『学問、東洋経済新報社(実用、文芸・小説)』の電子書籍一覧
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防衛費増額、SNSの分断、積極財政、インフレ、少子化…
孔子、孟子、荀子、孫子、管子、韓非子、墨子、老子、荘子…
2500年前の「最強コンサル軍団」を現代に召喚し、「超時空座談会」を開催！
気鋭の中国古代史研究者が描く歴史×時事の究極の思考実験
米中二強の狭間で揺れ動き、迫り来る大国の脅威と深刻な国内問題の数々に直面する現代日本。私たちはこの先、いかにして平和を維持すればよいのか。
かつて、この状況と驚くほど「ソックリな戦乱の時代」を生きた思想家たちがいた。春秋戦国時代の「諸子百家」である。彼らの思想は、決して退屈な人生訓でも、抽象的な哲学でもない。過酷な現実の中から生み出された、地に足のついた「安全保障」と「生存戦略」の体系なのだ。
善意だけでも、抑止力だけでも、法だけでも、財源だけでも平和は維持できない。正解のない不透明な時代を「自分の頭で考え抜く」ための一冊。
生きるか死ぬかの乱世を生き抜いたレジェンドたちによる冷徹でリアルな「生存戦略」。
国内外の難題に直面する現代日本。もし彼らが「当事者」だったら、一体どう切り込むか。
【孫子】 「防衛費の増額？ SNSの主戦論？ 戦争が始まった時点で、すでに下策なのだ」
【管子】 「増税なしで国庫を潤す『価格操作』がある。不況時は穴を掘ってでも雇用を作れ」
【韓非子】 「政治家の耳目を塞ぐコネと忖度を許すな。公約破りには即刻、罰則を」
【孟子】 「他国を独裁と批判する前に、世襲議員だらけの自国の『徳』を探すことから始めよ」
etc. -
斎藤幸平氏絶賛！
「もう分断はうんざりだ。連帯を取り戻そう。コモン再生のヒントはこの本にある」
ケン・ローチ（映画監督）ナオミ・クライン（ジャーナリスト、『ショック・ドクトリン』著者）をはじめ、
「フィナンシャル・タイムズ」「ガーディアン」「オブザーバー」「GQ」「Elle」の各紙・誌でも絶賛！
「インターネット登場以後、もっとも影響力のある論客」（英・スペクテイター誌）
「サンデータイムズ」ベストセラー
経済的不安という「実体的な危機」から人々の目をそらすために、エリート層がいかに「文化戦争」を煽っているか。
アイデンティティ政治が個別の被害者感情に矮小化され、多数派である労働者階級を分断する「マイノリティ支配」の道具にされているかを解き明かす。
そのうえで、
◎文化戦争は別の手段による「上からの階級闘争」であることを認識
◎メディアによる絶え間ない「アテンション」から抜け出し、正しく「怒る」
◎アイデンティティを壁にするのではなく、共通の物質的・社会的利益を中核とした強固な連帯を取り戻す
ことの重要性を示す。 -
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各種の統計情報や独自に入手した最新データをもとに、まちの立ち位置が一目でわかります。各指標には全国順位も併記しており、各種のランキング表も充実。
収録内容
●「住みよさランキング」などすべての市区の最新情報を収録
●都道府県、町村、政令指定都市区部など、すべての地方自治体をカバー
●全市町村ランキング（人口増減率、人口密度、個人所得など）を一挙掲載
【目次】
都道府県、815市区、926町村の最新データ！
データだけではなく、全国順位も掲載！
■特集
１．住みよさランキング（全国順位、都道府県別、カテゴリ別）
２．安心度・利便度・快適度・富裕度の詳細データ一覧
３．財政健全度ランキング (都市別/町村別)
■都道府県別データ
都道府県別に、815市区、926町村の様々なデータを掲載
１．都道府県編：200項目
【基本情報】役所住所・電話番号、首長プロフィール、議員定数、各都道府県の特色
【人口・世帯】1990年、2020年、2050年の人口ピラミッドも
【財政・行政】【事業所・産業】医療・福祉・環境・安全】【教育・人材】など
２．市区編 ：100項目
【基本情報】市区役所住所・電話番号、市区長プロフィール、議員定数、各市区の特色・概況など
【面積・気象】面積、可住地面積、年平均気温、年間降水量、日照時間など
【人口・世帯】人口、人口増減率、出生・死亡数、転入・転出数、世帯数、外国人人口、年代別比率、2050年推計人口など
【財政・行政】歳出額、地方税収額、経常収支比率、財政力指数、自主財源比率、地方債残高、職員数など
【事業所・産業】事業所数・従業者数、農業産出額、製造品出荷額等、小売年間販売額、新設住宅着工戸数など
【所得・住宅】個人所得、持家世帯比率、１住宅当たり延べ床面積、空き家率、住宅地地価など
【医療・福祉・環境・安全】 病院・一般診療所数、介護保険施設定員数、介護保険料、水道料金、刑法犯認知件数など
【子育て関連】 子ども医療費助成制度、保育所等の状況、学校数、児童・生徒数など
【通勤・通学】 昼間人口、昼夜間人口比率、通勤・通学先など
３．町村編：40項目
【基本情報】役所住所・電話番号、首長名
【面積】面積、可住地面積など
【人口・世帯】人口、人口増減率、世帯数、年少人口比率、後期高齢者比率
【財政・行政】歳出額、地方税収額、経常収支比率、財政力指数、自主財源比率など
【産業】事業所数・従業者数、農業産出額、製造品出荷額等など
【所得・住宅】個人所得、持家世帯比率、病院数、医師数など
■市町村ランキング編
約100種類のランキングを収録。
人口、空き家率、水道代、介護保険料、地価、など気になる統計をランキング形式に -
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【ご注意ください！】
・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。
・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。
同業他社はどこの国に、どんな会社と、何の目的で進出しているのか。
50年超の調査力で得た海外進出のヒントがここにあります。
■本誌は『海外進出企業総覧 国別編』の姉妹誌にあたり、日本側出資企業(約5,500社)別に編集。
現地法人の詳細データを親会社の情報とあわせて一覧できます。
■業種別に各日本企業の海外関係会社の詳細がわかり、ライバル会社・取引先の海外戦略の把握に最適なデータ集です。
●●主な掲載項目●●
会社別にみた海外現地法人
出資比率20%以上の海外現地法人を2社以上持つ日本企業を業種別に収録。それぞれの日本企業ごとに海外現地法人(約32,800社)を掲載。
※現法を1社持つ日本企業は巻末に本社連絡先を掲載。
日本側出資企業の最新情報
上場区分/社名/英文社名/所在地/電話番号/代表者名/設立年月/資本金/売上高・連結売上高・海外売上比率/従業員数/事業内容
海外現地法人の基本データ
日本側出資企業名・出資比率/現地法人名(原則として英文、中国・台湾は漢字で記載)/代表者名/所在地/電話番号/進出年月/資本金/従業員数(日本側派遣者数)/売上高/収支状況/事業内容/投資目的
会社別にみた海外支店・駐在員事務所
支店・駐在員事務所名/代表者名/所在地/電話番号/従業員数(日本側派遣者数)/開設年月
主要集計表
1.進出国・年次別の海外進出件数
2.地域・国別にみた日本企業の本社所在県別出資件数
3.現法業種別にみた日本企業の本社所在県別出資件数
4.業種別にみた投資目的
5.地域・国別にみた投資目的
6.日本企業の現地法人数ランキング(製造業) -
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同業他社はどこの国に、どんな会社と、何の目的で進出しているのか。
50年の調査力で得た海外進出のヒントがここにあります。
■この1冊で、日本企業の海外戦略、現地法人、支店・駐在員事務所の全貌が明らかになります。刻々と変化する海外進出企業のデータを、毎年追跡調査・収録しているわが国随一のデータベースです。
■本誌は、世界約140ヵ国、進出国別に日本企業が出資している海外現地法人(2026年版では約3万3,600社)を収録。米国、中国、ドイツ、タイ、ベトナム、インドネシア、シンガポールなど注目の国・地域に展開する日系現地法人の把握・分析に最適。海外投資戦略の全容を探るために、またマーケティング調査などに幅広くご活用下さい。
主な掲載項目
現地法人編
日本側出資企業名及び出資比率
現地法人名(原則として英文,中国・台湾は漢字で記載)
代表者名
所在地
電話番号
進出年月
資本金
従業員数(日本側派遣者数)
売上高
収支状況
事業内容
支店・駐在員事務所編
日本企業名
支店・駐在員事務所名
代表者名
所在地
電話番号
従業員数(日本側派遣者数)
開設年月
集計編
進出国別・年次別現地法人数
業種別・年次別現地法人数
進出国別現地法人従業員数
新規進出した現地法人一覧
撤退・被合併の現地法人一覧…他 -
