『DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー論文、2018年7月28日以前(実用)』の電子書籍一覧

経営者が短期主義に陥ってしまう要因はさまざまである。低成長、アクティビスト（物言う投資家）の存在、政情不安──数え上げたらきりがない。その一方で、努めて長期的な視野を持ち続け、何年にもわたって優れた業績を収めているＣＥＯもいる。２０１６年版のランキングに名前を連ねたのは、そうした一流のＣＥＯたちだ。なお、このランキングの指標には２０１５年から、環境・社会・ガバナンスという３つの視点を取り入れたが、２０１６年はさらにそれを改善し、ランキングの精度を高めている。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2018年2月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

フェイスブック、ツイッター、LINEなどソーシャルメディアを活用したマーケティングに多額の予算を投じる企業が増えている。はたして、投資効果は十分にあるのか。ソーシャルメディアで「いいね！」をくれた人はその後の購買行動が変わっているか。その友だちに波及効果を及ぼしているか。1万8000人以上を対象に行った筆者たちの調査研究では、ソーシャルメディアで支持表明しただけではあまり効果はないが、適切な施策と組み合わせれば異なる成果になりうるという。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2018年2月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

世界有数の大企業では、新任CEOの30％が社外から招聘されているという調査がある。これは社内の人材不足が原因ではなく、多くの組織が将来のリーダーをどう育成すればよいのか理解していないために、リーダー候補が思うような活躍ができないせいだと筆者らは指摘する。社内でリーダーを育てるためにはどうすればいいのか。本書では、各人の潜在能力と現在のコンピテンシー水準を見極め、潜在能力から見た成長余地を把握して必要な経験や支援を与えるという、科学的な人材育成方法を提案し、その方法を解説する。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2018年2月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

リーダーがかける叱咤激励の言葉一つで、みんなのやる気に火がつき、よりよい成果を引き出したりできる。ただし、そのやり方は個々人が手探りで、自分のスタイルを確立していくしかないとされてきた。これに対して筆者は、スポーツ心理から軍事史などまで幅広い分野の調査研究から導き出された、モチベーション・ランゲージ・セオリーを活用すれば、もっと効果的にメッセージが伝えられるようになると言う。特に重要なのが「方向性」「共感」「意味付け」という3要素である。本書では、実際のスピーチの分析事例も紹介しながら、相手や状況を踏まえて、この3要素をどのような配分で組み合わせればいいかについて解説する。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2018年1月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

インターネットやIoT（モノのインターネット）、さらには人工知能などの技術は、企業の戦略に大きな影響を及ぼしている。本書はHBR1980年7-8月号に発表されたものだが、ちょうど技術上の問題は戦略上の意思決定の中で議論すべき、という考えが広まった頃であった。本書では、それ以前の、技術をめぐる問題について経営戦略、経済学、組織、製造などの視点から論じたさまざまな文献をひも解き、その答えを探っている。技術とは「企業が自社の創造力を財やサービスへと具現化して成功をつかむための、計画と生産に関する精緻な体系」であることはいまも変わらない。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（1980年12月号）に掲載された翻訳を見直し、『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2018年1月号）』に再掲載された記事を電子書籍化したものです。

ドローンはもともと、軍事利用を念頭に開発された武器である。それがいまや、誰でもどこでも買える玩具として流通したり、ビジネスの道具としても積極的に活用され始めたりしている。ドローンが最も力を発揮するのは、「モノの配達」ではなく「データの取得」である。そして、ドローンの自動運転技術が確立され、地球の完全なるデータ化が実現するという革命が起きた時、そこには巨大な市場が生まれる。『ワイアード』誌の元編集長であり、ドローン製造企業のCEOを務めるクリス・アンダーソンは、そう主張する。本書では、日々進化を遂げる「ドローン・エコノミー」が、ビジネスにいかなる変化をもたらすかが示される。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2018年1月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

「人工知能」（AI）という言葉が生まれたのは1955年。以来、本来の実力を超えて、現実離れした期待と見通しを世間に生み出してきた。そのため「AIは飛躍的な進歩を遂げる」という考えが広まる一方で、強い懐疑論も生まれた。しかし、近年のAIは「知覚」と「認知」という2つの分野で大きな進歩を遂げた。本書では、AIが現在すでに実現していることと、その発展がどれほど急速かを確認したうえで、AIが秘める本当の可能性とそれが実務に与える影響、そして導入の障壁について論じる。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2018年1月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

