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【内容紹介】
これがChatGPTには予測できない未来の思考法だ！
マッキンゼー伝説のコンサルタントが贈る、
希望を持って生き抜くための27の提言！

「年末の定番書籍」として定着している大前研一氏の『日本の論点』が今年も登場。紙面を大幅にリニューアルし、例年と同じページ数でトピックの数を増やしました。また、毎年ご好評いただいている読者限定の大前氏の動画視聴サービスも継続します。
　2023年は前年から続くロシアのウクライナ侵攻がついに解決をみなかったばかりか、イスラエルとイスラム武装組織ハマスとの武力衝突によって、国際情勢がさらに複雑化することとなりました。2024年は1月に台湾総統選挙、3月にロシア大統領選挙、そして11月にアメリカ大統領選挙が予定されており、国際政治が大きく動きだすと予想されています。
　一方、日本国内は、上がらない所得、円安や原油高による家計の圧迫などによって、岸田政権の支持率は下がり続け、2024年に解散総選挙の実施が予想されます。しかし、誰が首相になっても日本の課題は変わらず、山積する課題にどう立ち向かうかが問われています。
　本書は大前氏が豊富な知識と体験、洞察力を駆使して、新しい時代に役立つものの見方や考え方を具体的に述べていきます。
【著者紹介】
［著］大前 研一（Kenichi Ohmae）
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、ビジネス・ブレークスルー大学学長。
【目次抜粋】
Part1〈日本編〉
巻頭言　2024年、日本が目指すべきは真の「観光立国」だ
論点01　岸田首相をはじめ日本の政治家が誰も理解していない、日本凋落の根本原因
論点02　岸田政権が続く限り、日本人の給料は確実に下がり続ける3つの根本原因
論点03　植田日銀総裁が、黒田「異次元緩和」路線と決別するために行うべき新たな金融政策
論点04　岸田政権が「異次元の少子化対策」の前に取り組むべき、「ごく普通の少子化対策」
論点05　産業振興目的の「大学10兆円ファンド」が、税金の壮大な無駄遣いになる理由
論点06　いまや国民病である花粉症患者が増え続ける根本原因と、その裏に潜むさまざまな利権
論点07　「ソロ社会」「ソロ活市場」の出現に伴い、日本企業が直面するビジネス環境の大変化
論点08　「日本を変えたい」という政治的野心に燃えた稲盛和夫氏の知られざる生涯
論点09　ネット配信時代のNHKは、受信料からチャンネルごとの課金制に移行すべし
論点10　インボイス制度導入よりも、サラリーマンに不公平な税制度の改革が急務だ
論点11　日本のシニアが楽しい定年後を送るための秘訣と、そこに眠るビジネスチャンス
論点12　介護崩壊を放置する日本の末路と、残された2つの選択肢
論点13　10年前に予見できた、モバイル事業以外に楽天グループが抱える衰退理由
論点14　移動モビリティの規制緩和とルールづくりにおいて日本が欧州から学ぶベき理由

Part2〈海外編〉
巻頭言　混迷極める世界情勢。「異形の大国」ロシアとのつきあい方を改めて考える
論点01　最新AI「ChatGPT」を開発した天才経営者が目指すのは「悪の帝国」か
論点02　新・世界一の富豪ベルナール・アノーとイーロン・マスクの違い
論点03　ミサイル防衛よりも防空壕のほうが安全!?　日本の頼りない安全保障の実態
論点04　「日米同盟」＆「中国包囲網」は、勉強不足で時代遅れな外交戦略
論点05　米欧銀行連続破綻は、世界金融危機のトリガーとなるのか
論点06　インフレに苦しむイギリスのスナク政権に残された「EU再加盟」という選択肢
論点07　ウクライナ侵攻が長期化しても、プーチンの支持率が高い歴史的理由
論点08　「プーチン政権崩壊後」を見据えて始まっているロシア国内外の動き
論点09　不動産不況に苦しむ習近平政権はなぜ“日本いじめ”を始めたのか
論点10　外資系企業誘致よりも、日本人技術者を海外へ派遣せよ
論点11　グローバル化の時代にもかかわらず、日本人の英語力が一向に伸びない理由

超高齢社会を活性化させる「逆転の発想法」。

人口減少が進む一方で、総人口に占める65歳以上の割合が過去最高を更新し続ける日本。世界断トツの「超高齢社会」には課題が山積している。

だが裏を返せば、シニア世代の問題を解決することは大きなビジネスチャンスにつながる。日本の個人金融資産の6割以上はシニア層が保有しているからだ。この資産を日本の未来のために活用するにはどうしたらいいか──。

1000人以上の起業家を育てた｢構想力の伝道師｣が“日本の最有望市場”を解説。超高齢社会を活性化させ“シニアがキャッシュを生む”方法を伝授する「逆転の発想法」。

［目次より］
はじめに──シニア世代こそ問われる「君たちはどう生きるか」
序章　「衰え続ける日本」のためにできること
第１章［シニアビジネスの発想法］　
最後に「いい人生だった」と思えるか
第2章［マスからパーソナルへの転換］
「ソロ社会」日本の未来予想図
おわりに──定年後も「やりたいことは全部やれ！」

本書は、世界的経営コンサルタントの大前研一氏が主宰する経営者の勉強会「向研会」での講演と、週刊ポスト連載「ビジネス新大陸の歩き方」をもとに再構成。さらに、シニア世代が目指すべき生き方を論じた「はじめに」「おわりに」を書き下ろしで加筆しています。

(底本　2023年10月発売作品)

【内容紹介】
マッキンゼー伝説のコンサルタントが徹底解説する「地政学・安保リスク」と「ChatGPTの衝撃」！2時間でわかる！世界の政治・経済・産業動向の決定版。

≪購入者限定特典≫
大前研一氏の講演動画「AIの最新潮流2023　～ChatGPTの衝撃～」（約70分）が視聴可能！

ロシア軍の侵攻から1年が経っても終結の見込みが立たないウクライナ情勢。
台湾をめぐって激しく対立するアメリカと中国による「新冷戦」。
そして、かつてないペースで日本近海に撃ち込まれる北朝鮮のミサイル……。
世界各国の分断がさらに進み、日本の地政学・安保リスクが高まる一方で、今話題のChatGPTに代表される、人間を超える能力を持つAI（人工知能）の登場で、私たちは従来の考え方を大きく変えることを迫られています。
この難問に対し、日本を代表する知性である大前研一氏が鋭く切り込みます。

