イギリス公共放送BBCが制作したドキュメンタリー番組『J-POPの捕食者　秘められたスキャンダル』をきっかけに動き出した故・ジャニー喜多川氏による過去の性加害問題。長年、日本のメディアにおいて「最大のタブー」とされてきたこの問題は、「ジャニーズ性加害問題当事者の会」をはじめとする“被害者”の告発も相次ぎ、ついには国連人権理事会が聞き取り調査に乗り出すまでに発展した。

「外圧」によってパンドラの匣がこじあけられた結果、日本のエンターテインメント業界の礎を築いたジャニーズ事務所は解体を余儀なくされ、昭和から平成、令和にいたるジャニー喜多川氏が積み上げてきた功績はすべて葬り去られた。

しかしながら、このヒステリックなまでの追放劇は、果たして正しい“解”だったと言えるのか……？　

今回起きた一連の騒動は、「人権」を盾に品行方正な振る舞いを押し付けるキリスト教的価値観が生んだ「キャンセル・カルチャー」に他ならない。

もともとアメリカで2010年代に顕著な動きとして現れたキャンセル・カルチャーは、著名人による過去の不適切な言動や企業・団体の特定の行動がいったん問題視されると、SNSを中心に激しいバッシングの嵐が吹き荒れ、ついにはボイコットや不買運動に発展するなど、表舞台から徹底的に排除するムーブメントのことをいう。

ただ残念ながら、すでに日本においてもこのカルチャーは根付きつつある。　

東京2020オリンピックのとき、開会式に楽曲提供していたミュージシャンや閉会式を担当していた演出家らの数十年前の発言が次々に槍玉にあげられたのを覚えている人も多いのではないか。直近でも、ダウンタウンの松本人志氏が過去の行いについて週刊誌メディアに断罪されているが、古来、日本人はもっと寛容だったのではないか？　

特に芸能の分野では「陰間茶屋」と呼ばれる「男色文化」を育んできた歴史もある。一神教によってできあがった欧米の価値観は決してグローバルスタンダードではないのだ。

今回、『ゴーマニズム宣言SPECIAL 天皇論』（小学館＝2009年6月）や『同　愛子天皇論』（扶桑社＝2023年6月）など、30年以上にわたって日本の史実に深く切り込んできた漫画家・小林よしのりが、ジャニーズ問題をとば口に日本の芸能文化を紐解き、日本人のルーツを探る。