戦略論の大家であるマイケル E. ポーターはこれまでも、技術と戦略についてさまざまに論じてきた。3年前のIoT（モノのインターネット）と戦略をめぐる論文も話題を集めたが、今回AR（Augmented Reality：拡張現実）に焦点を当てる。デジタルのデータやイメージを物理世界に重ね合わせるこの技術群は、デジタルとリアルの世界の隔たりを縮め、いまだ開拓されていない人間の能力を引き出す。本書ではARの本質、進化するその関連技術と応用形態、ARが極めて重要である理由を解説する。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2018年1月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。※ARはペーパーホワイト端末非対応です。

B2Bの場合、顧客こそが支配的な立場にいると営業担当者は考えているが、情報があふれ、選択肢が増えた現在、顧客の悩みは深くなっている。この問題を解決するには「購入を簡単にすること」で、これまでのような顧客に気を遣う「対応型」アプローチではなく、積極的な「処方箋型」アプローチが求められる。具体的な根拠に基づいたアドバイスをし、しっかりした意見を述べ、わかりやすい説明と簡潔な説明をする──こうした処方箋型アプローチを組織能力として取り込むための、4つのステップを解説する。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2018年1月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

近年の消費者は商品選択の際に、機能的なメリットだけでなく、社会的な問題に目を向けているかどうかを考えるようになった。そのため、企業では社会目的を意識したマーケティングやそうしたプログラムへの投資などは増加しつつある。これらがうまく機能するならば問題ないが、思わぬ反感や怒りを招くなど、深刻な影響をもたらすことも多々ある。筆者らは社会目的を掲げた多くのブランドプログラムを調査し、そうしたプログラムの設計に携わる中で、適切なアプローチを開発した。社会目的のアイデアを3つの領域で探し、そのリストを絞り込んでいく、という方法を解説する。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2018年1月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

日本企業のグローバル化が急速に進展している。人口減少、国内経済の長期的な低成長等を考えれば、成長を目指す企業としては、円高を利用し成長が望める国への投資や企業買収を行うのは当然のことである。しかし最大の課題は、海外企業を買収した後、それをどのように軌道に乗せるかにある。真のグローバル企業を目指すのであれば、経営陣が英語でコミュニケーションができなければ、優秀な人材を引き止めておくことはできない。社員全員が英語を話す必要はないが、国際部門や海外子会社の経営部門に勤める者に高い英語能力は必須である。社内でコミュニケーションの壁があってはならないからだ。本書では、主にヨーロッパで国際金融機関、世界有数のコンサルティング・ファーム、国際機関等に勤務した筆者が、グローバル社会で求められる英語能力、コミュニケーション能力とは何かを提示する。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2012年10月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

マサチューセッツ工科大学コッホがん総合研究所にあるボブ・ランガーの研究室は、年間予算1730万ドル、100人を超える研究員を抱える、世界最大の生体工学研究室といわれている。薬物送達システムと再生医工学の分野で特に成果を上げているが、その取得特許数は（申請中のものも含めて）1100件以上。製薬企業や化学企業、医療機器企業などにライセンスされており、研究室から生まれた会社も数多い。イノベーションを生み出し続け、初期研究と商業開発を結び付けている仕組みはどこにあるのか。「世界を変え、もっとよい場所にする問題に取り組みたい」というランガーの価値観や研究室のモデルに、企業が学ぶところは大きい。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年12月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

物言う株主たちのせいで、企業が短期的利益のみ追求し長期的視点を持てない、とは最近よく指摘されることである。物言う株主たちは「経営の目的は株主価値の最大化である」ことを大義に掲げているが、この考え方は1970年代に経営学者が提唱した、エージェンシー理論に源流がある。本書ではこのエージェンシー理論の問題点を挙げ、その影響を解説したうえで、企業中心のよりよい理論を構築するため、企業統治と株主対応の拠り所となる8つの命題を提示する。企業経営に真に求められているものは何か、そのための統治手法とは何だろうか。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年12月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

ゼネラル・エレクトリック（GE）のジェフリー R. イメルトが、2017年7月末にCEOを退任した。彼はおよそ16年間という長期にわたり、30万人の巨大組織を率いたが、その経営は、GEの事業ポートフォリオを再構築し、イノベーション戦略、グローバル化、戦略の焦点の明確化、組織マネジメントの分野で、大規模な変革を伴うものだった。本書では、イメルトみずからが、GEでの経営を振り返り語る。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年12月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