初学者でも読めばわかる、金融テキストの決定版の2026年最新改訂版です。
日本の金融業の現状、金融をめぐる制度、戦後の金融の歴史をバランスよく解説している点が特色。「金利のある世界」に向けた日本銀行の金融正常化の動きや、新NISA制度の導入、エンベデッド・ファイナンス、東京証券取引所の市場再編など、最新の動向についてもくわしく解説しています。
数式はまったく出てこないので、数学が苦手で金融理論の勉強をあきらめた読者でも、最後まで難なく読み通すことができます。数学が苦手な学生を対象とした講義でも、非常に使いやすいテキストです。 -
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■グループ会社の再編・再構築がかつてないスピードで進んでいます。子会社の設立・取得・合併、持株会社設立や会社分割による経営と事業の分離など、グループ運営のあり方が大きく変化しています。傘下関係会社各社の状況は、連結決算数値だけでは捉えきれません。
本誌は独自のアンケート調査や取材に基づいて関係会社各社の住所など基礎データを親会社ごとに網羅。様々な用途にご活用いただけます。
■本誌は上場および有力な未上場企業と国内関係会社(連結対象・持分法適用会社他)、全34,566社の最新データを収録。
【主な掲載項目】
本編
グループ親会社ごとに基礎データを掲載
・会社名
・連結・持分法適用の区別
・郵便番号
・所在地
・電話番号
・代表者名
・設立年月
・資本金
・持株比率
・従業員数
・決算期
・売上高
・純利益
・配当有無
・事業内容を掲載。
親会社索引、関係会社索引
索引は親会社、子会社いずれからでも検索することができます。
関係会社索引では複数社から出資がある場合にも対応しています。 -
経済を本当に動かしていたのは「借金」だった。
過去50年間のＧＤＰ上位7カ国の債務を徹底分析。
ペンシルベニア州の銀行・証券局長官も務めたベンチャーキャピタリストが「負債の経済学」という新分野を切り開く。
「借金」こそが、現代経済のエンジンであり、破壊者だ。
経済学の常識を覆す、衝撃の真実！
◎GDP成長の正体：経済成長には「新たな借金」が不可欠である
◎格差の元凶：負債が増えるほど、株と不動産を持つ「上位10%」だけが富む
◎危機の予兆：見るべきは「政府の借金」ではない。「民間の借金」の急増だ
◎日本の教訓：バブル崩壊後の日本は、世界の「未来」を先取りしていた
次の金融危機を防ぎ、繁栄を取り戻すための「処方箋」がここにある。
「トリクルダウン理論を信奉する人々は、一点を除けば正しいということになる。
下にこぼれ落ちてきたのが、資産ではなく債務だったということだ」（本文より）
あなたは「借金」の本当の恐ろしさ（とメリット）を知っていますか。
私たちが信じてきた経済モデルは間違っていた。
「負債の経済学」が明かす、成長と格差のメカニズム。
◎マネーの真実：「お金」とは、誰かが「借金」することで生まれる
◎中国の時限爆弾：不動産バブルと恒大集団の悲劇はなぜ起きたのか
◎貿易立国の罠：ドイツの輸出モデルが抱える脆弱性とは
◎徳政令のすすめ：借金漬けの世界を救う唯一の道は「債務免除」だ
米、英、中、仏、独、印、そして日本……
世界経済を支配する「7大国」のバランスシートが示す未来図。
デヴィッド・グレーバー『負債論』を実証。
「ウォール・ストリート・ジャーナル」「USA Today」ベストセラー。 -
大人が始めた戦争を、戦うのは誰か
君たちはどのような選択をするのか
そのとき、君は戦いますか
私には、日本はどんどん戦争に近づいているように見えます。このまま戦争へと近づき、いつか再びどこかの国と戦争をすることになるのでしょうか。そのとき戦うのは誰でしょうか。戦争しない道を選ぶにせよ、力対力の戦争する道を進むにせよ、タイムアップは迫ってきています。若いみなさんは、どちらの道を行くことになるのでしょうか。できることなら、私もみなさんと共に考えていきたいところですが、残された時間は長くはありません。ですから、みなさんが未来を考える上で、参考になりそうなことをここに書き記します。
【目次】
第1章 世界では常にどこかで戦争が起きている
1 私たちは絶望の淵に立っている
2 悲惨な体験も戦争をとめられない
3 戦後80年の平和は未来の平和を保証しない
第2章 記録としての戦争から私たちが学べること
1 戦争の記憶はやがてなくなる
2 集団的自衛権が大惨事の引き金となる
3 記録だけでは伝わらない大事なこと
4 国民は強気な言説に魅せられる
5 平和とはバラ色の世界ではない
第3章 Ｚ世代は戦後初めて銃をとる世代になるかもしれない
1 戦後初めて銃をとる世代が生まれる
2 そのとき、君は戦いますか
3 現代の戦争はいくらかかるのか
4 米国が戦うのは米国の国益のため
第4章 日本にとって本当の軍事的脅威は何か
1 日本は中国と戦って勝てるのか
2 日本が核武装をする悪夢
3 すべての兵器は子どものおもちゃと同じ
4 ミサイル装備より自然災害の避難所整備
第5章 切っても切れない戦争とメディアの関係
1 メディアは情けないほどもろい
2 ニュースが国民を戦争に近づける
3 エリザベート・ノイマンの「沈黙の螺旋」
4 戦争世論形成のメカニズム
5 必要なのは戦う意思を減らす報道
第6章 科学技術の発展で戦争をなくすことができるのか
1 核廃絶はいまだ夢のまた夢
2 核がテロリストの手に渡る悪夢
3 核兵器を無効化する兵器開発
4 シンギュラリティは戦争をなくせるか
5 地上から戦争が消える恐怖
第7章 君たちはどのような選択をするのか
1 軍事力のある国は安全か
2 戦争に近づけば必ず獣の血が騒ぎだす
3 日本の未来は若い君たちが決めるべき -
21世紀の世界に浮上した「宗教と戦争」という難題。
戦後80年の日本で伸長する「右派ポピュリズム」。
私たちは信教の自由と政教分離を本当に自覚してきただろうか。
タイ、イギリス、そして日本。世界の君主制と宗教の関係から、日本がかつて歩んだ戦争への道を繰り返さないために、その実像を解き明かす。
憲法学、政治学、宗教学、思想史など第一線の研究者が結集。
現代日本に、いまだ影響を及ぼす「国家神道」と、「天皇制」の論点とは。
戦後の平和憲法下で「信教の自由」「政教分離」が保障されながらも、しばしば神道儀礼の国家的意義が問われる天皇制を、君主制の歴史という視点から捉え返す。
日本近代のあり方を、イギリスやタイなどとの比較も交え、国際的な視野で読み解く。
【目次】
序 章 近現代の君主制としての天皇制と国家神道（島薗進）
第１章 国家神道と物語論――憲法学の観点から（江藤祥平）
第２章 日本から見たイギリスの王権と宗教（梅川正美）
第３章 君主をめぐる政教関係 タイの事例から（矢野秀武）
第４章 近代の神道における儒教の影響（小島毅）
第５章 宮中祭祀から見た近現代の皇室（原武史）
第６章 天皇崇敬の広まりと軍の宗教性――尊皇の軍人・乃木希典が国家神道にもたらしたもの（島薗進）
第７章 国家神道と政教分離（駒村圭吾）
第８章 戦後立憲主義、東アジア王権と国家神道（松平徳仁）
付 章 鼎談「国家神道と政教分離」（島薗邁・駒村圭吾・松平徳仁） -
あのドラマの「悪役」、その「真の姿」とは。
「日本資本主義の父」渋沢栄一は、なぜ心酔したのか。
「経済格差」「人口減少」「地方衰退」「地政学リスク」･･･
令和の日本と同じ難題にどう立ち向かったか。
蔦屋重三郎を弾圧した「言論・風俗の抑圧者」、「田沼=積極財政、定信=緊縮財政」という通説を覆し、
気鋭の日本思想研究者が、その実像を描く。
時代劇では「ヒール」として描かれがちな、「寛政の改革」を担った老中・松平定信。
しかし、それは一面的な姿に過ぎない。
飢饉、経済格差、地方衰退、治安悪化、政治腐敗、そして迫りくる外国の脅威。
現代に通じる難題が山積する江戸後期に、彼は国家の未来を見据えた壮大な改革を断行した。
倹約令や出版統制令の真意、ほとんど知られていない経済政策、そして教育への情熱。
世間が断罪した「改革」の裏には、国民の暮らしと日本の自立を本気で願い、その生涯を捧げた稀
代のリーダーの「覚悟」があった。
時代は江戸時代後期。太平の世もすでに一五〇年を過ぎ、社会にはさまざまな弊害が出現していました。そんな中、一人の男子が徳川将軍家の縁戚として誕生します。この男子はどのような育ち方をし、どこへ向かっていくのでしょうか。後に「名宰相」として知られ、七二年の生涯を駆け抜ける人物の物語がはじまります。――「はじめに」より
【主な目次】
第一章 誕生――名宰相がやって来た！
第二章 対峙――名宰相の基盤
第三章 財政――経済再生への道
第四章 国家――日本の再定義
第五章 永続――未完の名宰相 -
人生は自分次第だなんて、大嘘である。
私たちは何もコントロールしていないが、あらゆることに影響を与えている。
カオス理論や進化生物学、歴史、哲学など、多様な知見を縦横無尽に渉猟し、
世界の成り立ちや人生について考えさせる、壮大かつ感動的な書。
