の間でうまく立ち回る必要がある。波乱の米中新冷戦が続く令和時代、 どうすれば日本にチャンスが回って来るのか?またどうすれば投資で稼ぐことができるのか?これらをわかりやすく解説していきます。第1章 米中覇権争いと新冷戦(ペンス副大統領の演説で冷戦に気づいた世界貿易戦争をしかけたのは米国ではなく中国 ほか)第2章 グローバル化の終焉とブロック経済の復活(マスコミは語らない大阪g20の成果安倍首相は習近平に人権問題を突き付けた ほか)第3章 ジャポニズムの再来と日本の復興(「日本」は信用のブランドであるトータルコストという考え方 ほか)第4章 中東とアフリカはどうなる?(イスラム教徒は地球人口の4分の1中東=資源というのは片面的認識 ほか)第5章 新冷戦における投資戦略(世界の投資家が新冷戦シフトに入った安全資産への見直し ほか)
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「国民のために働く内閣」「コロナの収束と経済の立て直しに全力で取り組む」内閣発足後、こう強調した第99代首相・菅義偉氏。同時に、規制改革、地方経済活性化、行政のデジタル化、不妊治療への保険適用などに向けてアクセルを踏んだ。スガノミクスは日本経済と日本国民を救えるのか!?菅義偉を最もよく知る男・内閣官房参与髙橋洋一と 日本を代表するリフレ派論客・経世済民政策研究会顧問田中秀臣が スガノミクスについて激論!第一章「アベノミクス」から「スガノミクス」へ第二章 日本のコロナ経済対策はうまくいった!第三章 「MMT」なるものは、いかにデタラメか第四章 コロナで苦しむ人たちをいかに経済で救うか第五章 スガノミクスが力を入れる「構造改革」アベノミクスを発展させれば個人・家計へのメリットも大きくなり日本経済は甦る!
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トランプ大統領は、冷戦後の歴代アメリカ大統領による「中国とはできるかぎり対決を避けたい」という姿勢を覆し、「不法な貿易や先端技術の盗用によって経済力と軍事力の拡大を図る中国の野心を叩き潰す」と著者は予見してきました。実際にトランプ大統領は、米中貿易戦争において関税引き上げで中国を財政的に追い詰め、さらには第5世代(5G)移動通信システム開発で「華為技術(ファーウェイ)」を排除。また抑止力を劇的に強化して中国を軍事的にも封じ込め、覇権拡大を阻止せんとしています。そんな矢先、中国・武漢市発の新型コロナウィルスが世界に猛威をふるい、世界の国々は医療的にも経済的にも大打撃を被っています。とくにアメリカは、中国を封じ込めたと安心したところ、不意打ちを食らったようなものです。コロナウィルス禍だけではありません。突如として成立した「香港国家安全維持法」という弾圧によって、習近平が率いる中国は世界を敵に回しました。同法に激怒した米国連邦上下院が「中国制裁法」を可決したことは周知のとおりです。トランプ大統領は再選できるのでしょうか。その場合、米中対立の行く末は?米中の狭間で中途半端なポジションをとる日本政府や日本企業が生き残るためにはどうすればよいのでしょうか?著者は、日本のメディアが報じないワシントン発極秘情報で国際情勢を分析する第一人者、日高義樹氏です。
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「日経平均は2023年に史上最高値、2025年に5万円に、2050年に30万円になる!」
われわれは、株式投資にとっては最適の時代に生きている。米中新冷戦、コロナ禍、
そしてサイクル的にも今後、日本株は大きく上がっていく。
こう話すのは、投資スクール『複眼経済塾』を主宰する渡部清二氏とエミン・ユルマズ
氏だ。 本書では、なぜ日本株が今後上昇するのか? その根拠、そして、その上昇機運の
なかでも、どんな株をどんなふうに買えば儲かるのか?
二人がわかりやすい対談形式で、語ります。
二人は言います。
「私たちはこの本で、釣った魚を読者にお分けするようなことはしていません。魚の釣り方をお教えしているのです」。
はじめに《渡部清二》
第一章 日経平均は2023年に史上最高値、2025年に5万円になる
第二章 コロナ禍により、日本に世界の注目が集まっている
第三章 『会社四季報』を駆使してテンバガーを探そう!
第四章 『日本経済新聞』は後ろから読んでいく
第五章 株式投資に夢とロマンを求める
おわりに《エミン・ユルマズ》 -
イスラム教徒は豚肉を食べません。それは熱い国において特に豚肉が傷みやすいことに基づいて、宗教的なタブーがつくられているからだと言われています。世界中の宗教で、あるいは土地でこのような食物に関するタブーはあります。ところが中国ではどんな野生動物も食べます。それは宗教が禁じられているからです。しかも野生動物の市場は8兆円もあると言われています。本書は人気経済評論家の渡邉哲也氏とトルコ出身のエコノミスト・エミン・ユルマズ氏が中国から新型コロナウイルスが発生し、世界中に感染拡大した原因から、これからの世界はどうなるのか? を熱く語り、そのなかで、日本が新しい世界をリードしていく大きな存在になる過程を、激論する内容です。世界は、中国は、日本はどうなるのか? 株価はどう動くのか? アフターコロナ後の経済社会を生きていくうえで、必須の情報が満載です。
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新型コロナウイルスでこんなに泣きたい気持ちになったのもあの男とあの国のせいそれは、習近平と中国!いったい、どんなヤツらなんだ?漫画と文章でわかりやすく、詳しく解説します!デキの悪いボンボン・習近平が親のコネと悪運の強さで大国・中国の頂点に上り詰めた。そのことが新型コロナウイルスを世界に拡散させ、世にも悲惨な出来事を引き起こした!習近平の生まれ育ちから、どうして中国のトップに立つことができたのか? 中国はどんな国で現在どういう状況なのか?アメリカとの関係は? なぜ日本に近づこうとしているのか? そのすべてを説明します!笑顔の裏の腹黒い心中国と習近平のたくらみ日本は騙されてはいけない! -
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消費税増税による景気悪化、新型コロナウイルス、東京オリンピックの延期……いったい日本はどうなってしまうのか。安倍首相のいう「V字回復」のためにはどうすけばいいのか。第一章は新型コロナウイルスを世界にばらまいた中国とどう付き合っていくべきか。最初に漫画8ページでわかりやすく、なぜ、新型コロナウイルスが中国だけでなく全世界に広まることになったのかを説明していきます。そこには中国の体制の根本的な問題があるのです。さらに、今回の新型コロナウイルスで起こったさまざまな出来事の流れについて、中国と日本を中心に年表のように紹介します。そして、文章で、約80ページ、新型コロナウイルスと中国について詳細な説明をしていきます。第二章は北朝鮮の核中国の領海侵犯日本の防衛はどうするべきか。第三章はイギリス、イラン、韓国、ロシアに対して日本はどうするべきか 。第四章は消費税の値上げ、財政危機に対してどうするべきか。第五章は少子化、年金危機、格差問題に対して日本はどうするべきか。それぞれ8ページの漫画を導入として、わかりやすく説明をしていきます。日本は決して財政的にも悪くありません。日本を良くし、それぞれの生活をよくするにはどうすればいいのか。数量政策学者の高橋洋一先生の提言に耳を傾けてください。少なくとも編集をした弊社では大変に勉強になりました。
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