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さっと読めるミニ書籍です（文章量8,000文字以上 9,000文字未満（10分で読めるシリーズ））

【書籍説明】

本書をお手に取っていただき、ありがとうございます。

「イタリア人」の陽気さは、どこから来ているのか。

そして、彼らの会話の明るさや内容の豊かさもどこから来ているのか。

不思議ですね。

イタリア人の中にも、もちろん口下手な方がいますし、恥ずかしがり屋の方もいますが、今まで出会ってきた方々の中には、大変少なかったと思います。

大半の方が、陽気な話し方をされます。

特に外国人には陽気に接してくれることが多いと思いますが、イタリア人同士だと……ピリッと皮肉を効かせた会話や、よくよく考えてみるとこれって嫌味？と思えるような会話をサラッと行っていることが多いようです。

ただし、このシビアな会話ができる基礎（信頼）が、すでにお互いにあった上でのことだと思います。

今回は、このような陽気でシビアな会話術について、私の経験からお話していけたらと思います。


【著者紹介】

山中美穂（ヤマナカミホ）

イタリア人に日本語を教えつつ、そこから見えてくる彼らの「自分の気持ちに正直になる」という人間らしさに感動し、大好きになったこの国に住み続けています。

1月22日、日本銀行が安倍政権の要求を丸呑みする形で、２％の“インフレ目標”を導入した。安倍首相の日銀に対する強い干渉は、足元のところ円安・株高を誘導したように見えるが、そもそも「インフレ率２％」とは実現可能な数値なのか。はたして日銀は政府の要求を何でも聞くようになったのか、そうした政府・日銀の関係は世界的に見て適切なのか――。「週刊ダイヤモンド」2013年2月2日号の特集『日銀陥落』では、日銀と政府の交渉の裏側で何がおこっているのか、今回の政策決定が何を意味しているのかをデータ満載で解説。この度、同特集を電子書籍化しました。新聞を読むだけではわかりにくい、日銀の動きをまとめています。雑誌の他のコンテンツは含まれず、特集だけを電子化したためお求めやすい価格になっています。

認知症もガンも、いい〈香り〉で治療する
時代がやってきた！

視覚、味覚、聴覚などと並び、非常に身近な感覚でありながら、科学的にまだ謎が多く残る分野――それが「嗅覚」である。重度の認知症患者の症状を改善したり、がんの終末期の疼痛を和らげる〈香り〉。これまでの西洋医学では太刀打ちできなかった病状の治療方法として、いま注目されているメディカルアロマセラピーを、嗅覚のメカニズムや最先端の臨床例からわかりやすく解き明かす。

■目次
第一章　嗅覚のメカニズム～ヒトはどのようにして＜香り＞を感じるのか
第二章　＜香り＞が人体におよぼす作用～アロマセラピーのサイエンス
第三章　治りにくい・予防しにくい疾患に効く＜香り＞～メディカルアロマセラピーの最新研究
第四章　＜香り＞の効能を楽しむ～精油の使い方

急成長を続けるユニクロ。一方で同社ではサービス残業が常態化、うつ病の罹患率も高い。グローバル企業の実像を追った。

編集部から　～あとがき～
　ユニクロ（ファーストリテイリング）を記事にするにあたって、柳井正会長兼社長の著作を何冊か読み直しました。『一勝九敗』『現実を視よ』『成功は一日で捨て去れ』……。どれもとても面白い。論理的な思考、理知的な語り口、経営への情熱。正直、日本の経営者でここまで読ませる人は少ない。この企業の強さと独自性をあらためて認識しました。しかし、です。長時間労働の実態や上意下達の企業風土については経済ジャーナリズムとして、ぜひとも指摘しておきたい事柄です。日本発のグローバル企業になる可能性があるからこそ、読者や社会にこの企業の現状を知らせたい、そう考えました。なお同社はこちらの取材要望にきちんと対応してくださったことを明記しておきます。

【WedgeONLINE PREMIUM】
昭和を引きずる社会保障 崩壊防ぐ復活の処方箋【特別版】

「失われた30年」

“平成”という時代を総括するときにしばしば用いられるこの言葉にはどこか、“昭和”という時代を礼賛する響きがある。

　たしかに、敗戦後の焼け跡から国を再興し、経済面では、世界首位の米国に肉薄した輝かしい時代だった。そして、バブル崩壊によりその輝きが手からすり抜ける悔しさを味わった時代でもあった。