あなたの人生は偶然が支配し、この世界は成り行きの産物である。
成功や失敗も、進化も歴史も、小さな偶然の積み重ねに左右されている。
なのに、なぜ私たちはそこに理由や目的、秩序があると信じてしまうのか？
このような世界を生きることに、どんな意味があるのだろうか？
あなたのすべての行動は、たとえそれがどんなに些細なものであっても、
常に世界に影響を与え続けている。
世界はカオス的であり、人生は偶然によってつくられるからこそ、豊かで価値があるのだ。
『フィナンシャル・タイムズ』紙や『ニュー・サイエンティスト』誌、
ジョナサン・ゴットシャル（『ストーリーが世界を滅ぼす』著者）、
ショーン・キャロル（『量子力学の奥深くに隠されているもの』著者）など、
各紙誌や識者が絶賛する、人生の指針となる「偶然礼賛」の書。 -
あなたの「懐かしい」は誰かの「武器」になる。
人類史上、最も危険で、最も癒され、最も儲かる「エモい」感情の正体。
政治やビジネスを動かし、消費を煽る、知られざる力とは。
本当に「昔は良かった」のか。
「希望は過去にしかない」のか。
時代を超えて誰もが持つ複雑かつ普遍的な感情の魅惑的な歴史とは。
過去5世紀にわたる影響力と、その両義性の謎を明らかにする。
BBC、ガーディアン、タイムズ、ザ・テレグラフ、VOGUE絶賛！
「あの頃は良かった」という、甘くも切ない感情「ノスタルジア」。
その根源は17世紀スイスの「望郷病」にあり、兵士や奴隷の死因となる病とされた。
しかし時代とともにその姿を変え、20世紀以降は消費者の購買意欲を刺激する「ノスタルジア産業」へと変貌。
さらに現代では、トランプ大統領のスローガン「Make America Great Again（アメリカを再び偉大な国に）」に象徴されるように、政治家が有権者の心を掴むための戦略としても利用されている。
本書は、世の中を動かす「危険な感情」としてのノスタルジアの変遷を読み解き、その知られざる力と巧妙なメカニズムを解き明かす。
トランプが2016年に続き再び「アメリカを再び偉大な国に」というノスタルジックなスローガンを掲げて大統領選に勝利してしまったことなどから、ノスタルジアは保守的で後ろ向きな感情だと悪いイメージを持っている人のほうが多いのかもしれない。
だが、ノスタルジアは必ずしも有害な感情ではない。
17世紀では「死に至る病」とも考えられていたノスタルジア。しかし、脳科学が発達した現代では「古き良き時代」を思い出すときに抱く懐かしい気持ちにセラピー効果があることもわかってきた。過去のシンプルな日々への憧れとして、商品や「ミニマリズム」のようなコンセプト、さらには政策を売り込むために広告代理店や政治家がノスタルジアを利用することまで行われている。ノスタルジアは良くも悪くも社会的、政治的感情であり、社会的に有効に利用される反面、悪用されやすくもあり、時代の不安を反映するものであり続けている。本書では、ノスタルジアの複雑な感情の魅惑的な歴史が、過去5世紀にわたってどのように発展してきたかを鮮やかに探る。
【主要目次】
序 章 本当に「昔は良かった」のか？
第1章 「望郷の病」と乳搾り女と傭兵
第2章 死を招くノスタルジア
第3章 故郷喪失者のホームシック
第4章 ノスタルジアの心理学
第5章 ノスタルジアの波
第6章 感情を収益に変える方法
第7章 「古き良き時代」の創造
第8章 ノスタルジアが政治を動かす
第9章 ノスタルジアが癒やす脳と心
第10章 ノスタルジアの名誉回復 -
トマ・ピケティ、ヤニス・バルファキス、チョムスキー、マリアナ・マッツカート絶賛！
実質賃金を下げ、戦争と全体主義を招く真犯人とは？
⇒「財政」「金融」「産業」の三位一体の「緊縮」構造
⇒経済学者とテクノクラートの結託による「脱政治化」
緊縮財政は単なる財政健全化の手段ではなく、資本主義体制を維持するための階級戦略だった！
気鋭の経済史家による革命的野心作
〈当代きっての研究者たちが絶賛！〉
第一次世界大戦後のヨーロッパにおける緊縮政策の台頭と、それがいかにしてファシズムへの道を開いたか――今日の経済政策の多くとともに-――の魅力的な歴史。未来への重要な教訓を与えてくれる必読の書。歴史政治経済学の最高傑作――トマ・ピケティ
緊縮財政は無実の政策ミスではなく、暗黒の利益に機能する誤謬である。本書は、緊縮財政の隠された意図を暴いている――ヤニス・バルファキス
マッテイの新著は、新しい経済の物語を構築するための重要な貢献だ。インフレ率が上昇し、政府が再び 「ベルトを締めたい」と感じている今、本書はこれまでと同様に適切である――マリアナ・マッツカート
マッテイは、非政治的であるはずの経済学が、いかに階級抑圧のイデオロギーとして機能してきたか、そして現在も機能しているかを明らかにしている――ロバート・スキデルスキー
緊縮財政を単なる経済政策としてとらえるのではなく、下層階級が支配階級の嗜好に疑問を抱き始めた際に、資本主義体制を維持するための危機管理の一環として行われる政策と見なすならば、その甚大な被害にもかかわらず、なぜこれが繰り返されるのかが理解できる――マーク・ブライス
私たちが今生きている瞬間と驚くほど共鳴する。手放せない書だ――ジェームズ・K・ガルブレイス
政治と経済を切り離そうとする努力には長い歴史がある。クララ・E・マッテイによる非常に印象的な最近の研究は、この二項対立が、典型的には緊縮財政プログラムという形をとりながら、1世紀にわたって階級闘争の主要な手段であり、ファシズムへの道を開き、それは実際に西側のエリート世論に歓迎された、と説得力を持って論じている。――ノーム・チョムスキー
日本の実質賃金は長きにわたって伸び悩んでいる。実質賃金を引き上げるには、どうしたらよいのであろうか。それを知りたい人には特に、本書を薦めたい――中野剛志（本書解説）
緊縮財政の真の目的は経済の安定化ではなく、富裕層への富の集中と労働者階級の抑圧だった。
いかにして経済学者とテクノクラートが、一見「中立的」な経済政策を用いて、階級支配を強化し、民主主義を形骸化させてきたかを歴史的証拠と経済理論を駆使して分析。
単なる経済史にとどまらず、現代社会における所得格差や経済的強制の根源を探る。
「フィナンシャル・タイムズ」年間ベストブック（2022年）。 -
「最近の若い世代のことは全然わからない……」あなたへ
・従来の指示の仕方では伝わらないことがある
・メンタルが弱くて落ち込みやすいため、気をつかって叱れない
・うまくやる気を引き出せない
１万人のデータとヒアリングでわかった、Z世代の「本音」と接し方のポイント。
離職防止／距離のつめ方／上の世代をこう思っている／フィードバック／
消費行動のパターン／悩みの聞き出し方／意見の引き出し方／声のかけ方……
すれ違いポイントや「こうしてほしい」「こんなつもりだった」といったＺ世代との
コミュニケーションのコツを１冊にまとめました。 -
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収録内容
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●全市町村ランキング（人口増減率、人口密度、個人所得など）を一挙掲載 -
生命とは何か？
どのように誕生したのか？
世界が注目する最新理論がもたらす
生命観のパラダイムシフト。
生命と非生命を分けるものは何か？
宇宙はどのようにして複雑な生命を生み出したのか？
物理学と生物学の架け橋となる革新的なアセンブリ理論への招待。
「刺激的で興味深い」
――ウォール・ストリート・ジャーナル
「ゲームチェンジャーとなる可能性を秘めている」
――パブリッシャーズ・ウィークリー
「非生命と生命の概念的なギャップを埋める
重要で新たなアプローチを概説する」
――ポール・デイヴィス （『生物の中の悪魔』著者） -
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同業他社はどこの国に、どんな会社と、何の目的で進出しているのか。
50年超の調査力で得た海外進出のヒントがここにあります。
■本誌は『海外進出企業総覧 国別編』の姉妹誌にあたり、日本側出資企業(約5,500社)別に編集。
現地法人の詳細データを親会社の情報とあわせて一覧できます。
■業種別に各日本企業の海外関係会社の詳細がわかり、ライバル会社・取引先の海外戦略の把握に最適なデータ集です。
主な掲載項目
会社別にみた海外現地法人
出資比率20%以上の海外現地法人を2社以上持つ日本企業を業種別に収録。それぞれの日本企業ごとに海外現地法人(約33,000社)を掲載。
※現法を1社持つ日本企業は巻末に本社連絡先を掲載。
日本側出資企業の最新情報
上場区分/社名/英文社名/所在地/電話番号/代表者名/設立年月/資本金/売上高・連結売上高・海外売上比率/従業員数/事業内容
海外現地法人の基本データ