ゼネラル・エレクトリック（GE）は、技術進歩が激しいテクノロジー企業としては稀に見る長寿企業である。そして単に生き残っているだけでなく、世界をリードする存在であり続けている。同社の経営の歴史を振り返ると、その時代の最先端とされる経営理論を実践しながら、絶え間ない変革を遂げてきたことが見て取れた。それはすなわち、長期的な視点に立って将来の変化を先取りし、自己否定を繰り返しながら組織と戦略を進化させてきたことを意味する。本書では、GEの変革の歴史と経営理論の進化の歴史を並行して、丹念にひも解く作業を通して、経営組織が生き残り続けるための要諦を考察する。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年12月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

ゼネラル・エレクトリック（GE）の前CEO兼会長ジェフリー・イメルトが先導したデジタル・インダストリアル・カンパニーへの挑戦は、GEの100年以上の歴史でも有数の大変革として語り継がれるだろう。ただ、イメルトが手がけた変革はデジタル分野に留まらない。GGO（グローバル・グロース・オーガナイゼーション）の設立で組織改革を進め、それまでの米国中心主義を脱却し、ローカルのリーダーに大きな意思決定権を与えたことも、同社に成長をもたらした要因である。本書では、GEジャパンのトップを務める熊谷昭彦氏に、ローカルから見たイメルトによる変革の意義を語ってもらった。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年12月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

人は自分一人の意思で行動を決めることはなく、場にだれがいるかによって行動を変える生き物だ。置かれた状況が異なれば、同じ人がまったく反対の判断を下すことは珍しくないし、同じ立場に置かれた人が、似たような意思決定をする場合もある。この複雑で瞬間的に変化していく他者との関係を社会性と呼び、社会性をつくり出す脳の働きを、神経科学者の藤井直敬氏は「社会脳」と定義する。意思決定は数多くある選択肢を脳が一つに絞り込んでいく作業だともいえる。さまざまな条件や影響を考慮して一つの判断を行うことは、脳に多大な負荷をかける。そのため、私たちの意思決定は、目に見えない、しかも明確に意識されない社会の文脈に流されやすくなるという。意思決定は社会的な文脈の影響から逃れることはできないのか、藤井氏に聞いた。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2014年3月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

２０１４年の夏に公表された「伊藤レポート」は、今日のコーポレートガバナンスをめぐる動きを加速させた。その一方で、「ＲＯＥ８％」という数字が一人歩きしたことから、株主優先主義の経営を提唱するものという批判もある。企業価値向上と資本効率の改善が、はたして企業を取り巻くステークホルダーの利益につながるのか。レポート作成の中心を担った伊藤邦雄氏に真意を聞く。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2016年3月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

日本ばかりでなく、世界中で何百万人もの人が通勤時間に悩まされている。ヨーロッパの6都市で行った調査では、多くの人が通勤を、仕事より、引っ越しより、歯医者より、ストレスがかかると答えている。こうした通勤に対する嫌悪感は、幸福感において重大な影響がある。通勤時間が長い人は短い人に比べて、不安感が大きく、人生に満足していないという。筆者らは、ほんの一工夫で通勤の質は改善し、生産性も上がると主張する。気持ちの切り替えの時間に使う、仕事への準備をする、何か好きなことに時間を使うなど、通勤時間を豊かにするアイデアについて論じる。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年11月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

気候変動は軍務や人道活動への需要を押し上げるなど、米国海軍においても影響が大きい。そのため、海軍においても気候変動のスピードを「緩和」し、影響を和らげる「適応」というやり方で対処してきた。そして海軍では、気候変動が予想よりも進まず結局は無駄になってしまうような取り組みにも投資している。企業はともすれば、効果が確実なものだけに投資を集中させる傾向があるが、海軍のこうした戦略的アプローチは参考にすべきである。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年11月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

「自閉症やADHDのような非定型発達は、人間のゲノムの自然で正常な変異である」というニューロダイバーシティの発想が広まり、必要な配慮や支援を提供することで、ニューロダイバースな人材（非定型発達者）を取り込む動きが、有名企業に広がりつつある。実際、これらの特質を持つ人材は特定の能力が非常に優れており、生産性、品質、革新性の向上など、企業に多種多様な恩恵を生み始めている。本書では、黎明期にあるニューロダイバーシティが企業にもたらす利益や課題、人事プロセスの変革過程など、先進企業の事例を交えながら論じていく。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年11月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

「アース ミュージック＆エコロジー」をはじめとした、ファッションを中心にグループで30のブランドをSPA（製造小売り）などで展開する、ストライプインターナショナル。創業からの急成長を牽引してきた社長の石川康晴氏は近年、経営スタイルを転換している。ゼロから1への事業創造期には自身がすべてをリードしたが、1から100への経営拡大期に入って、社内外に逸材を見つけ、引き上げ、事業を任せ、育成することに注力している。新事業投資のための予算はあらかじめ上限を決め、eコマースサイトの活用で成功の目処が立てば追加投資で拡大する。リスクを抑えながら、人材育成と事業拡大の両立を図ろうとしている。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年11月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