　高度経済成長期の幻想を追い求め続けた「平成」が終わり、「令和」の時代が幕を開けた今、我々は新たな日本の未来を描くべきだ。

　今や国の基盤となった「社会保障制度」も昭和の時代に形作られた。１９４６年（昭和21年）公布の日本国憲法に「社会保障」という言葉が用いられたことでその概念が広まり、昭和30～40年代の国民皆保険・皆年金の整備、老人医療費の無料化、児童手当の創設等により制度拡充が図られた。まさに、人口増加と経済成長を下支えに「風呂敷を広げた」時代である。

　「福祉元年」と呼ばれ、現在の社会保障制度体系がほぼ整った73年（昭和48年）、第一次オイルショックが勃発し、高度経済成長は終焉に向かう。それから今日に至るまで、年金制度へのマクロ経済スライドの導入や、高齢者医療費の自己負担率引き上げなど、様々な制度見直しを迫られた。特に、少子化による負担者の減少と、平均寿命の伸びによる給付額の増加は、制度創設当時には想定しきれなかった事態といえる。

　２００８年をピークに、日本の総人口は急降下を始めた。現在約１億２５００万人の人口は、２１００年には６０００万人を下回り、半分以下となる見込みだ。人口増加を前提とした現行の社会保障制度は既に限界を迎えている。昭和に広げすぎた風呂敷を畳み、新たな仕組みを打ち出すときだ。

　社会保障に「特効薬」はない。だが、昭和的価値観から脱却し、現状を受け入れることで、その糸口が見えてくる。これから示す「処方箋」が、新たな時代の社会保障へとつながっていくことを期待する。

　月刊誌『Ｗｅｄｇｅ』2021年5月号（4月20日発売）の特集「昭和を引きずる社会保障 崩壊防ぐ復活の処方箋」に同誌22年8月号（7月20日発売）の「子育て支援」や「女性活躍」を“理念"や“主観"だけで語るな」（東京大学大学院経済学研究所教授・山口 慎太郎氏、京都大学公共政策大学院　教授・奈良岡 聰智氏）の記事を加えた特別版です。

Part 1:介護
介護職員が足りない! 今こそ必要な「発想の転換」
編集部
Part 2:人口減少
新型コロナが加速させた人口減少 “成長神話"をリセットせよ
森田 朗(東京大学名誉教授)
Part 3:医療
「医療」から「介護」への転換期 “高コスト体質"からの脱却を
土居丈朗(慶應義塾大学経済学部教授)
Part 4:少子化対策
「男性を家庭に返す」 これが日本の少子化対策の第一歩
山口慎太郎(東京大学大学院経済学研究科教授)
Part 5:歴史
「人口減少悲観論」を乗り越え希望を持てる社会を描け
鬼頭 宏(上智大学経済学部名誉教授)
Part 6:制度改革
分水嶺に立つ社会保障制度 こうすれば甦る
島澤 諭(中部圏社会経済研究所研究部長)
COLUMN:高齢者活躍
お金だけが支えじゃない 高齢者はもっと活躍できる
編集部
Part 7:国民理解
「国家 対 国民」の対立意識やめ真の社会保障を実現しよう
西村周三(京都先端科学大学経済経営学部教授)
SPECIAL_OPINION
「子育て支援」や「女性活躍」を“理念"や“主観"だけで語るな
Part 1:少子化対策は将来への「投資」 エビデンスに基づいた政策を
山口慎太郎(東京大学大学院経済学研究科 教授)
Part 2:日本に蔓延る女性差別意識 「女性活躍」を名ばかりにするな
奈良岡聰智(京都大学公共政策大学院 教授)

少子化や社会保障など問題だらけの日本に切り込む！　明るい未来を子どもたちに残すために何ができるのか、日本一のブロガー議員の音喜多駿（日本維新の会）と人気ブロガーでコンサルタントの永江一石が徹底対談する。政府は「子どもを産め」というけれど、賃金は上がらず、自分の生活だけで精一杯。このままでは出生率は上がるわけがない。そもそも少子化対策として何をすべきなのか。経済を良くするために消費税を増税すべきなのか。こんなに日本は大変なのに、なぜ真面目に働かない政治家が多いのか。なぜ重要な問題が国会で議論されないのか。日本の競争力が落ちている中で、打てる手はあるのか。日本が生き延びるためにいま必要な改革は何か。日本国民が抱いているこれらの疑問について、ゲストに中谷一馬（立憲民主党）、藤末健三（自由民主党）を招き、解決方法を導く。

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新型コロナウイルス感染症の拡大で、都道府県知事の存在がクローズアップされている。緊急事態宣言下では休業要請などをめぐり国と地方の役割分担の曖昧さが露呈し、さまざまな論議を呼んだ。“自治体格差”を生んだ、独自の緊急事態宣言、PCR検査、警報基準設定などの施策は知事のパフォーマンスなのか、それとも地方自治の原点回帰なのか……。
※『中央公論』2020年8月号特集の電子化です。
※電子版では、紙の雑誌と内容が一部異なる場合や、掲載されないページがございます。
（電子版通巻102号）