日本側出資企業名・出資比率/現地法人名(原則として英文、中国・台湾は漢字で記載)/代表者名/所在地/電話番号/進出年月/資本金/従業員数(日本側派遣者数)/売上高/収支状況/事業内容/投資目的
会社別にみた海外支店・駐在員事務所
支店・駐在員事務所名/代表者名/所在地/電話番号/従業員数(日本側派遣者数)/開設年月
主要集計表
1.進出国・年次別の海外進出件数
2.地域・国別にみた日本企業の本社所在県別出資件数
3.現法業種別にみた日本企業の本社所在県別出資件数
4.業種別にみた投資目的
5.地域・国別にみた投資目的
6.日本企業の現地法人数ランキング(製造業) -
この１冊で「決済の全体像」と次世代動向を完全解説！
通貨・決済分野の第一人者による好評シリーズの最新版。
【決済インフラを理解するキーワード】
・為替と決済
・新型スマホ決済
・決済ヒエラルキー
・新通貨発行
・機械決済リスク
・犯罪決済リスク
・戦争決済リスク
・デジタル通貨・給与
・SWIFT
・Payシリーズ
・タンス預金
・ポイ活
・QRコード決済
・タッチ決済
・新型決済インフラ
・マイナンバー
・マネーロンダリング
・特殊詐欺
・金融業態改革
・次世代決済 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
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【ご注意ください！】
・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。
・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。
同業他社はどこの国に、どんな会社と、何の目的で進出しているのか。
50年の調査力で得た海外進出のヒントがここにあります。
■この1冊で、日本企業の海外戦略、現地法人、支店・駐在員事務所の全貌が明らかになります。刻々と変化する海外進出企業のデータを、毎年追跡調査・収録しているわが国随一のデータベースです。
■本誌は、世界約140ヵ国、進出国別に日本企業が出資している海外現地法人(2025年版では約3万3,800社)を収録。米国、中国、ドイツ、タイ、ベトナム、インドネシア、シンガポールなど注目の国・地域に展開する日系現地法人の把握・分析に最適。海外投資戦略の全容を探るために、またマーケティング調査などに幅広くご活用下さい。
主な掲載項目
現地法人編
日本側出資企業名及び出資比率
現地法人名(原則として英文,中国・台湾は漢字で記載)
代表者名
所在地
電話番号
進出年月
資本金
従業員数(日本側派遣者数)
売上高
収支状況
事業内容
支店・駐在員事務所編
日本企業名
支店・駐在員事務所名
代表者名
所在地
電話番号
従業員数(日本側派遣者数)
開設年月
集計編
進出国別・年次別現地法人数
業種別・年次別現地法人数
進出国別現地法人従業員数
新規進出した現地法人一覧
撤退・被合併の現地法人一覧…他 -
トランプのエネルギー支配外交を予言！
西洋近代は「文明の死」に向かうのか。
「エネルギー、グローバル金融、民主主義」３つの歴史を軸に、長期的な地政学的物語でそのゆくえを鮮やかに描く。
『フィナンシャル・タイムズ』ブックオブザイヤー。
誤解を恐れずに、トンプソンの歴史的分析をさらに約言するならば、2016年のブレグジットやトランプの大統領選勝利、2022年のロシアによるウクライナ侵攻の原因は、1960年代から70年代にかけて、エネルギーを巡って生じた世界の政治経済構造の亀裂に求めることができるということである。――中野剛志「日本版解説」より
【本書のポイント】
◎大混乱の起源は「1956年のスエズ危機」
・スエズ危機とは：エジプトのナセル大統領がスエズ運河を国有化し、イスラエル船舶の通行を禁止。英仏イスラエルの３か国はエジプトに軍事行動を開始したが、アメリカがイギリスに圧力をかけ停止。英国の国力低下が白日の下に
・この件で、西欧諸国は「ソ連産」原油に頼ることに。NATOの結束に亀裂が生じる
・２０２２年のウクライナ戦争で、ロシア産のガス・原油に依存するドイツなど欧州諸国が、対露制裁を求めるアメリカとの間でディレンマに→19５６年のスエズ危機と同じ構造が続いている
◎グリーンエネルギー重視が招く中国依存、雇用喪失、貧困と分断
・化石燃料にとって代わるどころか、むしろ、その投入に頼る結果に
・電気自動車などの生産は、先進国ではなく、化石燃料に依存するアジアで行われる
・ゆえに、化石燃料が生み出してきた地政経済学的力学は、当面残存
・レアアースという希少資源を産出する中国への依存度を高め、新たな地政学的問題を生む
・グリーンエネルギーへの投資は、一部の企業や投資家たちを儲けさせる一方で、国内の雇用をあまり創出しない→エネルギーのコスト高を招いて労働者階級を苦しめ、社会を分断
【本書の内容】
21世紀は、地政学（エネルギー）、経済（グローバル金融）、政治（民主主義）、それぞれの面で強烈な衝撃が世界を襲った。その結果、各国の中央銀行は25兆ドルを超える新たなマネーを創出し、地政学的競争の新時代が到来し、中東は不安定化し、欧州連合（EU）は加盟国間の軋轢が激化し、アメリカでは古くからの政治的断層が露呈した。
本書は、この現在の政治的瞬間を緻密に描いた歴史書である。地政学の歴史、世界経済の歴史、西側民主主義諸国の歴史という3つの歴史を織り交ぜて語り、パンデミック直前の数年間が政治的に無秩序な状態にあったなかで、それぞれの混乱が一つの大きな物語を紡ぎだしてきた様子を説明している。また、その混乱の多くが、化石燃料エネルギーによって引き起こされた問題に端を発していることを示し、グリーン・トランジション（環境に配慮した持続可能な社会への移行）が進むにつれ、エネルギーが必然的に生み出した長期的な課題がなかなか解決できない事情を明らかにしている。 -
相続や登記・空き家にまつわるルールが、2024年から大きく変わる。まず、2024年4月に「相続登記の申請義務化」が開始。所有者不明空き家への対策の制度で、申請しなかった場合、過料処分になる可能性すらある。また1月からは「生前贈与制度」が変更となり、主流だった「暦年課税」のメリットが縮小してしまう。そうした相続関連の「2024年問題」の注目点や対処法について解説する。誰でも自分事なのだ。
本誌は『週刊東洋経済』2023年8月12日・19日合併号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
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■グループ会社の再編・再構築がかつてないスピードで進んでいます。子会社の設立・取得・合併、持株会社設立や会社分割による経営と事業の分離など、グループ運営のあり方が大きく変化しています。傘下関係会社各社の状況は、連結決算数値だけでは捉えきれません。
本誌は独自のアンケート調査や取材に基づいて関係会社各社の住所など基礎データを親会社ごとに網羅。様々な用途にご活用いただけます。
■本誌は上場および有力な未上場企業と国内関係会社(連結対象・持分法適用会社他)、全34,507社の最新データを収録。
【主な掲載項目】
本編
グループ親会社ごとに基礎データを掲載
・会社名
・連結・持分法適用の区別
・郵便番号
・所在地
・電話番号
・代表者名
・設立年月
・資本金
・持株比率
・従業員数
・決算期
・売上高
・純利益
・配当有無
・事業内容を掲載。
親会社索引、関係会社索引
索引は親会社、子会社いずれからでも検索することができます。
関係会社索引では複数社から出資がある場合にも対応しています。 -
長らく停滞を続けていた銀行に転機が訪れている。悲願の金利上昇が目前に迫り、投資家の注目も集まってきた。構造不況を克服できるか、土壇場を迎えた銀行が見据えるものは？ みずほの住宅ローン「削減」の真意のほか、3メガバンクの新戦略をトップインタビューと併せて描き、神奈川、長野、青森など地銀の県内再編に見る地殻変動をルポした。割安な銀行株を狙う投資家の正体や、厳罰が下った地銀の「仕組み債」販売にも迫り、逆襲へ動き出す銀行を追う。
本誌は『週刊東洋経済』2023年7月15日号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
ミクロ的基礎付け、最適化、動学など現在の経済学研究に沿ったアプローチで説明する、国際マクロ経済学の最もスタンダードなテキスト。
本書の特徴は以下の通り。
★合理的期待に基づくミクロ的基礎付けをもったマクロ経済学モデル
★名目賃金の下方硬直性を含む小国開放のニューケインジアンモデルまで網羅
★経常収支の反転である「突然の停止」や、「過剰債務」問題への対処として、資本規制やマクロプルーデンス政策を解説
★二国の大国モデルや実質為替レートの決定など、長期的に重要なトピックも分析
★2期間かつ完全予見という単純化にもとづいた経済モデルをベースに、無限期間経済への展開や、初歩的な数値的シミュレーションなど、大学院博士課程レベルへの橋渡しも -