【著者紹介】
［著］大前 研一（Kenichi Ohmae）
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『第4の波――大前流「21世紀型経済理論」』『経済参謀――日本人の給料を上げる最後の処方箋』（共に小学館）、『世界の潮流』シリーズ、『日本の論点』シリーズ（共にプレジデント社刊）など多数ある。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thi nkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。
2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判を呼び、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。
趣味はスキューバダイビング、ジェットスキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。ジャネット夫人との間に二男。
【目次抜粋】
まえがき
第1章　アフターコロナに移行するも、回復には遠い世界経済
第2章　日本で高まる3つの地政学・安保がリスク
第3章　リーダー不在で混迷を極める世界の主要国・地域の動向
第4章　難題山積の岸田内閣が取り組まなければならない課題
第5章　2023年、日本と私たちがとるべき指針

トフラーなら「この波」を予測したはずだ。

なぜ日本人の給料は上がらないのか？
それは「第4の波」を理解していないからだ――。

かつて未来学者のアルビン・トフラーは、世界的ベストセラー『第3の波』において、近現代の文明を支配していた巨大な潮流と、1980年代以降の世界の変化の波を、ものの見事に分析してみせた。「第1の波」＝農業革命、「第2の波」＝産業革命に続き、「第3の波」＝情報革命によってもたらされる情報化社会の到来を予見したのだった。

そして今、トフラーと親交があり、互いを認め合った世界的経営コンサルタントが、畏友の考え方をヒントにして、最新の世界潮流を解説する――。

〈現在は、トフラー氏が生きていた時代には予想すらされていなかった技術やシステムが登場し、「第4の波」というべき全く新しい社会が到来している。もし今もトフラー氏が生きていたら、この「第4の波」について考察し、新たな著書を執筆していたに違いない。だから、亡き友に代わって私がそのテーマに取り組みたいと考えたのである。〉――プロローグ

「第4の波」とは何か？　それは21世紀に入って劇的に進化した「AI（人工知能）＆スマホ革命」が世の中にもたらす変化であり、21世紀は、いち早くこの波の特徴を捉えた者が富を独占する。だが、AIが人類の知能を超える「シンギュラリティ（技術的特異点）」へと達する「第4の波」の後半には、大規模なレイオフ（解雇）が発生すると予想される。
果たして、この「第4の波」の激変の中で活躍できるのは、どのような人材なのか？
そして、AIに置き換えられない仕事とは――。

21世紀に生き残るために、来たるべき未来の「図式」を提示する「希望の書」。

（底本　2023年2月発売作品）

【内容紹介】
【「超円安」「分断化する世界」を生き抜くリスキリング　アジアの知性が、鋭く、深く分析する世界と日本の総括＆見通し】

「年末の定番書籍」として多くの方々に毎年ご好評いただいている大前研一氏の「日本の論点」が今年も登場。昨年のテーマ「なぜ日本では真面目に働いても給料が上昇しないのか」を受けて、今年は「日本人一人ひとりがリスキリング（学び直し）をして、自身の価値を高めていく」ことの重要性を強く訴えます。
2022年はロシアによるウクライナ侵攻、安倍元首相の銃撃事件など、例年以上に激動の年でした。世界は強権国家と民主主義国家に二分され、むしろ強権国家が勢いを増しています。国内でも安倍元首相の国葬をめぐり世論が大きく割れ、銃撃事件によって発覚した自民党と旧統一教会の癒着問題で岸田政権の支持率は下落、経済再生の目途は立っていません。一時1ドル150円台まで急落した「円安」は「弱い日本」の象徴と言えます。 本書は大前氏が豊富な知識と体験、洞察力を駆使して、新しい時代に役立つものの見方や考え方を具体的に述べていきます。
【著者紹介】
［著］大前研一 （Kenichi Ohmae）
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』（いずれも小学館）、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、『日本の論点』『世界の潮流』シリーズ（いずれもプレジデント社）など多数ある。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代はウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。
英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。
【目次抜粋】
PART1〈日本編〉
巻頭言　「シニア層の消費活性化」「地方からの経済活性化」ポストアベノミクスの日本経済成長戦略

Strategy01　所属議員の約半数が接点。自民党と旧統一教会の長い蜜月関係
Strategy02　「アベノミクス」「外交的成果」故・安倍首相の功績を検証する
Strategy03　岸田政権の「所得と分配」は「低欲望社会」からの脱却がポイント　ほか

PART2〈海外編〉
巻頭言　アメリカ追従外交から脱却し、各国との等距離外交へシフトせよ

Strategy01　先行きの見えないウクライナ情勢から学ぶべき教訓とは
Strategy02　「EU至上主義」を貫いたメルケル首相の引退で、欧州の未来は？
Strategy03　中国による台湾統一は“香港方式”ですでに始まっている　ほかスペシャル対談　大前研一×柴山和久（ウエルスナビCEO）
起業成功の条件は「ブレないビジョン」と「試行錯誤」

【内容紹介】

緊迫するウクライナ情勢と今後の世界の行く末を考えるヒントが満載！

2時間でわかる！ 世界の政治・経済・産業動向の決定版。


世界を震撼させている、ロシアによるウクライナ侵攻。

国際世論の大半を敵に回したり、厳しい経済制裁を受けているにもかかわらず、なぜプーチン大統領は、ウクライナ攻撃の手を緩めないのか。

今年の『大前研一 世界の潮流2022－23』は、ロシアウォッチング歴50年を誇る大前研一氏が、日本のメディアが報じないウクライナ危機の真相を約50ページにわたって徹底分析するスペシャルエディションです。


◎累計10万部超『世界の潮流』シリーズ最新作

◎2022～23年の世界情勢を分析した渾身作

◎40点もの図版を使ってわかりやすく解説

◎現代を俯瞰できる用語解説付き

◎就職・転職にも役立つ


「マッキンゼー伝説のコンサルタント」として名を馳せた大前研一氏の1日は、毎朝4時に始まります。膨大な世界のニュースを収集し、分析し、アウトプットとして残します。

大前氏の緻密に分析された情報は、雑誌や書籍、WEB等で発信されていますが、これらのエッセンスが詰まったのが、本書です。


今年、主に論じるテーマは以下の通りです。


ロシア→日本のメディアが報じないウクライナ侵攻の背景と行く末

中国→台湾への武力侵攻の可能性は低く、香港方式での実質統治戦略にシフト

アメリカ→根深いトランプ前大統領の後遺症

EU→「イギリスなきEU、メルケルなきEU」新時代に突入

日本→コロナが浮き彫りにした“没落国家日本”

【著者紹介】

[著]大前 研一 Kenichi Ohmae

早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士号 を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』（共に小学館）、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ（小社刊）など多数ある。

「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thi nkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判を呼び、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。

趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。ジャネット夫人との間に二男。

【目次抜粋】

まえがき

序章 ウクライナ情勢が物語る、これからの時代の読み解き方

第1章 新型コロナウイルスからの回復と成長を模索する世界

第2章 コロナ化が加速させるビジネスの新潮流

第3章 国民国家の終焉と新しい世界の視点

第4章 コロナが浮き彫りにした“没落国家日本”

第5章 2022年、日本はどうすればいいのか

円安・物価高・低成長経済をどう立て直すか。

円安・株安・債券安の「トリプル安」に見舞われ、日本経済はますます混迷の度を深めている。その一方で、日本の労働生産性は上がらず、今や1人あたりＧＤＰや年収で韓国の後塵を拝するまでになっている。その“敗因”を、著者は「変化できない国になったから」と喝破する。

〈このままだと日本は、繁栄した後に400年衰退したポルトガルやスペインと同じ道をたどるだろう。それを止めるためには「持続可能な日本」をつくる戦略、いわば日本経済のＢＣＰ（事業継続計画／ビジネス・コンティニュイティ・プラン）が必要である。その提案・提言が、本書の目的だ。〉（プロローグより）

日本の生産性を上げるには、企業や個人のみならず、国や地方の行政も一気にデジタル化する必要がある。
ところが、古い住基ネットをもとにした現在のマイナンバーカードは、不便な上にメリットが少なく、生体認証もないからセキュリティにも問題が多い。
著者は、“使えない”マイナンバーカードは、ゼロからつくり直すべきだと主張する。

〈もし私が首相だったら、自分が扱いやすい側近や子飼い官僚などではなく、ブレーンとして抜本的で効果的な対策を分析・立案できる若手の有能なエキスパートを集めた特別チームを作り、そこで決定したことを所管大臣に実行させる……。
ここに書いてあるような提言を実現してくれる政治リーダーと、もっと若くて行動力のある「経済参謀」の登場に期待している。〉（エピローグより）

今こそこの国には｢参謀｣が必要だ――。各国で経済アドバイザーを歴任した“名参謀”がわかりやすく解説する日本改造論の決定版。

（底本　2022年4月発行作品）

今回で第15弾となる会員制月刊情報誌「大前研一通信」特別保存版。書籍の第1章では、AI（人工知能）技術の発展・活用が、加速度的に進む中、日本の自動車産業はどうすべきか、また異業種にはどのようなビジネスチャンスがあるのかを検証した記事をはじめ、AI時代を勝ち抜く為のコラム集として、DX、モビリティ革命、AI関連記事をご紹介します。2章では、勃興するEdtech市場と教育のパラダイムシフトや、あらゆる教育現場に浸透してきているAIを活用した教育の効果と課題の現状レポートをはじめ、子供をバイリンガルにするために有効なメッセージに加え、オンライン大学で学ぶ学生にもフォーカスし、どのような人材をいかに育て、オンラインだからこそできる挑戦に関してのビジネス・ブレークスルー（BBT）大学の対談記事をご紹介します。続く3章では、世界各国でそのプログラムが導入され、国内でもその導入を政府が推進する「国際バカロレア（IB）教育」の国内推進体制の整備事業に関連して行われたシンポジウム記事や、関連セミナーでの講演録に加え、IB導入体験談なども掲載するなど、専門家による記事も含め、AI時代に勝ち抜く為の様々なメッセージをご紹介しています。With コロナ・Afterコロナも見据た本書を「読んで」、書籍でご紹介しているエアキャンパス（AC）などの関連映像を「見て」頂ければ、これからの社会に必要な視点とはなにか、AI時代を勝ち抜くための学びとはなにかということを、きっと感じとって頂けることでしょう。

「この混乱の時代に求められるのは、アカデミック・スマートではない。現実の中で自ら考え、答えのない問いに自分なりの答えを見つけ出していくストリート・スマートである。」～本文より～

盛田昭夫、本田宗一郎、松下幸之助など、世界に冠たる日本ブランドを築き上げた戦後第一世代の経営者と比べ、現在の日本のビジネスパーソンが圧倒的に劣っているのは、世界に挑戦する「気概」、「アンビション」だと指摘する大前研一が、世界の教育トレンドから、OECD諸国の平均より著しく低い日本での社会人への再教育の必然性や、道州制、文科省への提言、グローバル人材の育成法などを語り、自ら学長に就任したビジネス・ブレークスルー大学、大学院などで学ぶ学生や卒業生の「ストリート・スマート」像に挑戦する道程や声も紹介。更に、<原発・再生エネルギー問題>、<世界の教育トレンド>、<日本で政権交代がうまくいかない本当の理由>等、様々な事象を大局的に俯瞰し、提言をする大前研一の発信に加え、そこから学び取っていく学生達の問題解決思考の一端もご紹介しています。 激変する時代を生き抜けるスキルアップを望む全ての人へ贈る、アンビションを刺激する
「読んで」、「見て」、「身につける！」大前研一通信特別保存版第７弾。!

　※ＤＶＤは電子書籍の為、付属致しません。

今回で第14弾となる会員制月刊情報誌「大前研一通信」特別保存版。この書籍の第1章では、世界的に伝播した新型コロナウイルスは、デジタル化を一層加速させ、日本ではコロナ禍で様々な行政や教育の問題点が露呈する中、その問題点の本質を指摘し、変革すべき姿を論じた記事に、手厚い失業給付から就労促進、労働市場の柔軟化へと、労働政策を大転換したない日本の雇用制度と教育の深刻な問題や、新政権が最優先で取り組むべき課題の一つである社会人の学び直し(リカレント教育)に言及した記事をはじめ、【大前流 教育改革案】として、変革すべき日本の教育に関してのメッセージを紹介し、2章では、世界最大の国際カリキュラム・評価開発機関である、ケンブリッジ大学国際教育機構に関しての解説や、起業に関する有用なメッセージに加え、グローバルコミュニケ―ション力を身に付けるトレーニングに、時事・ビジネス問題について英語で意見を述べる学びの紹介を、3章では、世界各国でそのプログラムが導入され、国内でもその導入を政府が推進する「国際バカロレア(IB)教育」の国内推進体制の整備
事業に関連して行われたシンポジウムや、地域セミナーでの講演録に加え、IB導入体験談も掲載するなど、専門家による記事も含め、コロナ禍で加速する学びの潮流の様々なメッセージをご紹介しています。 Withコロナ・Afterコロナ時代を生き抜くために必要となる学びや、その
考え方に関して、本書を「読んで」、書籍でご紹介しているエアキャンパス(AC)などの関連映像を「見て」頂ければ、よりコロナ禍で加速する学びの潮流を感じとって頂けることでしょう。