2007年に数物連携宇宙研究機構（IPMU）として発足した「カブリ数物連携宇宙研究機構」（Kavli IPMU）。天文学、物理学、数学という異なる分野の研究者が所属し、分野を超えて「宇宙への根源的な疑問」の解明を試みる国際的な研究機関である。設立から10年とまだ歴史は浅いが、約90人の研究者のうち、半分は海外からの優秀な研究者で構成されている。毎年十数人の枠に、約700人の研究者が応募してきており、世界各国から優秀な人材を集める世界水準の研究機関へと育っている。それらの人材が個々に研究に打ち込むだけではなく、いかに分野を超えて共同研究を行い、斬新な論文を生み出しているのか。機構長の村山斉氏に聞いた。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年11月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

有能な人材ほど早期に出世コースに乗り、組織内で責任ある立場を任されるが、リーダーとしての成長が順調に進まないケースがよく見られる。彼らは、組織に変革をもたらす稀有な存在でありたいという理想を追求すると同時に、組織と同一化して完璧なマネジャーを目指すべきという2つの相反する想いに押し潰され、みずから型にはまってしまうのだ。その結果、抜擢時に期待された「将来のリーダー」ではなく、「並外れて優秀なフォロワー」が誕生する。本書では、優れた能力を有するがゆえの呪縛から解放されるための、3つのステップが提示される。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年11月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

日本企業に近年、イノベーションが生まれにくくなっているのは、みずから発案して実行する「出る杭」人材が少なくなっているからだ。それは日本企業の共同体型組織という特性に起因する。工業化社会ではこの特性は優位に働いたが、創造性が必要な今日では成長の足かせになっている。根本的な解決策は、組織から個人を分化させ、モチベーションを存分に発揮できるようにすることだ。そのための具体策として、キャリア形成の複線化、外部人材の積極採用、副業の奨励、独立支援などを筆者は挙げる。構成員が流動化するようになると、緊張感を持って働くようになり、人も組織も活性化するのだ。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年11月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

組織は活動が順調だと、組織内に「調和」圧力が生まれる。その結果、メンバーのほとんどが、職場では本当の自分になれないと感じ、仕事に退屈する。周囲は、自分と同じように考える人々ばかりになる。そして生産性は低下し、イノベーションも起きにくくなる。こうした問題を回避するには、「建設的な不調和」が必要である。リーダーが組織に調和をもたらすように働きかける時間の半分でいいから、建設的逸脱を組織内に育てるために使えば、社員の働く意欲が高まり、創造性豊かな組織へと変わっていく。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年11月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

カスタマーサービス担当者の離職率の高さは有名な話だ。企業はセルフサービス型の問題解決ツールを充実させてきたが、その分、顧客が直接問い合わせてくる内容は複雑で、臨機応変な対応が求められる。筆者らの研究によると、カスタマーサービス担当者は７タイプに分類されるが、このうち業績やサービス品質で最も優れているのは「コントローラー」タイプだ。しかし現場には、これまで適任だとされてきた「共感者」タイプが多く配置されているため、人材のミスマッチが起こり、顧客満足度の低下が止まらない。その解決に向けて、コントローラー人材の採用、スキル教育の見直し、組織風土の改革について取り上げる。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年10月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

グローバル化の進展で、まったく違う文化圏出身の上司や同僚、あるいは部下と仕事をすることも珍しくはなくなっている。そうした文化の違いはともすれば、誤解や軋轢を生みがちだ。筆者のエリン・メイヤーはその著書『異文化理解力』で、８つのマネジメント領域における相対的な文化の違いを可視化してみせたが、本書では、リーダーシップにおいて欠かせない問題となってくる、権威のとらえ方と意思決定スタイルの違いに着目し、その２軸によるマトリックスでタイプを分け、具体的な対処方法を示している。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年10月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

ＢＲＩＣｓともてはやされた国々が、経済の失速や労働コスト増などにより、市場としても生産拠点としても、うまみがなくなりつつある現在、２桁成長を求める多国籍企業は、より低所得でハイリスクな国々に注目しつつある。筆者たちはこれらの地域を「フロンティア経済」と呼び、ここで成功を収めるための方法を提案する。業界を、政府のコントロールが多いか少ないか、また顧客をどこに求めるか（その地域内の消費者を相手にするか、他地域への生産拠点とするか）によってマッピングし、ビジネスチャンスの眠る場所を探り当てるのだ。また、それぞれのタイプに応じた戦略とリスクについても解説する。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年10月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