Swiftは、金融機関の金融取引に関するメッセージ通信を国際的なネットワークによって提供する組織で、世界の210カ国以上の約1万1700行を結んで金融メッセージの通信サービスを行っています。
本書は、Swiftの担当者の必読書として2009年7月に出版した『SWIFTのすべて』の改訂版として準備を始めましたが、この間のSwiftの変貌のあまりの大きさから、「改訂」の枠には収まりきらないことがわかり、新たに書名を『Swift』として、新たな書籍として執筆を進めました。それだけ、この15年間におけるSwiftの変化が著しかったということであり、このため内容的にはほぼ新規の書下ろしとなっています。
本書は、「Swift」の機能や仕組み、そしてその変貌や変革について幅広く論じています。Swiftに関する「必携書」や「基本書」として、金融機関においてSwiftに関連した部署にいる方々（資金決済部門、証券部門、国際部門、IT部門、企画部門など）や、Swiftパートナーとして金融機関のSwift利用をサポートしている方々など、わが国のSwiftコミュニティにおけるSwift理解の向上に役立つ１冊です。 -
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今、「知」の力が改めて問われている。
食料安全保障のため、農業生産力をいかに強化するか。少子高齢化・人口減少が進む中、医療・介護制度を維持・再構築できるのか。さらには南海トラフ巨大地震や首都直下地震といった大規模地震の発生リスクにどう対処するかなど、今の日本は将来に向けた重大な課題が山積みである。
不確実性の時代に未来を予見することは容易ではない。しかし、課題を解決に導けるのは「知」の力であることは確かだ。生成AIがどんなに進化をしようと、課題自体を定義し、解決策を政策や事業として実行するには人間の創造性が欠かせない。「知」の真価が今まさに問われているのだ。
本書は、三菱総合研究所が展開する社会課題解決への取り組みをまとめた１冊である。
「知」が生まれ、育ち、社会で役立つまでのストーリーにしたがって、「最先端の知が生まれる場」「異なる知の融合」「知の社会実装」の３つの視点を設定し、そこから展開される、社会課題解決への挑戦の最前線を紹介する。
「フロネシス」とは……
古代ギリシアの哲学者、アリストテレスは「実践的な知」を示す概念として、「PHRONESIS（フロネシス）」という言葉を提唱した。本書は今の社会やビジネスにつながるテーマを絞り込み、有識者のインタビューや対談、研究員たちのレポートを基に課題解決に向けた提言をまとめている。 -
著者のライシュがこれまで展開してきた「新しい資本主義」（政府か市場かの二者択一ではなく、市場メカニズムの根幹となる市場のルールそのものを見直してサテナブルな資本主義を構築する）から一歩進んで、「よき市民社会をつくるためには、何が必要か」に焦点を当てた本。
50年ほど前から、富と権力をもつ一握りの人々が、さらに多くの富と権力を手中に得ようと、社会に広がる「信頼」を搾取し始め、かつてはコモングッドと定義され、履行されてきた暗黙のルールが浸食されることになった。「私はどんな手段を使ってでも可能な限りの富と権力を手中に集める。慎み深く責任を持つなんていうのは負け犬がすることだ」と。
本書は、同じ社会を生きる一員として、人々はそもそもお互いにどんな義務を負っているのかについて再考し、どんな「理想」を共有すべきかについて考える。今よりもはるかに機能する社会、よい社会を取り戻したいのであれば、今は失われてしまった人々の間にあった共通の善、つまりコモングッド（良識）を取り戻さなければならない。
本書はアメリカ社会の話をしているが、アメリカに限定した話ではない。互いにつながっているという感覚を失い、お互いの共通認識としての「理想」をも失っている現代のすべての市民社会において、共通して考えなければならない問題である。そしてコモングッドを取り戻すため、市民として互いに負う義務を学ぶ市民教育を徹底できるか、と著者は訴える。われわれのよりよい社会の将来は、自分の実入りをよくするための「私的投資」としての教育に終わらず、よりよい市民社会を支える公的投資、「みんなのための市民教育」ができるか、にかかっているのである。 -
社債は企業金融の多様化に資する資金調達手段であり、銀行の貸出能力が低下する万が一の際には金融システムの安定化にも資する。また、ミドルリスク・ミドルリターンの金融商品であり、ローリスク・ローリターンの預金から、ハイリスク・ハイリターンの株式への架け橋として、資産形成の多様化にも資する。
にもかかわらず、社債は残念ながら日本では十分に発達・活用できていない。
本書は、第一線のクレジットアナリストとして日本の社債市場に２０数年かかわってきた筆者が、その現状と課題を整理し、日本の社債市場の未来を展望する。
日本の金融政策が緩和一辺倒から脱し、「金利のある世界」に戻ろうとしている今、必読の一冊！ -
真犯人は「自社株買い」。
「企業が資金を調達する場所」ではなく、「企業から資金を吸い上げる場所」と化した株式市場。
持続不可能な「略奪的価値抽出」の仕組みが企業を滅ぼす。
シュンペーター賞・マッキンゼー賞を受賞した企業組織論の権威による明快かつ緻密な分析。
本書は、30年もの経済停滞に苦しむ日本の経済政策担当者たちや経営者たちにとっては、計り知れない重要性を持っている。なぜならば、彼らがずっと追い求め、そして得られなかった「革新的企業」の理論がここにあるからだ。特に、近年は、企業の株価は過去最高値を更新して上昇し、企業の利益も好調と言われているにもかかわらず、実質賃金は下落を続け、消費も低迷するという現象が起きている。なぜ、そのような現象が起きているのか。その答えを、本書の「革新的企業の理論」が明らかにしているのである。――中野剛志「日本語版解説」より
1980年代以降、「株主価値最大化」イデオロギーが企業や経営者の行動原理を支配するようになった。そのため、「価値抽出」の制度である株式市場を介して、「価値創造」制度である企業から「価値」を「略奪的に抽出」することが常態化した。この「略奪的価値抽出」の最たる例が「自社株買い」である。
このことが、企業のイノベーションを妨げ、雇用を不安定化させるなど、経済、政治、社会に様々な弊害をもたらしていると指摘。そのうえで、社会の持続的な繁栄を取り戻すべく、「株主価値最大化」イデオロギーに冒されたコーポレート・ガバナンスを全面的に改めるべきである、と論じる。
一般的に、株式市場は、企業が生産能力への投資を行うための資金を供給し、価値を創造する制度だと考えられている。これに対し本書では、株式市場は企業から価値を抽出する制度に成り果てている、と断言する。
本書のような指摘は、これまでもあったが、「革新的企業の理論」や、「内部留保と再投資」対「削減と分配」といったラゾニック独自の視点から明快かつ緻密な分析を加えているところが、本書の愛大の特徴であり、説得力を与えている。 -
増え続ける花粉症、小麦アレルギー、喘息、アトピー…
2030年には２人に１人がアレルギー患者に！
「犬や猫が人間に対してアレルギーを起こす」
「アレルギー患者がかかりにくい『がん』がある」
「ダニに刺されて肉アレルギーになることがある」
――気鋭の医療人類学者だから書けたアレルギー研究の最前線
新しいワクチン、新薬も続々登場！
現代社会を生き抜くための最重要知識を一冊に凝縮した決定版
・アレルギーはどれほど昔からあるのか？
・アレルギーはひどくなっているのか？ もしそうなら、その原因は何か？
・アレルギーは遺伝によるもの、環境によるもの、あるいは人間が生み出したものなのだろうか？
・アレルギーについて私たちができることは何か？ 私たちは自分のアレルギーを「治せる」のか？
「深い調査に基づいて書かれた重要な一冊。……夢中になれる読書体験をもたらしてくれる」
――『ウォール・ストリート・ジャーナル』 -
世界的ファンドマネージャーが説く、人生後半に備えるための「お金」の教養書
【推薦】ジム・ロジャーズ（クォンタム・ファンド共同設立者）
「いま投資の世界は、特に日本で大きく変化している。本書から未来を最善なものとする方法を学んでほしい」
【推薦】井村俊哉（投資家〔億り人〕／（株）Kaihou代表）
「資産運用に頼って資産形成をしてはいけない。本書は資産を護り生活を守るための指南書である」
【本書の主な内容】
◎世界標準とは異なる日本人の老後に対する考え方
◎デフレからインフレで資産形成の前提が変わる
◎世界の投資家はどこからリターンを得ているのか
◎新NISA時代の投資のポイント
◎年代別に見た資産形成の考え方
◎老後のお金をインフレから守る方法 etc. -
人生で最高にワクワクする、「知的冒険」の旅に出かけよう！
「ブラックホールの正体は？」「宇宙人はいるの？」「火星移住はいつできる？」……etc.