貴方にも隠れた真実が見えてくる！大前研一が学長を務めるビジネス・ブレークスルー（ＢＢＴ）大学、及び大学院などの受講プログラムで使われている大前流教育メソッド：RTOCS（リア ルタイムオンラインケーススタディ）の事例の他、財政破綻、国債暴落、年金問題など、日本の抱える難題に対する大前流の分析、処方箋を解説。イオン、トヨタ、菅政権、道州制、観光客を３千万人にする秘策など「5つの実践実破発想法」を伝授！問題を発見し解決する思考とは！？「読んで」、「見て」、「身につける！」大前研一通信特別保存版Part　IV※ＤＶＤは電子書籍の為、付属致しません。

東京オリンピックが開催される2020年から25年先の2045年には、人工知能（AI）が人類の知能を超える転換点のシンギュラリティが起きると予測される中、21世紀を生き抜くための子供達に「考える力」を身に付けるための教育をしてこなかった日本の教育制度に警鐘を鳴らす大前研一は、日本の最大の問題点は、質・量を含めた人の問題であり、世界に比べて圧倒的に学び直す社会人が少なく、親や教師も含めた社会人の学び直し（リカレント教育）が必要だと喝破します。
本書の前半では、日本の教育システムの問題点の指摘から、教育改革のあるべき姿や、子供たちの将来に影響を持つ親や教師も含めた学び直し（リカレント教育）に関する提言に加え、答えのない時代の個人や企業にとっての“見えないものを見る力”である「構想力」や今後の「稼ぐ力」のスキルに言及したメッセージの他、論文『雇用の未来』で「10年後には今ある職種の約半分がなくなる」と予言し、世界中から注目されたオックスフォード大学のマイケル・オズボーン教授との対談記事など、「考える力」の重要性に訴求したメッセージをご紹介します。
中盤では、21世紀を生き抜くための「考える力」を身に付けるための、子供達への学びのパラダイムシフトの教育事例や、Science（科学）、Technology（技術）、Engineering（ものづくり）、Art（芸術）、Mathematics（数学）などの5つの領域を重視するSTEAM教育、起業家養成、オンラインのプログラミング講座、ビジネス英語の即戦力トレーニングコースなどもご紹介します。
　後半には、世界各国でプログラムが導入され、国内でもその導入を政府が推進する「国際バカロレア（IB）教育」関連のシンポジウムで話された一条校（学校教育法第一条に定められた学校）における、IB教育の貴重な導入事例紹介の講演録や体談談、実例紹介など、専門家や現場の教員の方々のインタビューも含めた様々なメッセージをご紹介しており、ビジネスパーソンのみならず、次代を担うであろう子どもたちの学びはどうあるべきかを示唆します。

新生日本に向 けての5つの警告
これまで世界、日本に対し、数多くのメディアで様々な「警告」を発信し続けてきた大前研一。月刊情報誌「大前研一通信」の記事の中から、【世界経済】、【日本社会】【ビジネス・経営】、【震災復興】、【教育・生活者】の５編、 計：３０からなるメッセージを厳選掲載！
大前研一が独自の視点で世界、日本の 抱える難題に対する分析、処方箋も解説しています。
「警告」の先 にある世界、日本の諸問題、また我々がこれから直面するかもしれない新たな問題にどう対峙して解決していくべきか―
受信せよ！新生すべき日本、生活者に向けてのメッセージ！
「読んで」、「見て」、「身につける！」大前研一通信特別保存版第五弾。
※ＤＶＤは電子書籍の為、付属致しません。

日本から世界をリードするイノベーションを起こすのに必要なものは、考える力がある人材。そんな人をいかに育むか。シリーズ大前研一通信特別保存版第9弾は、グローバルに考えることができる人材を育てるために、国際バカロレア（IB）教育の可能性とインパクトを紹介。日本の教育を「教える」から「考える」ものに変革し、武器としての頭脳を磨く必要性を説く。前半は日本の教育の現状と問題点を抉り、後半では国際バカロレア（IB）教育の具体的な導入の動きを探る。

「大前研一通信」特別保存版第12弾は、人工知能（AI）が人類の知性を追い抜き、社会に大変革をもたらす時代を見据え、先進の教育、AI人材育成はいかにあるべきかを解説。第1章では、新興国で進むデジタル化と、同時多発するイノベーション都市の紹介をはじめ、米中ハイテク戦争もひきあいに、国家のAIに対する認識や、米中のAI企業、人材、論文比較、また企業も含め、国際的な場で活躍できる人材が非常に少ない日本の問題にも触れ、日本企業の人材育成の課題でもある「リカレント教育」に関しての大前研一のメッセージに加え、あらゆる年齢層に対し生涯に渡る教育を提供するビジネス・ブレークスルー（BBT）の大学・大学院で学んだ各年代の方の声も、学び直しのロールモデルの参考としてご紹介。第２章では、“Science, Technology, Engineering and Mathematics”の頭文字をとっているSTEM教育に対し、A（Arts）を加えることで、単に芸術を学ぶだけでなく、デザインやクリエイティブな視点も重視した「STEAM教育」を「AI時代に子供たちは、何を身につけるべきか」というテーマで解説、加えて、AI人材育成のためのプログラミングを使ったモノ創りを通じて学ぶオンライン講座も詳細にご紹介。第3章では、世界各国でそのプログラムが導入され、国内でもその導入を政府が推進する「国際バカロレア（IB）教育」関連のシンポジウムでの講演録や、IB教育の実例紹介なども掲載するなど、専門家による記事も含め、これまでのインプットの競争からアウトプットの競争となるであろうAI時代にこそ必要となる学びの姿、その考え方に関しての様々なメッセージを紹介。

今回で第8弾となる「大前研一通信・特別保存版」の電子版。第1章：〈Forces at Work－30年後の未来から今を考える〉と第２章：〈企業と学校の現場でおきている課題〉では、日本人やその教育制度に対して大前研一が、20年前に既に「異能教育の必要性」を洞察していた記事の他、現在の日本社会が置かれている状況を含め、今から30年後の世界、日本経済の動きを俯瞰して解説、現在の企業経営と学校教育の抱える課題も分析し、今後の日本（人）は、どのような方向に進むべきかという指針を提示。第3章では、今や世界の約150か国でプログラムが導入され、国内でもその導入を政府が推進しようとしていることで注目を浴び始めている国際バカロレア（IB）のプログラムの概要を、国内外の専門家の寄稿も取り上げてご紹介。第4章で、グローバルマインド、教養力、議論する力、英語力、スピーチ力などの〈21世紀の日本人ビジネスパーソンに必要な能力〉を具体的に解説。第5章では、ｅラーニングアワード2014受賞（厚生労働大臣賞）フォーラムでのBBT大学大前学長と経営学部学部長の講演録や、BBTで実践している教育プログラムの一部を、〈BBTで実践するテクノロジーを活用した異能教育〉と題してご紹介。これからの答えのないと言われる社会でも、グローバルに通用する「異能」を開眼、開花させるための羅針盤として、学ぶべき必要なこととは何かを提言した書。