中国では一人っ子政策のせいで労働人口が減り、人件費の上昇が著しい。一方、アフリカは人口急増が始まったばかり。中国企業は安い労働力を求め、アフリカに工場を移設している。製造業は乗数効果が大きく、サービス業の雇用を誘発する。徐々に消費市場が大きくなり、経済が成長し、産業構造が高度化していく。政治的・経済的・社会的な課題は多いが、中国人はみずからが３０年間で成長を果たしたことを知るため、アフリカの未来に楽観的だ。かくして世界の工場は中国からアフリカへ移る。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年10月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

アフリカは天然資源に恵まれているほか、中間層が拡大するなど、急成長に必要な条件を満たす有望な市場であると見なされてきた。ところが、「アフリカの発展」は予測通りには実現せず、大企業の撤退も相次いでいる。しかし一方で、未開拓のニーズを見つけ、そこに市場をつくる「市場創造型イノベーション」で成功した企業やイノベーターも存在する。本書では、彼らが用いる市場創造型イノベーション手法の概略を示すとともに、未開拓のニーズを見つける方法を解説する。そのうえで、政策立案者、投資家、起業家に向けて、革新的な事業の数と影響力をどう拡大すればよいかを提案する。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年10月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

ドナルド・トランプ米国大統領の就任や英国のＥＵ離脱に象徴されるように、保護主義圧力が急激な高まりを見せており、多国籍企業を取り巻く環境は従来にも増して複雑化している。海外からの全面撤退を促す論調が加速したり、完全な現地化を推奨する議論も支持を集めたりする中、パンカジュ・ゲマワット教授はこうした極端な主張に依存することに警鐘を鳴らす。グローバル化が終焉を迎えることはない。ただし、これまでの前提の上に策定されたグローバル戦略の調整が求められていることも確かである。本書では、混乱を極めるいま、多国籍企業が国境を超えて成功を収めるための処方箋が示される。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年10月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

テラモーターズは、電動バイク、電動三輪車のメーカーとして２０１０年に創業すると、わずか２年で国内シェア・ナンバーワンを獲得。以来、アジアの新興国を中心としたグローバル展開で成功を収め、いまや日本を代表するベンチャー企業の一つに成長した。だが、そこに到るまでの道のりは平坦ではなく、存続すら危ぶまれる大失敗を経験したこともある。本書では、同社代表取締役社長である徳重徹氏が、みずからの失敗から得た学びを通じて、特に先進国発のベンチャー企業が新興国で戦う際の５つの鉄則を明かす。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年10月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

地域の人に愛される車を現地生産する──創業者、本田宗一郎の理念を守り、日本企業の世界進出の先駆けとなったホンダ。現地スタッフと日本人がコラボレーションして開発、生産、販売するマネジメント力に一日の長があるが、トヨタ自動車やフォルクスワーゲンなどの巨人と伍していくには、収益力向上が必須である。そこで、規模の経済が効き利益率の高い「グローバル戦略車」を量産販売して儲ける一方、進出地域のニーズに適合した「地域戦略車」でローカル市場を開拓する両建て戦略を推進する。内燃機関から電動へと動力源が変わる中での勝算を聞いた。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年10月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

根性は続かない。また漫然と続けても成果は上がらない。では、長期間にわたって高い成果を上げ続ける人はどのような習慣があるのだろうか。オリンピアンやプロゲーマーなど世界で活躍する日本人アスリートの研究から、継続的なパフォーマンス向上に重要となるのは、モチベーションの源泉を時期に応じて変化させること、そして「小さな問い」を巧みに立てることであると示唆された。新進気鋭の予防医学者が「勝利の習慣」を解き明かす。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年2月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

「ユニコーン」という言葉が注目されるように、素晴らしい製品やサービスを開発した企業はひと時の事業のパフォーマンスと可能性で評価される。しかし、華々しく登場したスタートアップも、スケールまたは持続することに成功せずに評価を下げるものも多い。新しい技術から事業化に成功し、さらにスケール化を経て持続的な事業体へと変貌するためには、どのようなハードルを乗り越えるべきか。いま注目のベンチャー投資家が語る、スタートアップの成長プロセス論。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2016年8月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