「いま絶対知っておきたいこと」、ぜんぶわかる！
ぶっちゃけ、宇宙のこと知らなくても生きていけるし、困らない。
だけどそろそろちゃんと学んでおきたい気がする－－
今話題の宇宙について、「学びなおし」のチャンスです！！
地球 月・太陽 惑星 恒星 星座 銀河 巨大隕石 火星移住 系外惑星 相対性理論とアインシュタイン ブラックホール UFO＆宇宙人 宇宙の果て
◎１日１５分でOK！
◎会話を読むだけでわかる！
◎難しい数式なし！
◎視野が広がり、価値観が変わる！
◎「しあわせ感」までアップする！
新感覚の「エンタメ・サイエンス・ストーリー」！
話題のトピック＆基礎知識が満載！
明日、必ずだれかに話したくなる！
「わかりやすくてためになる！」
「文系の私でもわかる！」
「会話形式だから、いっきに読める！」
「登場人物の気持ちになれて、自己肯定感が高まった」
などなど絶賛の声、続々！ -
『フィナンシャル・タイムズ』『ニューヨーク・タイムズ』絶賛！
パンデミック、テロ、暴動、政治紛争、サイバー攻撃、気候変動、破壊的技術の出現。
市場を混乱に陥れる「予測できない極端な現象（ブラック・スワン）」にいち早く気づき、行動を起こした者だけが巨万の富を手に入れることができる。
不確実性が増し、存亡リスクさえも高まる世界にどう適応すべきか。
「カオス」を制したファンドの「帝王」たちから、その原則と思考法を学ぶ。
ユニバーサは暴落時に莫大な収益を上げるポジションを常にずっと取っていた。なぜなら市場はいつなんどきでも、前触れなく暴落する可能性があるからだ。暴落がいつ起きるかは誰にも予測できない。だからユニバーサに資金を預ける投資家は暴落を心配する必要がなかった。――第2章より
誰よりも早く「パニック」を起こした者がカオスを制する。
パンデミック、政治紛争、暴動、気候変動、破壊的技術の出現――市場を混乱に陥れる「予測できない極端な現象（ブラック・スワン）」にいち早く気づき、行動を起こした者だけが巨万の富を手に入れることができるのだ。
2020年3月、パンデミックに市場が揺れるなか、投資顧問会社ユニバーサ・インベストメンツは4000％を超えるリターンを叩き出した。多くの投資家が匙を投げ、多額の損失を被るなか、なぜユニバーサは莫大な利益を生み出すことができたのか。
『ウォール・ストリート・ジャーナル』紙の記者による本書では、ユニバーサの最高投資責任者マーク・スピッツナーゲルと、ミリオンセラー本『ブラック・スワン』の著者ナシーム・タレブが確立した投資戦略とその哲学に迫る。さらに、バブルの崩壊は予測できると主張する複雑系研究者や気候変動専門家などへの取材をもとに、複雑化し脆弱性が増す社会における生き残り戦略を探っていく。 -
南北戦争以来の「内戦」は起こるのか。
ウクライナは見放されるのか。
日米安保は破棄されるのか。
第一次トランプ政権の終焉、バイデン当選、「Qアノン」による連邦議事堂襲撃から約4年。
次期大統領選に向けた皮切りとなるアイオワ州共和党予備選（24年1月）で大差の勝利を得たトランプ。
日本から見ていると信じられないかもしれないが、アメリカ共和党内では依然として圧倒的支持を得ており、共和党大統領候補として選ばれることが確実視されている。
一方で前回大統領選後の議事堂襲撃を扇動した罪などで司法からは多数の刑事訴追をされており、このまま何事もなく選ばれていくのかを疑問視する声もある。
それでもなぜ、彼はこれだけ支持を集めているのだろうか。
トランプ現象の本質を最も早く見抜いたアメリカ・ウォッチャーの第一人者が、アメリカ政治に起きている地殻変動と、建国以来の保守思想がその源流にあることを明らかにしていく。
ゴジラはなぜ、何度も何度も、日本に戻ってくるのか。同じように問いかけてみるべきだろう。ドナルド・トランプはなぜ、またアメリカ大統領選に戻ってくるのか。なぜトランプのような破壊的存在が出現したのか、その「生命力」の不思議をわれわれは「研究」すべきだ。「トランプが民主主義を破壊している」というような単純な話ではなく、トランプを生み出したアメリカの病とその原因を探らなければ始まらない。トランプという怪物は繰り返し戻ってくる。それはどんな無念を抱く、数多くの戦死者の「亡霊」（再来）なのか。異様な格差を生む不平等の構造が変わらない限り、支配される側の怒りと怨嗟の「ゴジラ」であるトランプは、いくどでもアメリカの政治に登場することになるのだ。――序論より
トランプは病因ではない、病状なのだ。原因ではない、結果なのだ、というのはアメリカを観察する者にとっては、今ではほぼ常識となっているはずだ。少なくともアメリカの学識者の間では共通認識であろう。ところが、どうも日本ではそのことがよく理解されていない。――序論より -
数字はあなたを操っている！
営業成績やボーナスの額、テストの点数、
年齢や体重、レーティングや「いいね」の数……
「過剰な数値化」が招くゆがんだ世界！
「数字資本主義」のワナ！
インターネットやスマートフォンによって、
私たちを取り巻く数字は、かつてない勢いで増え続けている。
そして私たちの脳は数字に反射的に反応してしまうため、
数字はあなたを支配し、楽しい活動や経験をつまらないものにし、
他人との比較地獄に陥れ、利己的で不幸な人間にしてしまう。
ありとあらゆるものを計測し、数値化する世界の不都合な真実！
★数字に関する驚愕の事実★
・脳は数字に無意識に反応してしまう。
・年齢や成績といった数字はあなたのセルフイメージを歪める。
・数値化された目標はやる気を失わせる。
・私たちは他人と数字を比較し続ける「比較地獄」に陥っている。
・レーティングは豊かな経験を陳腐でつまらないものにしてしまう。
…… -
青木君の文章と思考はつねに揺らぎ、葛藤している。決して単一原理に執着すまいというつよい決意が彼の文体に『過剰なまでの節度』(そんなものがあるのだ)を与えている。――内田 樹
奈良県東吉野村への移住実践者で、人文系私設図書館「ルチャ・リブロ」主催者による「土着」論。「都市の原理」と「村の原理」に折り合いを付けながら、いかに世間へ「ルチャ」（格闘）を仕掛けるか。若き在野研究者が綴る、生きる勇気が湧いてくる「逆」自己啓発書。
相手と関係をつくり、その関係の中でいかに生きていくか。この「相手」には、自分の中の「うまくコントロールできない自分」も含まれています。この相手とともにどう生きていくか。それこそ、僕が考える「闘い」（スペイン語でルチャ）です。だから本書で述べている武器とは、相手の技を受け、さらに強い技で返すことで生命力を高め合うような、「相手がワルツを踊ればワルツを、ジルバを踊ればジルバを」というかの名言にもあるような、「相手があってこその生」を築いていくための思考法のことなのです。本書では、相手との競争に勝つための武器を個別具体的に提示するのではなく、さまざまな事例を取り上げながら、「僕たちの闘い方」を一緒に考えていくことを目的としています。――「はじめに」より
ある程度長く生きていれば分かるように、競争した相手が味方になったり、時には味方が敵になったりすることがあります。もしくは大切なプレゼンや試験や試合の前の日に限って眠れなかったり、うまく話しかけたいのにその場に行くと言葉が出てこなかったり、「自分のことが嫌い」という人は「自分こそが一番の敵」だと思っているかもしれませんね。むしろ、相手がいるからこそ僕たちは闘うことができる。相手がいるからこそ僕たちは生きていくことができる。この考え方こそ、巷で「茶番」の比喩として使われるのとは全く異なる、本当の意味での「プロレス的思考」です。馬場がいたから猪木があった。長州と藤波、小林と佐山、山田と佐野、棚橋と中邑も同様でしょう。決して二人ではなく、武藤、橋本、蝶野などといった三人の場合もあるかもしれない。分かる人にしか分からない例えですみません。――「はじめに」より -
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各種の統計情報や独自に入手した最新データをもとに、まちの立ち位置が一目でわかります。各指標には全国順位も併記しており、各種のランキング表も充実。
収録内容
●「住みよさランキング」などすべての市区の最新情報を収録
●都道府県、町村、政令指定都市区部など、すべての地方自治体をカバー
●全市町村ランキング(人口増減率、人口密度、個人所得など)を一挙掲載 -
未来の「星間旅行」はどのようなものとなるのか？
光子ロケットや静電セイル、反物質駆動、ワープ航法など、
NASAテクノロジストの物理学者が本気で考えた宇宙トラベルガイド。
想像以上に困難だが、想像すれば実現できる。
宇宙のスケールの大きさや、人類の叡智に圧倒させられる、ワクワク感あふれる全人類待望の書。