未来を予見することが困難な21世紀のグローバル社会、まさしく「答えのない世界」に、数多くの著作で一貫して日本の改革を訴え続けてきた大前研一が「今の教育制度では野心に満ちた日本人は育たない。欧米に追いつけ追い越せの時代の教育だからだ。答えがあって、それを早く覚えて問題を解いた人が評価される。教えられたことしか覚えない姿勢がしみ付いていると、21世紀のデジタル新大陸では戦えない。これからのビジネスで問われるのは、答えのない世界でどう生きていくかだ」と教育改革を訴える。第１章では21世紀に求められる人材の要件を示し、国家と企業の未来や取り巻く環境の変化への洞察や日本の教育の見直しを警鐘。第２章、第３章では、答えのない21世紀の世界で生き抜くための幼少期からの子供の学び、特にバイリンガル幼児園に関しても深く訴求し、生涯学び続ける人材を生み出す教育体系として注目を集める国際バカロレア(IB)教育をはじめ、「結果を出せる英語力」を養成する教育プログラムなど具体例を示して紹介した「未来への選択」のヒントとなる「大前研一通信・特別保存版」シリーズの10冊目の登場。

現代社会のキーワード、AI、ロボット、IoT、ビッグデータ、仮想通貨、フィンテック――あらゆる業界において生じているデジタル化によるイノベーションと表裏一体の破壊的な変革（デジタル・ディスラプション）が今、民衆の革命となる可能性を持っていると指摘する社会経済のインテリジェンスとして常に注目を浴びている大前研一の解説を中心に編纂したシリーズ書籍の第11弾。個人の時代とも言われる21世紀に我々が、進むべき道を見極め、自らを内省し、行動につなげていくという真のリーダーシップを追求するべく、自ら監修したリーダーシップアクションプログラム（LAP）の中での重要なメッセージとともに、幼少期からグローバルリーダーになることを視野に「自ら人生の舵を取る」大人に育てる教育も詳解。そして幼少期からの「プログラミング教育」や「実践ビジネス英語講座（PEGL）」のリーダーシップ力トレーニングコースなども紹介。国際的に貢献・活躍できるようなリーダー育成を、幼児から大人（経営者）まで三世代に渡る生涯教育プラットフォームを運営するビジネス・ブレークスルー（BBT）からの発刊。（シリーズ大前研一通信Part.11）

【内容紹介】

【30年続いた「安い日本」から脱却せよ アジアの知性が、鋭く、深く分析する世界と日本の総括＆見通し】


「年末の定番書籍」として多くの方々に毎年ご好評いただいている大前研一氏の「日本の論点」が今年も登場。「なぜ日本では真面目に働いても給料が上昇しないのか」が今年の全体テーマとなります。

約2年間にわたり猛威を振るい、各国の政治経済に深刻な影響を与えた新型コロナウイルスは、ワクチン接種が進んだ結果、いまだ予断を許さないとはいえ、世界は新しい時代に移ろうとしています。

この間、日本は安倍政権を踏襲した菅政権が1年で退陣し、岸田政権が誕生しました。新政権の課題は「30年間所得が増えない」という異常事態に終止符を打ち、明確な成長戦略に舵を切ることに他ならないと、大前氏は訴えます。

一方、世界に目を向ければ、影響力を強める中国の台頭が様々なかたちで各国に波及していることが鮮明となっています。もはや「アメリカを中心にした視点では国際情勢を読み取ることはできない」と大前氏は言います。


本書は大前氏が豊富な知識と体験、洞察力を駆使して、新しい時代に役立つものの見方や考え方を具体的に述べていきます。

【著者紹介】

[著]大前 研一（Kenichi Ohmae）

早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』（共に小学館）、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ（小社刊）など多数ある。

「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。

英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。

同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。

2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判をよび、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。

趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。ジャネット夫人との間に二男。

【目次抜粋】

はじめに


PART1〈国内編〉

　巻頭言 「安いニッポン」にこれからの課題のすべてが凝縮されている

　Strategy01 “さらばNBC、さらばぼったくり男爵”。オリンピック改革の鍵はクラウドファンディングだ

　Strategy02 格安料金プラン投入の裏で進む、NTTグループの再統合

　Strategy03 コロナ収束後、日本企業の人事制度や求められる人材はどう変わる

　Strategy04 「答えのない時代」の人材の育成には、「私塾」が必要だ

　Strategy05 新型コロナウイルスによる人口流出で日本の不動産価格はどうなるか

　Strategy06 日本のシステム開発が失敗ばかりを犯す根本原因とデジタル庁の課題

　Strategy07 令和の政治家が、田中角栄と中曽根康弘から学ぶべきもの

　Strategy08 デジタル民主主義の時代にふさわしい憲法改正論議を深めよ

　Strategy09 再否決された「大阪都構想」から浮かび上がる令和の地方自治の問題点

　Strategy10 未曽有の大事故から10年。現在も福島原発が抱える3大問題

　Strategy11 奴隷的な技能実習制度を改め、ドイツ式の移民政策へ移行せよ


PART2〈海外編〉

　巻頭言 欧米中心ではない、複眼的な国際情勢を見る視点を養え

　Strategy01 アメリカ大統領選の結果が示す、“分断国”への構造変化

　Strategy02 バイデン政権の外交戦略を検証する。最重要ポイントは台頭する中国との関係だ

　Strategy03 米中対立でにわかに高まってきた「台湾有事」の元凶はアメリカ外交政策だ

　Strategy04 なぜテスラは時価総額でトヨタを超え、世界ナンバー1自動車メーカーになったか

　Strategy05 ブレグジットで「UK崩壊＆再没落」の道を選択したイギリスの末路

　Strategy06 中国“三人っ子政策”導入からも読み取れる習近平の遠大な野望とは

　Strategy07 中国最強企業アントグループが持つ金融事業の破壊力

　Strategy08 文在寅政権の掲げる反日路線は、いつ転回されるのか

　Strategy09 「イスラエルVSアラブ」だけでは読み取れない、中東の新しい地政学

　Strategy10 「危機感」「語学力」「理系重視」「スマホセントリック」イスラエルと台湾が持つ4つの強さ

※本書は1993年に発行された『新・大前研一レポート』（講談社）の復刊版書籍です。復刊に際して、2020年6月に経営者を対象とする講演会で著者が語った「新型感染症への対応から明らかとなった日本の行政の問題点とあるべき姿」を加えました。