【目次】
《「首長格差」に迫る》
①神奈川県　国、県、市町村の曖昧な関係を正せ
小池・吉村両知事のように国を批判すれば済むのか
黒岩祐治

②鳥取県　目立たず、地味に一歩一歩
感染症対策にパフォーマンスはいらない
平井伸治

○取材を終えて
国の「政治主導」、地方の「政治主導」
砂原庸介

●地方分権改革に逆行する首長のコロナ対応
「社長」が自らを「中間管理職」に貶めるな
片山善博

●データで読み解く感染症対策
保健・医療体制、コロナ対応の47都道府県格差
曽我謙悟

●吉村大阪府知事の高評価は維新支持を牽引するか
善教将大

●経済再生大臣に迫る 国と自治体の役割の違いとは？
コロナ第一波の総点検 総力あげて第二波に備えよ
西村康稔×〔聞き手〕田原総一朗

●出でよ「乱暴」なリスクテイカー
冨山和彦

1969年に池田SGI会長が提唱した「立法、司法、行政の三権から教育権を独立させる構想『四権分立』」に関する研究。教育権に関する過去の諸説や外国との比較をふまえ、地方・国・国際レベルの教育行政の独立性を検討。「教育権の独立」の可能性について多角的に論じ、「四権分立」実現への理論的方向性を示す。

「世界最先端の地」シリコンバレーでは、日々Googleの自動運転車が涼しい顔をして公道を走っている。いま、日本が誇る自動車産業は、その誕生以来最大の危機を迎えている─。　【WedgeセレクションNo.56】目次■PART1米IT企業が先行する「自動運転」開発 壊れだした自動車業界のパワーバランス 文・川端由美・Wedge編集部■PART2自動車メーカーは置き去り Googleが目指す完全自動運転 文・自動車業界関係者■PART3欧米自動車メーカーが続々参入 なぜいまカーシェアなのか？文・宮田拓弥※この電子書籍は、月刊『Wedge』2016年6月号に掲載された記事を一部編集したものです。記事中の事実関係、データ、肩書き等は掲載当時のものです。

天然ガス、自動車の可能性を追求する。2011年春、大震災直後の商業・運送業・公的機関等の痛切な経験から学び、過酷災害に対応できる物流の条件と天然ガス自動車普及の重要性と問題点を探る。《全国学校図書館協議会選定図書》

プロローグ　エネルギーセキュリティの視点
　震災直後に起きた物流問題
　燃料多様化の遅れた実態と天然ガスへの注目
　マーケティング3.0の視点
　本書の構成
第1章　被災者の命をつないだ物流――佐川急便のケース
　天然ガストラックを世界一保有する事業者
　震災に直面した佐川急便東北支社
　被災者の命をつないだ配送
第2章　震災現場で使命を果たす公的機関――仙台市中央卸売市場と日立市役所のケース　
　市場内の食と人の環境改善のために
　震災翌日から15日間連続で市場開場
　市役所における環境対応策
　被害調査と避難民受け入れへの対応
第3章　震災を経て、進む店舗の防災対応――大阪ガスとイオンのケース
　イオンモール大阪ドームシティの開設
　防災対応型スマートイオンとは
「防災」と「エコ」 ― 4つのコンセプト
第4章　震災後に考える燃料問題――天然ガス自動車への注目
　スタンドの被災状況 ― ガソリンスタンドと天然ガススタンドの比較
　天然ガススタンドの供給安定性 ― 想定されるリスクの検証
　震災後の天然ガス自動車導入－野島クリーンサービスのケース
　エネルギーのベストミックスの構築－さいたま市のケース
　浮かび上がる「燃料多様化」の重要性
第5章　天然ガス自動車とは―― 天然ガスと天然ガス自動車に関する基礎知識
　天然ガスの特徴
　天然ガスの環境優位性
　実は身近にある天然ガス
　天然ガス自動車の特徴
　ガスの充填方法
　世界と日本における天然ガス自動車の普及状況
第6章　もう１つの天然ガス自動車――バイフューエル車の有用性
　天然ガスのバイフューエル車とは　
　バイフューエル車の特徴
　走行時CO2排出量の削減実績
　海外で進む普及 ― ヨーロッパの日常にあるバイフューエル車
　海外における新型ラインナップ
　震災時における活躍と今後の課題
エピローグ　災害に強い社会システムを