「素敵な星間旅行へと誘い、物理学やエンジニアリングについて多くのことを教えてくれる」
――マーティン・リース（宇宙物理学者、『私たちが、地球に住めなくなる前に』著者）
「星空が以前とはまったく違ったものに見えるだろう」
――ミチオ・カク（理論物理学者、『神の方程式』著者） -
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会社別にみた海外現地法人
出資比率20%以上の海外現地法人を2社以上持つ日本企業を業種別に収録。それぞれの日本企業ごとに海外現地法人(約32,600社)を掲載。
※現法を1社持つ日本企業は巻末に本社連絡先を掲載。
日本側出資企業の最新情報
上場区分/社名/英文社名/所在地/電話番号/代表者名/設立年月/資本金/売上高・連結売上高・海外売上比率/従業員数/事業内容
海外現地法人の基本データ
日本側出資企業名・出資比率/現地法人名(原則として英文、中国・台湾は漢字で記載)/代表者名/所在地/電話番号/進出年月/資本金/従業員数(日本側派遣者数)/売上高/収支状況/事業内容/投資目的
会社別にみた海外支店・駐在員事務所
支店・駐在員事務所名/代表者名/所在地/電話番号/従業員数(日本側派遣者数)/開設年月
主要集計表
1.進出国・年次別の海外進出件数
2.地域・国別にみた日本企業の本社所在県別出資件数
3.現法業種別にみた日本企業の本社所在県別出資件数
4.業種別にみた投資目的
5.地域・国別にみた投資目的
6.日本企業の現地法人数ランキング(製造業) -
問題を放置し続ければいずれ大惨事がやってくる
予見可能な危機とは、その潜在性を認識するのに必要なデータがあるのに、心理的要因、組織的障壁、政治的影響により、効果的な防止策がとられないときに起こるものをいう。
「環境問題」「航空会社のマイレージ」「先進国の年金と医療」「テロ対策」……などの問題は、認識がされていながら、解決していない。「９・１１同時多発テロ」「エンロンの破綻」などのように、いずれ大惨事がやってくることが事前に警告・予測されていたにもかかわらず、重大な問題を放置し続けることによって危機が起こったのである。
その責任はリーダーにある。多くの組織では、明らかに措置を講ずべき予見可能な危機が、はっきり目に見える形で、今も迫りつつある。
本書では、多くのカタストロフィーが明らかに予見可能であったことを解明しつつ、危機を「認識」し「優先順位をつける」などの予見可能な危機が暴発するのを予防するための道具を提案する。 -
「世間の人々が若者に不満を持つのは古今東西変わらないようで、古代エジプトの遺跡の壁画にも『近頃の若者は……』って、書いてあったらしい。ちなみにこの話はネットで流行ったウソなのだけども、そんなウソ話がリアリティを持つくらい、人々は若者にいつも呆れているし、若者はいつも呆れられている」
――「第1章」冒頭より
「まったく、近頃の若者は！」と嘆くあなたも「Z世代化」している！？
ゆとり世代の東大講師がコミカルに語る衝撃の若者論！
「PTAに言いつけますけど、いいんですか？」
「気難しい表情の上司は存在がストレス」
「怒らない=見捨てられた。だから、いい感じに怒って」
「職場環境はいいけど、社名を自慢できないから転職します」
若者を見ればわれわれの生きる「今」の、社会の構造が見えてくる！ -
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【本書の魅力①２０万部突破のベストセラー『１３歳からの地政学』待望のまんが化！】
高校生・中学生の兄妹と年齢不詳の男「カイゾク」との会話を通して「地政学」がわかりやすく楽しく学べる本『１３歳からの地政学』をさらにパワーアップさせてまんが化。
【本書の魅力②いま世界で起っていることの「なぜ？」がわかる！】
約２年たっても続くロシアとウクライナの戦争、南シナ海をほしがる中国の狙い、宇宙をめぐるアメリカと中国の対立……、いま世界で起きていること、その裏側・本質が理解できるようになります。
【本書の魅力③大人も子どもも一緒になって学べる！】
「日本は大国なのか」「なぜ多民族の国が豊かになりにくいのか」「国際法に意味はあるのか」「日本が核爆弾を持つ日は来るのか」……なんとなくでわかっていたつもりになっていた大人もこれから０から知っていく子どもも一緒に楽しんで学べる本になっています。 -
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【ご注意ください！】
・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。
・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。
同業他社はどこの国に、どんな会社と、何の目的で進出しているのか。
50年の調査力で得た海外進出のヒントがここにあります。
■この1冊で、日本企業の海外戦略、現地法人、支店・駐在員事務所の全貌が明らかになります。刻々と変化する海外進出企業のデータを、毎年追跡調査・収録しているわが国随一のデータベースです。
■本誌は、世界約140ヵ国、進出国別に日本企業が出資している海外現地法人(2024年版では約3万3,200社)を収録。中国、タイ、ベトナム、インドネシア、シンガポールなど注目の国・地域に展開する日系現地法人の把握・分析に最適。海外投資戦略の全容を探るために、またマーケティング調査などに幅広くご活用下さい。
主な掲載項目
現地法人編
日本側出資企業名及び出資比率
現地法人名(原則として英文,中国・台湾は漢字で記載)
代表者名
所在地
電話番号
進出年月
資本金
従業員数(日本側派遣者数)
売上高
収支状況
事業内容
支店・駐在員事務所編
日本企業名
支店・駐在員事務所名
代表者名
所在地
電話番号
従業員数(日本側派遣者数)
開設年月
集計編
進出国別・年次別現地法人数
業種別・年次別現地法人数
進出国別現地法人従業員数
新規進出した現地法人一覧
撤退・被合併の現地法人一覧…他 -
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■グループ会社の再編・再構築がかつてないスピードで進んでいます。子会社の設立・取得・合併、持株会社設立や会社分割による経営と事業の分離など、グループ運営のあり方が大きく変化しています。傘下関係会社各社の状況は、連結決算数値だけでは捉えきれません。
本誌は独自のアンケート調査や取材に基づいて関係会社各社の住所など基礎データを親会社ごとに網羅。様々な用途にご活用いただけます。
■本誌は上場および有力な未上場企業と国内関係会社(連結対象・持分法適用会社他)、全34,423社の最新データを収録。
【主な掲載項目】
本編
グループ親会社ごとに基礎データを掲載
・会社名
・連結・持分法適用の区別
・郵便番号
・所在地
・電話番号
・代表者名
・設立年月
・資本金
・持株比率
・従業員数
・決算期
・売上高
・純利益
・配当有無
・事業内容を掲載。
親会社索引、関係会社索引
索引は親会社、子会社いずれからでも検索することができます。
関係会社索引では複数社から出資がある場合にも対応しています。 -
本書は、現代社会における主要なリスクである、交通事故リスク、地震リスク、信用リスク、環境リスク、賠償責任リスク、医療リスク、介護リスクなどをとりあげて、それぞれのリスク対応策としての保険制度の存在意義と課題を考察するものである。
近代的保険はその発達に伴って、社会に存在するリスクの社会化をもたらしてきた。リスクと保険の関連性を論ずるにあたって、補償の二階建て論、官民関係論、市場原理との整合性、賠償責任ルールの設定などのテーマを設定し、それを中心に議論を展開することで保険政策の現代的課題にもつなげていくことにする。これらのテーマはいずれも保険学の主要課題であり、現行の保険制度とからめながら論ずることで、具体的かつ現実的な問題に対する政策提言も試みる。こうした議論を通じて、多様かつ複雑なリスクにさらされている現代社会において、保険がいかなる発展方向を示しているかを考察し、改めて保険の本質に迫るものである。 -
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マクロ経済学における超スタンダードなロングセラー・テキストの第Ⅰ巻の最新改訂版（原著第11版）。トランプ大統領の貿易政策の帰結や新型コロナ不況時の失業保険制度などといった最新のトピックスについて新たにケース・スタディでとりあげるほか、「富裕層と貧困層の格差の拡大」を詳しく分析する補論を追加。新型コロナ不況については新たに節を設けて深く分析するなど、マクロ経済理論を実際の経済に照らしあわせながら学ぶには絶好の書。 -