変革を続ける世界的エクセレントカンパニーのゼネラル・エレクトリックから、日本の典型的な大企業ＬＩＸＩＬグループへ。２０１１年、藤森義明氏の転身は大きな話題となった。あれから５年、藤森氏はＬＩＸＩＬの変革をどこまで進めることができたか。グローバル化への道筋はつけたものの、中国のＭ＆Ａでの損失も甚大だった。その一方でＬＩＸＩＬ変革への挑戦は、変われない日本企業にとって大きな教訓となるであろう。社長退任直前の藤森氏に、５年を振り返り日本企業が変革するために必要なことを聞く。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2016年7月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

「ほぼ日」と上場企業という言葉の親和性に違和感を覚える方も多いのではないだろうか。その「ほぼ日」を運営する東京糸井重里事務所が上場を目指すという報道が流れた際、市場関係者の間からは懐疑的な声も聞こえた。「楽しい」「面白い」「自由な」を代表するかのような企業が、投資家に評価される世界になぜあえて飛び込むのか。代表の糸井重里氏は、「子どもの自由」と「おとなの自由」という言葉を使う。上場に対する考えを伺うインタビューから、同氏の企業観と社会観が伝わる。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2016年3月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

２０００年以降、変化が激しく、未来が予測しにくい時代へと突入した。将来に向けた戦略立案よりも、トライ・アンド・エラーの実践のスピード化が重視される見方も出てきた。このような中、未知なる将来に向けて人の力を引き出し、組織を率いるリーダーに何が必要になるのか。戦略コンサルティングファームの代表として、１０年余りにわたり企業と経営者を見続けてきたお２人に、いま必要なリーダーシップ像を聞く。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2016年2月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

私たちはいま、３度目の人工知能（ＡＩ）ブームを迎えている。ＡＩの研究が始まってからの５０年間、誰も解くことのできなかった問題が解決されたからだ。それをきっかけとして、機械学習、なかでも深層学習（ディープラーニング）の領域が飛躍的な発展を遂げるのは間違いない。では、ディープラーニングの進化は、私たちに何をもたらすのだろうか。本書ではまず、これから技術がいかに発展し、そこからどのようなニーズが生まれるのかを解説する。そのうえで日本企業、特に日本のモノづくり産業が向き合うべき変化について論じる。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2015年11月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

急速に実用化が進み出した人工知能。今後、人の仕事が機械に奪われるかのような議論も多いが、そもそも「知的作業」とは何か。そして人が得意な作業と機械が得意な作業を分類して考えないと、議論は錯綜したままである。一方で、ビッグデータの登場と情報処理技術の急速な発展により、人工知能が今後のビジネス環境に歴史的な変曲点をもたらすのは間違いない。人がやるべき仕事が決定的に変わる世界では、価値の概念も変わる。人工知能がもたらすビジネスへの影響を、脳科学とデータ分析に造詣が深い筆者が語る。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2015年11月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

社員の副業を認める「社外チャレンジワーク」や、部署の兼務を認める「社内ダブルジョブ」など、2016年から開始した働き方に関する取り組みで注目を集める、ロート製薬。これらを始めた背景には、変わりゆく競争環境の中で、社員の健康はもちろん、「世の中を健康にする」企業でありたいという目標があった。働き方が変わることで、社員そして組織のあり方はどのように変化するのか。代表取締役会長兼CEOの山田邦雄氏に伺った。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年9月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

心の広い利他的な人は、他者を引き上げることにより成功する。損得を度外視して、有望な人やアイデアを支援する。知識を惜しげもなく披露する。やっかいな仕事もすすんで引き受ける。ただし、こうした「いい人」は組織で最も貴重な人材であると同時に、最も燃え尽きやすい一面をも持つ。自己防衛をしなければ、他者への尽力がたたって過大な負担と疲れを抱え、仕事の目標達成が遠のくこともあるだろう。どうすれば、そうしたひどい事態を避け、活力を維持し、成果を出し続けられるだろうか。筆者らの４年間の研究をもとに、そのための方法を紹介する。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年9月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

絶え間ない仕事のストレスによって、バーンアウト（燃え尽き症候群）に陥る人は多い。このような状態に陥ると、良好な人間関係を損ねるうえに、長期的なキャリアの可能性を閉ざしてしまうことが判明している。しかし問題は個人の業績と健康という公私両面だけに留まらない。個人がバーンアウトすると、チームや組織にも悪影響が及ぶからだ。本書では、バーンアウトの症状と原因を理解し、これを防ぐ４つの戦略について取り上げたうえで、回復策と予防策についても論じていく。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年9月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