■新章「コロナ禍で露呈した行政の問題とあるべき姿」
マスク配布や10万円給付申請の混乱から、行政の課題が見えてきました。その背景にはマイナンバー制度を含めた行政のデジタル化が、各自治体でバラバラに進められてきた経緯があります。
また、テレワークへの移行を妨げる「ハンコ文化」や、他国に比べて感染症対策におけるIT活用が進んでいないことなどにも、行政システムのデジタル化の遅れが見えます。
これに対して、著者は５つの提言をおこないました。
①国民全員がIDを持つコモンデータベース
②コモンデータベースを委ねる「人権府」の設置
③国民目線で行政サービスを統合したデジタルガバメントの構築
④最先端の知識を持つ民間のIT技術者を閣僚に抜擢
⑤スーパーシティ構想の展開

■復刊『新・大前研一レポート』
本書には著者が日本を変えるためにまとめた83の法案が収録されており、その中には上記の今の課題に対して解決を示唆する提案が豊富に含まれています。
時間の経過によって、一部には現状にあてはめづらいものも含まれますが、国内外で既存のシステムが構造的限界を迎えるなか、国民目線の立法提案の重要性は増しています。
これからの私たちのための行政を考えるために本書を復刊いたします。

著者は読者に語りかけます。
『立法行為こそ民主主義の国に残された唯一の合法的変革のプロセスなのである。』
『日本を変えていくにはルール（法律）によって変えていくしかない、という点を念頭に置き、読者諸氏も「日本は変えられるのだ」という信念を持って読んでもらいたい。』

■主な内容
新章　コロナ禍で露呈した行政の問題とあるべき姿
コロナ禍で露呈した日本行政の問題
これからの行政のあるべき姿への提言

新・大前研一レポート
第一部
第一章　日本の将来
第二章　日本の真実
第三章　新しい需要の創出
第四章　改革の担い手はいるか
第二部
第五章　国家運営の再構築
第六章　日本を変える法案集
第七章　日本の選択

【内容紹介】

流通・小売業界は、ECでは得られない「新たな価値」をデジタルシフトで創造せよ


コロナ禍が引き越した幾度かにわたる緊急事態宣言によって、多くの小売店や流通各社が休業や時短営業を余儀なくされ、苦境にあえいでいます。一方、アマゾンをはじめとするEC各社の業績は絶好調であり、今後、流通・小売業界のデジタルシフトが一気に加速すると予測されます。また、データをフル活用したサブスクリプション・ビジネスという新しいビジネス形態も生まれています。

本書は、このトレンドを大前研一氏が国内外の様々なデータを基に分析し、日本の流通・小売業界が今後進むべき道を示すものです。また、デジタルシフトやサブスクリプション・ビジネスで先行する各社の経営者・担当者が自社の取り組みを語り、読者により具体的なヒントを与えます。

アフターコロナの流通・小売業界の戦略を考えるうえで、必読の一冊です。

【著者紹介】

[著]大前研一 (Kenichi Ohmae)

早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』(共に小学館)、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ(小社刊)など多数ある。

【目次抜粋】

パート1　流通・小売業のデジタルシフト

　第一章　デジタルシフトが加速する流通・小売業の最前線／大前研一

　第二章　中国最大のリテイラー・京東集団の巨大な流通システムを支える取り組み／元・京東日本日本業務最高責任者 荒井伸二

　第三章　物流をもっと簡単、シンプルに／オープンロジ代表取締役社長CEO 伊藤秀嗣

　第四章　月額制で世界中のブランドバッグがあなたの手に／ラクサス・テクノロジーズ代表取締役会長CEO 児玉昇司

　第五章　小売業界のゲームチェンジを地域コネクチティッドで勝ち抜く／サツドラホールディングス代表取締役社長兼CEO 富山浩樹

　第六章　「料理人向けEC」のラストワンマイルを変革する／八面六臂代表取締役 松田雅也


パート2　サブスクリプション・ビジネス

　第一章　サブスクリプションが変革するビジネスモデル／大前研一

　第二章　サブスクリプション・ビジネスの勘所／テモナ代表取締役社長／佐川隼人

　第三章　モノのサブスクリプション・ビジネスの実践結果と見えてきた本質／favy代表取締役社長 高梨巧

　第四章　デジタルで加速する、ブリヂストンの「ビジネストランスフォーメーション」／元・ブリヂストン執行役員CDO 三枝幸夫

　第五章　「定額住み放題」でつくる新しいライフスタイル／アドレス代表取締役社長 佐別当隆志／第六章　サブスクリプションだからこそ表面化する、お客様ニーズとの関り方／ななし取締役 小川紀暁

米国、英国で大反響を呼んだ大前研一が久々に放つ２１世紀の“本格的な経営書”。『企業参謀』『ボーダレスワールド』に続く名著。経営の本質を詳らかにする。

【内容紹介】
2時間でわかる！世界の政治・経済・産業動向の決定版。
新型コロナ、米中対立、ブレグジット、ポストアベノミクス……あらゆる意味で分断化が進み、混迷を極める世界情勢を明快に分析し、その中で生き残るためのヒントを示す最高の羅針盤です。

◎累計9万部超『世界の潮流』シリーズ最新作
◎2021？22年の世界情勢を分析した渾身作
◎35点もの図版を使ってわかりやすく解説
◎現代を俯瞰できる用語解説付き
◎就職・転職にも役立つ

「マッキンゼー伝説のコンサルタント」として名を馳せた大前研一氏の1日は、毎朝4時に始まります。膨大な世界のニュースを収集し、分析し、アウトプットとして残します。
大前氏の緻密に分析された情報は、雑誌や書籍、WEB等で発信されていますが、これらのエッセンスが詰まったのが、本書です。

今年、主に論じるテーマは以下の通りです。
日本→アベノミクスの検証、小手先感満載の菅新政権の政策
アメリカ→トランプ・ベノムの後遺症、止まらない「ディバイデッド・ステイツ化」
中国→急速に進む習近平国家主席の“ヒトラー”化
欧州→ブレグジット後のEUと変貌するロシア

猛威を振るう新型コロナウイルスによるパンデミック収束の見込みと世界経済に与える影響は？トランプ前大統領の負の遺産であるアメリカ分断化の行方は？政治経済両面で台頭する中国と独裁色を強める習近平主席の思惑は？イギリスの離脱で試練に立つEUの行方は？各国で台頭する非民主的リーダーは？そして日本は？
今日本人が知らなければならない世界の動きと日本がとるべき道を、大前氏が明快に語ります！