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マクロ経済学における超スタンダードなロングセラー・テキスト 第Ⅱ巻の最新改訂版（原著第11版）
今回の原著第11版では、大きく２つの改編を行った。１つ目は超長期の経済成長のパートを再編したことである。超長期の経済成長に関する３つの章を第１部に集めることで、成長理論を詳しくみるとともに、成長に長期的な影響を与える公共政策という重要なトピックスについても扱う。2つ目は、マクロ動学モデルとミクロ的基礎を含むマクロ経済理論の２章と、マクロ経済政策に関する３つの章を、すべて第２部に集めたことである。マクロ経済理論とマクロ経済政策においては、学界の最新の研究結果も紹介している。
上級者向けのトピックスとして、第Ⅱ巻ではマクロ経済学が明らかにできていることと、できていないことに関する終章も加えている。 -
今こそ読みたい、平和のための経済論
「過剰な制裁が、新たな戦争を生み出す」
100年前、憎悪へ突き進む世界に警鐘を鳴らした
20世紀最高の経済学者・ケインズの傑作が復活！
山形浩生氏「ずいぶんきな臭い時代になってきた現在、本書をきっかけに少しでも戦争／平和と経済についてまじめに考えてくださる方が増えてくれることを祈りたい」ーー「訳者解説」より
〈本書の背景〉
1919年、経済学者にして官僚でもあるジョン・メイナード・ケインズは、
第一次世界大戦後のパリ講和会議にイギリス代表団の一員として参加した。
しかし、ドイツへの過剰な制裁を課す議論の方向性とヴェルサイユ条約の、
あまりのひどさに絶望し、辞表をたたきつけて、即座に本書を書き上げた。
〈なぜ今、読むべきなのか〉
世界的なベストセラーとなり、ケインズの名を一躍押し上げた本作は、
「ナチスの台頭」「第二次世界大戦開戦」を予言した書としても知られる。
戦後処理と世界経済の枠組み構築を考える際のバイブルとも言える本書は、
戦争の時代に足を踏み入れている現代においても、主張が色あせない一冊である。
【主な内容】
序文
第1章 序論
第2章 戦争前のヨーロッパ
第3章 会議
第4章 条約
第5章 賠償
第6章 条約後のヨーロッパ
第7章 修正案
訳者解説 -
制御困難な米国のインフレと急失速する中国経済。21世紀の経済成長を牽引してきた両大国が大混乱に陥っている。政治的動揺もはらむ未曾有の危機が、日本へも襲いかかろうとしてる。保守・リベラル間の溝が一層深まり、もはや「内戦前夜」と形容される米国社会。また中国経済を押し上げてきた「不動産バブル」がついに最終局面を迎える中で、異例の3期目を迎える習近平政権の野望に迫る。日本への影響も大きい半導体やEVなど米中相克の産業の最前線も描いていく。
本誌は『週刊東洋経済』2022年10月29日号掲載の34ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。 -
ユヴァル・ノア・ハラリ（『サピエンス全史』著者）
アダム・グラント（『GIVE & TAKE』著者） 絶賛！
◆AI時代になってまで、私たちはなぜ「働くこと」にこだわるのか？◆
経済学、社会人類学、物理学、進化生物学、動物学……
さまざまな学問分野の最新の知見をもとに、
「人と仕事」の深遠なる関係を縦横無尽に解き明かす！
「仕事には時間の大半を費やす意義があり、
人間の価値を決定し、人生の豊かさを左右する」
――それは『幻想』かもしれない」
◆「働かない」ことは悪なのか？◆
私たちが行なっている仕事が人格となり、
将来の展望を左右し、どこで誰と多くの時間を過ごすかを決定し、
自分の価値を伝え、多くの価値観を形成し、政治的な姿勢を方向づける。
そのため私たちは努力する人を賞賛し、怠け者を非難し、
万人の雇用という目標を、あらゆる種類の政治家がマントラのように唱え続ける。
――イントロダクションより -
疫病と戦争で再強化される「国民国家」はどこへ向かうのか。
拮抗する「民主主義と権威主義」のゆくえは。
希代の思想家が覇権国「アメリカ」と「中国」の比較統治論から読み解く。
アメリカにはアメリカの趨向性（あるいは戦略）があり、中国には中国の趨向性（あるいは戦略）がある。それを見分けることができれば、彼らが「なぜ、こんなことをするのか？」、「これからどんなことをしそうか？」について妥当性の高い仮説を立てることができる。それがこれからこの本の中で僕が試みようとしていることです。（第1章より）
アメリカと中国というプレイヤーがどうふるまうかによって、これからの世界の行方は決まってきます。僕たち日本人にできることは限られています。直接、両国に外交的に働きかけて彼らの世界戦略に影響を及ぼすということは日本人にはできません。日本自体が固有の世界戦略を持っていないのですからできるはずがない。できるのは、両国の間に立って、なんとか外交的な架橋として対話のチャンネルを維持し、両国の利害を調整するくらいです。それができたら上等です。
とりあえず僕たちにできるのは観察と予測くらいです。この二つの超大国がどういう統治原理によって存立しているのか、短期的な政策よりも、基本的にどのような趨向性を持っているのか、それをよく観察して、世界がこれからどういう方向に向かうのか、どのような分岐点が未来に待ち受けているのか。（第1章より） -
日本人なのに、日本語が通じない!？
「上司の言葉がわかりません」
「親の言っていることが理解不能」
言葉の世代間ギャップがここまでの拡がりに……。
【若い世代が混乱する上の世代の言葉】
「１０時まわってから」って、何時何分？
「一丁目一番地」って、住所じゃないの？
「見積もりに色をつけて」って、何色にすればいい？
「よしなに」って、どういうこと？
「けんもほろろ」って、どんな状態？
「イッテコイ」って、どこへ行けばいい？
自分の思いや意図がすべて伝わる語彙力UP↑↑↑ -
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コロナ禍収束の流れとともに、一時の停滞から急速に抜け出しつつある世界。さまざまな分野での「萌芽」とも呼べる動きを多角的にピックアップし、新たなビジネスにつながる視点で、ビジネスパーソンに必要な最新情報と、社会課題解決へのヒントをまとめた。
社会の大変革へとつながるテクノロジー進化が加速する中、今回取り上げた領域は生成AIをはじめ、メタバース、リスキリング、観光による地域再生、食料安全保障、介護DX、空飛ぶクルマ、宇宙・月面ビジネス、カーボンニュートラルなど多岐にわたる。
共通するキーワードは、豊かな未来へ直結する「胎動」。イノベーションの予兆を捉えながら、本格的に始まりつつある「社会実装」の現場を取り上げた。
具体的には、三菱総合研究所の研究員たちの詳細な分析と、それぞれの分野第一線で活躍する有識者との対談やインタビュー。世界の中での日本が進んでゆく道筋を確実に捉えることのできる、読み応え十分の一冊となっている。
「フロネシス」とは……
古代ギリシアの哲学者、アリストテレスは「実践的な知」を示す概念として、「PHRONESIS（フロネシス）」という言葉を提唱した。本書は今の社会やビジネスにつながるテーマを絞り込み、有識者のインタビューや対談、研究員たちのレポートを基に課題解決に向けた提言をまとめている。 -
格差の拡大は確かに問題ではあるが、それを「封建制」と言うのは大げさだと思うかもしれない。しかし、本書を読めば、そのような認識が甘かったことに気付くであろう。ーー中野剛志氏「日本版解説」
あなたは「新しい貴族階級」か。
「新しい奴隷階級」か。
私たちはどう生き残るのか。
階級や格差の固定化、社会的地位上昇機会の喪失がもたらす「新しいかたちの貴族制」を徹底分析。
アメリカを代表する都市問題研究者によるシリコンバレー発「地獄の黙示録」。
＜「新しい封建制」社会はこうなる！＞
【第一身分】
コンサルタント、弁護士、官僚、医師、大学教員、ジャーナリスト、アーティストなど。
高度な知識を有し、支配体制に〈正当性〉を与える「有識者」（現代の聖職者）。
【第二身分】
GAFAなどの巨大テック富裕層が率いる「新しい貴族階級」。
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【第三身分】
それ以外の人びと。中小企業の経営者、熟練労働者、民間の専門技術者など。
21世紀の「デジタル農奴」「新しい奴隷階級」。
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