組織が大きくなるにつれて、起業当初のやり方が通用せずに、壁にぶつかる企業は多い。２０００年に十数人で創業したオイシックスは、現在、２０５人の正社員と５００人ほどのパートやアルバイトを抱える規模にまで成長した。企業の成長に合わせて変えるもの・変えないものは何か。同社代表取締役社長の高島宏平氏に伺った。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2016年8月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

Finance（ファイナンス）をTechnology（テクノロジー）で革新する動きを示すFintech（フィンテック）。これを駆使して新興企業が続々と金融業界に台頭する中、既存企業はどう対処すべきか。横並び意識の強い金融業界にあって、新企画開発や戦略的提携などで、規制緩和による業界再編の荒波を乗り越えてきたクレディセゾン。進取の精神に基づくサバイバル力で同社を率いてきた林野宏社長に、フィンテックへの対応を聞いた。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年8月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

タクシーの営業は終電を逃した客を狙うのが収益性を高めるコツというのが業界の定説だったが、データ分析の結果は違った。都心では早朝が需要過多なのに固定化された業務シフトではカバーできなかった……ファクトベースで論理的に仕事の仕方を見直すと、売上高が上がり、社員の中に自信とやる気が湧き上がり、自主的に業務改善するようになり、成長する。複数企業の再生を果たした“プロ経営者”が、最たる労働集約産業に、データ分析とロジカルマネジメントを導入。具体例を通して生産性向上策の7つの要点を明かす。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年7月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

人工知能（ＡＩ）の時代、人間の脳が優位性を維持できる領域はどこにあるか。この問いを解くカギは、心にある。「心の質感」（クオリア）と呼ばれる、えもいわれぬ感動を起こさせる心の働き方は、脳科学に残された謎である。クオリアが生まれるメカニズムは不明であるが、人間はクオリアを生み出せる。また、クオリアを洗練させて、美しさや技能や芸能を高度化する能力も、当面はＡＩに代替されないだろう。繊細で複雑な創造性や感性を発揮すべき場面で、人間の優位性は続くことになる。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年5月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

「人はそもそもなぜ互いを信頼し合うのか」──信頼と経済的な成果の間の相関を見出した筆者は、この疑問に取り組み、オキシトシンという物質が信頼や共感に関わることを突き止めた。この神経科学の知見とさまざまな調査から、信頼を醸成する８つのマネジメント行動──業績の表彰やチャレンジや自由裁量を与える、情報共有など──を特定した。さらにそのうえで行った定量調査により、高信頼性組織で働く従業員は、そうでない企業で働く従業員に比べ、仕事へのエネルギーや生産性が高く、バーンアウトや病欠が少ないことが判明したのである。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年9月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

既存業界に風穴を開けた新事業の話を聞くと、きまってビッグデータ、ＩｏＴ、ＡＩなどの新しいテクノロジーを駆使している。そのため、業界に変革をもたらすのは新規テクノロジーだと錯覚しがちだが、実際にカギを握るのは、テクノロジーと顧客ニーズを結び付けて価値を提供するビジネスモデルだ。筆者たちは、新しいビジネスモデルを打ち出した４０社を分析し、成功モデルでよく見られる「個別化」「循環型プロセス」「資産の共有」「従量制プライシング」「協調的なエコシステム」「機動的で適応力のある組織」の６つの特徴を抽出した。これを評価基準に用いれば、自社のモデルの診断や差別化の検討に役立つ。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年9月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

簡単に達成できるよりも、現状よりもかなり背伸びしないと実現できないほど高い目標を掲げたほうが、企業も人材も成長する──この手法はゼネラル・エレクトリックが導入して広く知られるようになり、いまやマネジメントの常識ともなっている。野心的なマネジャーはとかく大胆なストレッチ目標を設定しがちだが、そこには思わぬ落とし穴がある。一定の条件を満たさない組織が導入すれば、目標未達による自信喪失や現場の疲弊など逆効果となり、さらなる業績不振を招きかねないのだ。本書では「最近の業績」と「経営資源」という観点で組織診断して４カテゴリーに分類したうえで、それぞれに適した目標設定について解説する。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年9月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

人生には、どうやっても避けられない不運に見舞われることがある。フェイスブックＣＯＯのシェリル・サンドバーグは、そんな悲劇にさいなまれた一人だ。最愛の夫を不慮の事故で亡くしたその日、彼女は一瞬にして絶望の底に突き落とされた。サンドバーグはいかにして、そこから這い上がることができたのか。ペンシルバニア大学のアダム・グラントの力を借りながら、夫との死別という最悪の悲劇に立ち向かった経験を通して、絶望から再起を遂げるために何が必要かを示す。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年9月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