【著者紹介】
[著]大前 研一 Kenichi Ohmae
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士号 を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』（共に小学館）、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ（小社刊）など多数ある。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thi nkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。
2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判を呼び、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。
趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。ジャネット夫人との間に二男。

【目次抜粋】
まえがき
第一章　新型コロナウイルスが変えた世界
第二章　分断・二極化する世界 ～民主主義から非民主主義へ～
第三章　ポスト・アベノミクスの要諦
第四章　2021年、日本はどうすればよいか？

質問することから全てが始まる！
国のいいなりに自分の人生を過ごすのか。それとも自分で理論だてて考えて充実した人生を送るのか。
盛田昭夫氏など政財界有名人のエピソードを交えながら、1985年以降の世界情勢の変化、年金、郵政民営化、日本の教育など諸問題を鋭い視点でとらえ「質問する力」こそが人生やビジネスにとって最大の武器になると説く。

老いも若きも老後や将来が不安でたまらないから、お金を貯め込む。人々がお金を使わないから景気はどんどん悪くなり、さらに不安が募る。つまり、日本経済長期低迷の正体は、「老後（将来）不安不況」なのだ。その証拠に、この25年間で日本の個人金融資産は700兆円も増えた。これは裏を返せば、老後不安さえ解消できれば、国民は安心してお金を消費に回すようになるということだ。そうすれば、経済も一気に活性化する。なにしろこの国には、1700兆円もの個人金融資産があるのだ。そのわずか1％が市場に出てきただけでも17兆円、GDP3％分を上回る経済効果が期待できる。だから政府は、その一点に全力を集中させるべきなのだ──。そう主張する著者が、国民の老後不安を払拭し、日本経済を再浮上させる具体策を示す。あわせて、お金の不安が消えるマネー＆ライフプランの立て方も指南。「アベノミクスがうまくいっていないのはわかるけど、それに代わるものもないから……」とあきらめている読者こそ必読。日本と自分の未来に希望が湧く一冊。　【主な項目】●アベノミクスの“六本の矢”がすべて失敗した理由　●日本の個人金融資産は25年間で700兆円も増加　●「老後・将来不安」の払しょくこそが最高の景気刺激策　●高齢者を駆動力とする成長戦略　●高齢者の気持ち一つで、国の借金は返せる　●「資産税」と「付加価値税」だけにする税制改革を　●「バランスシート」をつくれば、お金の不安は消える　●国と心中しないためのマネー＆ライフプラン　【目次】●第1章 【問題提起編】「老後・将来不安」こそが、日本経済長期低迷の根本原因だ　●第2章 【問題解決編1 政府】老後不安を払しょくするために、政府は何をすべきか　●第3章 【問題解決編2 個人】国が滅んでも、こうすれば個人は不安なく生きられる

「定年」がなくなる…50代からどう働くか。

2021年4月、「70歳就業法」が施行され、いよいよ「70歳定年」が現実のものになろうとしている。今はまだ企業への“努力義務”だが、近い将来義務化され、雇用形態も多様化していくと予想される。「定年消滅」時代がやってくる。

それに合わせて懸念されているのが、年金の支給開始年齢の引き上げだ。支給開始が70歳になれば、それまで稼ぎ続けなくてはいけなくなる。「年金2000万円問題」では政府が慌てて火消しに走ったが、根本的な問題は何も解決していない。にもかかわらず、年金の支給開始が今よりも遅くなったら、「下流老人」や「老後破産」に追い込まれる人が続出する可能性も出てくる。

「もはや考え方を変えるしかない」――世界的経営コンサルタントは、死ぬまで「稼ぐ力」をつけるべきだと主張する。

〈そもそも何をもって「高齢者」という線引きをするのか？　老化の度合いは同年齢でも個人差が大きい。私は、年齢による差別は男女差別と同じくらいあってはならないものであり、「高齢者」とみなすかどうかは本人の資質や能力によって決めるべきだと考えている。〉

〈定年になっても、あるいはもし解雇されたとしても、別の会社で求められる人材にならねばならない。そういう余人をもって代えがたいスキルを、今の会社に勤めている間にリカレント教育で身につけ、磨いていけばよいのである。〉（「新書版まえがき」より抜粋・構成）

単行本『50代からの「稼ぐ力」』をアップデートして新書化。

人生の後半戦を、より前向きに生きるための考え方とスキルを伝授する。

【内容紹介】
有力各社のDX（デジタルトランスフォーメーション）への対応事例とポイントがこの1冊でわかる！

未曽有のコロナ危機を乗り切るには、あらゆる企業が規模や業種の違いを乗り越えて、DX（デジタルトランスフォーメーション）に全社を挙げて取り組む必要があります。
大前研一氏をはじめ、今話題のワークマンなどDX先進企業5社の担当者が、デジタルテクノロジーをどのように自社に取り入れているかのポイントを解説します。

【著者紹介】
［著］大前 研一 （Kenichi Ohmae）
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』（共に小学館）、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ（小社刊）など多数ある。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。
英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。
同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。
2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判をよび、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。
趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。
ジャネット夫人との間に二男。

【目次抜粋】
第一章　DX革命を成功に導く方法 大前研一
第二章　ワークマンがデータ経営で描いた新業態戦略 ワークマン専務取締役 土屋哲雄
第三章　企業における情報システム改革からIoT、DXへの取り組み ヤンマー元取締役CIO 矢島孝應
第四章　継続利用率99.5％、5年で3万社が登録した「SmartHR」事業 SmartHR代表取締役CEO 宮田昇始
第五章　「スマートコンストラクション」で実現する建設産業のDX 小松製作所 執行役員 四家千佳史
第六章　経営トップが自ら取り組む、アパレル産業のDX事例 ストライプデパートメント代表取締役社長 佐藤満

プロフェッショナルは感情をコントロールし、理性で行動する人です。専門性の高い知識とスキル、高い倫理観はもとより、例外なき顧客第一主義、あくなき好奇心と向上心、そして厳格な規律。これらをもれなく兼ね備えた人材を、私はプロフェッショナルと呼びたい。

