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目標達成に直結するＫＰＩ実践書。
目標設定から実行、測定、改善まで。
部門別テーマ、設定例を大公開！間接部門もカバー！

■目標設定から実行、測定、改善まで経営者、マネージャー、リーダーは必読

部門別テーマ設定例を大公開！間接部門もカバー！
・営業部門
・製造部門
・人事部門
・法務/総務/経理/財務部門
・設計部門
・研究開発部門
・購買部門
・物流部門
・品質管理/品質保証部門
・生産管理部門/生産技術部門
他

ここ数年、注目を浴びている『ＫＰＩ』（Key Performance Indicator）
「業績評価指標」などと訳されますが、この言葉の意味するところを、
簡単にまとめると「目標達成度を測るためのプロセスないし結果の指標」

今、ＫＰＩが注目されているのは、
『全社員が経営目標を共有して業績回復に努める』点にあると、著者は考えています。
ＫＰＩで採用されるべき指標は
利益を生み出すプロセスたる会社のマネジメントと直結するものでなければなりません。

本書は、会社の目標達成度を測るための指標であるＫＰＩを、
部門別、個人別に設定し、マネジメントサイクルを回すことを「ＫＰＩマネジメント」と
位置づけ、自社、自部門の生産性向上、高利益体質実現のためのテーマ設定から、
測定、改善までのポイントを、具体例とともにまとめました。


■目次

●１　ＫＰＩマネジメントの基本
・ＫＰＩとＫＧＩ
・ＫＰＩと目標管理
・ＫＰＩマネジメントとは
・ＫＰＩマネジメントのキーワード
⇒限界利益
⇒機会損失
⇒人権費コスト
⇒適正人員
⇒直間比率

●２　ＫＰＩマネジメント導入・運用のポイント

●３　部門別ＫＰＩテーマ設定例

■著者　堀内智彦
日本大学理工学部土木工学科卒業後、上場企業の技師を経て、堀内経営労務事務所代表、株式会社グリップス代表取締役、日刊工業新聞社実務セミナー登録講師。公益財団法人日本生産性本部認定「経営コンサルタント」、特定非営利活動法人日本医療コンシェルジュ研究所認定「医療コンシェルジュ」、全国社会保険労務士会連合会認定「医療労務コンサルタント」、ISO9001(品質マネジメントシステム)、ISO14001(環境マネジメントシステム)、ISO27001(情報セキュリティマネジメントシステム)、OHSAS18001(労働安全衛生マネジメントシステム)各審査員資格取得、埼玉県社会保険労務士会会員など(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

払い過ぎている社員の給与を下げると、
優秀な社員のモチベーションが上がる。
・モチベーションを下げない
・トラブルにならない
・給与の下げ方
・人の辞めさせ方

本書が社長さんの長年の「心のつかえ」がとれる、
きっかけになれば、嬉しく思います。

人件費は、聖域でも、アンタッチャブルでもありません。
嫌なことは先に手をつけましょう。
今なら、まだできます。


■目次

●序章　社長、その給与は払い過ぎ
・１　「払い過ぎ」は百も承知だけど……
・２　社長の時給は、社員よりも、最低賃金よりも低い
・３　いい人に来てほしいから、つい高くしてしまうと……
・４　給与を下げたいときに後悔する、甘すぎる賃金規程
・５　社長、そのやさしさは、本当のやさしさではありません

●第１章　だから払い過ぎが生まれる！　意外と多い給与の勘違い
・１　基本給アップは、儲かったときほど慎重に
・２　賞与は「支給しないことがある」と書いてありますか？
・３　その残業代の割増分、払い過ぎの可能性があります
・４　家族手当、住宅手当、通勤手当……本当に必要？

●第２章　その社員に払う給与、本来この額で十分です
・１　社員１人当たりの「付加価値」に注目しよう
・２　会社全体で、どれだけ付加価値を稼いでいますか？
・３　社員の適正給与がわかる計算式は、これ！
・４　仕事に「値段」をつけると、間接部門の社員の付加価値がわかる
・５　仕事をレベル分けして付加価値を測定する方法もある

●第３章　社長、払い過ぎのギャップをどう埋めますか？
・１　「給与に見合う働きをしてもらう」が大原則！
・２　賃下げは、一律ではなく、必ず個別カットから始める
・３　辞めてもらう選択肢は、最後の最後です

●第４章　モチベーションを下げずに、給与を下げる
・１　払い過ぎている人の給与を下げることが基本
・17　全社員一律カットでも、優秀な社員の意欲を下げない方法とは
・18　一時帰休をすれば４割カットできるが……

●第５章　最後の手段！　トラブルが起きないように、辞めてもらう
・１　希望退職で「残ってほしい人」に残ってもらうには
・２　希退職勧奨の面談は、慎重の上にも慎重に行うこと
・５　懲戒解雇では「不当解雇」とされるリスクを常に頭に入れておく

●終章　社長も社員も満足できる、新賃金制度とは
・１　払うのは「生活保障給」「投資給」「付加価値給」

■著者　堀内智彦
1993 年、株式会社グリップスを設立し、代表取締役に就任。
製造業のみならず、小売業、飲食業、サービス業など、あらゆる業種の経営改善を専門とし、
どの企業にも存在する年商の10％以上のムダ（埋蔵金）を利益に変えることで、
短期間での業績回復を実現させている、現場改善コンサルタント。