今日、起業家精神を有した人材が求められているが、残念ながらそれを見分ける科学的な方法を持った企業はほとんどない。筆者は起業家の特質を明らかにするため、さまざまな国の4000人を超える起業家と、「ゼネラルマネジャーだが起業家ではない」と自覚する1800人ほどのビジネスリーダーに心理テストを実施し、比較した。この結果をもとに起業家の起業家たる特徴を明らかにし、一般に起業家に備わっていると思われがちな印象の間違いについて指摘する。さらに起業家型人材を見極めるための実践的なアドバイスも伝授する。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年8月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

英国のEU離脱やISILの活動、さらには北朝鮮のミサイル発射など、国際情勢が不安定化する中、企業が地政学リスクに注目し、対応する必要性が高まっている。これまでは政治的に中立的な立場を取ってきた多国籍企業も、国際情勢を見極め、政治的・外交的な戦略を取り入れていかなければならないというのが現実である。地政学的デューディリジェンスに取り組み、対象地域のリスク評価を徹底して行うこと、自国の外交政策を超えた自社の企業外交を打ち立て、グローバルな評判を築くことである。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年8月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

事業環境の変化のスピードが激しい現在、それに合わせて組織改編を行うことは、成長を確保する有効な手段である。ただ、組織改編は一定の業績改善をもたらすことが多いものの、完璧な成功を収めることは難しい。マッキンゼー・アンド・カンパニーの調査によれば、8割以上が予定した期間内で期待通りの成果を収めることができず、1割はむしろ会社にダメージを与えているという。同社で組織グループのリーダーを務めた筆者たちは、どのように組織改編をするのが望ましいのか、そのプロセスをつくり出した。本書では、あるメディア企業の事例を踏まえながら、その5段階のプロセスを解説する。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年8月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

ブロックチェーンは社会に多大な影響を及ぼすと予想されるが、ビジネスと政府を真に変えるのはまだ先の話だ。ブロックチェーンは破壊的技術ではなく、経済・社会システムの基盤を一新する可能性を秘めた基盤技術だからだ。導入はいっきに進むのではなく、技術面・制度面での変化の波が勢いを増すにつれて、ゆっくりと着実に進んでいくであろう。本書では、かつてインターネットが普及し社会に影響を与えていった実例をもとに、企業がブロックチェーンにいかに対応すべきかを示していく。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年8月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

ビットコインなどの急速な流通も相まって、「仮想通貨」という単語はすでに市民権を得たようにも思える。では、仮想通貨は貨幣として世の中で認められたといえるのだろうか。そもそも、仮想通貨とは何であろうか。本稿ではまず、法定通貨や電子マネー、ポイント類との比較を通して、仮想通貨の定義を明らかにする。そのうえで、貨幣の歴史をひも解きながら「貨幣らしさ」とは何かを探る議論を通じ、仮想通貨が貨幣として信頼を得るための条件を考察する。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年8月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

文明の進化の背後には、道具の進化が存在する。石器や土器、動力機関、情報処理機器や通信機器など技術開発に基づく狭義の道具のみならず、人間活動の枠組みとしての社会構造である組織やコミュニティを規定する装置としての「道具」も含んでいる。これまで膨大な数の道具が登場してきたが、ブロックチェーンは、はたして私たちの社会に変化を引き起こす道具となるのか。その可能性と課題を考えていく。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年8月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

東日本大震災から6年。壊滅的な被害を受けた宮城県女川町は、「START! ONAGAWA」をビジョンとして掲げ、さまざまな人が集まり新しいことに挑戦する町へと生まれ変わった。町のあり方や町という社会エコシステムの抜本的な変容が起きたのである。本書は震災後同地に通い続けた筆者が「女川町がなぜ、どのように変容したのか」を調査したもので、それを通して社会エコシステムの変容プロセスを分析したケーススタディである。女川町の変容には、組織変革時のリーダーシップのあり方や、組織と個人の関係についての示唆があると説く。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年6月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

１９９０年代末から２０００年代初頭の大手金融企業は性差別や人種差別による訴訟騒ぎが注目され、各企業はダイバーシティにいっそう配慮するようになり、さまざまな取り組みが進められた。しかし、その効果はいっこうに上がっていないようだ。その理由として、筆者たちは企業の施策がマネジャーのダイバーシティに対する考え方や行動を取り締まるものであり、それがかえって偏見を助長していると言う。心理学的・社会学的な観点からこれまでの取り組みの欠点を分析し、有効な施策を提示する。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年7月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。