【内容紹介】
【新型コロナウイルスで大激変する世界！ アジアの知性が、鋭く、深く分析する世界と日本の総括＆見通し】

「DX（デジタルトランスフォーメーション）時代に、生き残るスキルを磨け！ 」が今年の「日本の論点」の全体テーマとなります。
2020年世界を襲った新型コロナウイルスは、各国の政治・経済・社会に甚大な被害を与えました。最も打撃を受けたアメリカは大統領選挙に見られるように分裂の度合いを深め、その間隙を縫って中国がますます世界に影響力を行使しようとしています。日本でも7年8カ月という歴代最長を誇った安倍政権が幕を閉じ、菅新政権が発足しました。
このような状況下で、「日本にとって最大の問題は、21世紀に脱皮できていないことだ」と大前研一氏は言います。
DXの進展により、様々な仕事がAIやロボットに取って代わられ、テレワークが常態化して「ジョブ型雇用」が一般化した現在、日本の企業もビジネスパーソンも、「アフター・コロナ」「ウィズ・コロナ」に対応できるよう、自らを「トランスフォーム（昇格・脱皮）」していかなければなりません。
本書はその道筋を大前氏が具体的に述べていきます。
大前氏の1年間の主張が詰まった濃い内容です。

【著者紹介】
大前研一 （Kenichi Ohmae）
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ（小社刊）など多数ある。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。
英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。
同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。
2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判をよび、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。

【目次抜粋】
巻頭言 DX（デジタルトランスフォーメーション）時代に、生き残るスキルを磨け！
［日本編］
Strategy01　20世紀型の経済政策では、新型コロナ危機に対処できない
Strategy02　オリンピックと甲子園は大ナタをふるった改革を実行せよ　ほか

［世界編］
Strategy01　「トランプ・マジック」の崩壊によって引かれる株価暴落のトリガー
Strategy02　人種差別や抗議運動への対応で見えた「トランプ再選」の赤信号
Strategy03　トランプから飛び出した「日米安保見直し」発言の真意　ほか

【内容紹介】
ウィズコロナ時代、ビジネスに勝つ要諦は、デジタルとリアルの融合にあり！
コロナの影響で経済規模が7割まで縮小した現在、従来の手法でビジネスに勝つことはできません。
遊休資産をデジタルの力でカネのなる木に生まれ変わらせるアイドルエコノミーの全貌、そのアイドルエコノミーが世界で最も進んでいる中国の最新事情など、大前研一氏をはじめとする豪華執筆陣たちが新しい経済と今後のビジネスの在り方を示します。

【著者紹介】
[著]大前 研一 (Kenichi Ohmae)
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』(共に小学館)、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ(小社刊)など多数ある。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。
英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。
同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。
2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判をよび、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。
趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。
ジャネット夫人との間に二男。


【目次抜粋】
【パート1】アイドルエコノミー編
第一章　アイドルエコノミー2.0 ～拡大・普及期を迎えたシェアリングエコノミー～ 大前研一
第二章　0から1を創り出す空間再生流通企業 河野貴輝（ティーケーピー 代表取締役）
第三章　“なくてはならぬ”、世界変えるウェブサービス 金谷元気（akippa 代表取締役）
第四章　ワンコインの子育てシェアが社会を変える！ 甲田恵子（AsMama 代表取締役）
第五章　発想とITで人々の日常にワクワクを 天沼 聰（エアークローゼット 代表取締役）
【パート2】中国ニューエコノミー編
第一章　中国ニューエコノミーの衝撃 大前研一
第二章　中国発ユニコーン企業の最前線 パク・ジュンソン（レジェンド・キャピタル パートナー、マネージングディレクター）
第三章　中国経由、アジアナンバー1の動画メディアへ 森川 亮（C Channel代表取締役）

【内容紹介】
「アフターコロナ」「ウィズコロナ」……正解のない時代は、革新的なアイデアと企業ガバナンスでフロンティアを切り拓け!
大前研一、安藤忠雄、松尾豊をはじめ、豪華執筆陣たちが語る、0から1を生み出す方法!


【著者紹介】
[著]大前 研一 (Kenichi Ohmae)
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』(共に小学館)、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ(小社刊)など多数ある。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。
英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。
同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。
2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判をよび、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。
趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。
ジャネット夫人との間に二男。


【目次抜粋】
【パート1】企業統治編
第一章　21世紀に通用する企業のつくり方 大前研一
第二章　低迷を続ける日本企業の分析 斉藤 惇(日本野球機構 会長)
第三章　AIを活用した次世代経営 松尾 豊(東京大学大学院工学系研究科 教授)
第四章　花王のコーポレートガバナンスにおける絶えざる革新 杉山忠昭(花王株式会社 執行役員 法務・コンプライアンス部門統括)*講演当時
【パート2】構想力編
第一章　構想力 AI時代に活躍できる人の条件 大前研一
第二章　私の考える「構想力」 安藤忠雄(建築家)
第三章　衰退した熱海のリノベーションまちづくり 市来広一郎(machimori代表取締役)

目標を「見える化」できれば日本人は強い。

アフター・コロナ時代にどう生き残るか？
企業も個人も「プランＢ」の未来に備えなければならない。
そのカギは、目標や憧れを「見える化」できるかどうかにある――。

業績悪化、収入減、倒産、失業……。「コロナ不況」で不安だらけの今こそ、この状況を反転するためには、発想の転換が必要なのだと著者・大前氏は強調する。

〈つまり、将来が不安だからこそ、諦観するのではなく「稼ぐ力」を身につけるべきなのだ。昇進・昇給が望めないなら、高収入を得るためにスキルを磨いたり、ＡＩ（人工知能）やロボットに代替されない能力を身につけたりして、ステップアップを目指す――そうすることで、自分の未来を明るく変えていくべきだと思うのだ。〉（新書版まえがきより）

テレワークや在宅勤務が拡大・長期化する中で、これまでとは異なる仕事力が求められている。ポイントは、「場所」と「時間」に縛られずに集中するための工夫や、「集団知」を導くリーダーシップ、そして目標・成果を「見える化」する仕組みなどにある。

ビジネスパーソンに必要とされる能力や条件を解説した話題書『個人が企業を強くする』の内容をアップデートしつつ新書化。新型コロナウイルス禍によって一変した国内外の情勢を踏まえ、世界的経営コンサルタントが指南する新しい働き方の教科書。

【内容紹介】
生産性を向上させ、高収益の企業へと刷新せよ
大前研一と「経営改善」「働き方改革」「ビジネスチャンス発見」のスペシャリストたちが語る、未曽有の危機をチャンスに変える方法！

【著者紹介】
[著]大前研一 Kenichi Ohmae
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』(共に小学館)、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ(小社刊)など多数ある。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thi nkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。
2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判を呼び、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。
趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。ジャネット夫人との間に二男。

【目次抜粋】
【パート1】生産性改革編
第一章　生産性を高める経営 大前研一
第二章　クラウドサービスを活用した間接業務の効率化 杉本勝男(スキャンマン 代表取締役社長)
第三章　ほぼ全員残業ゼロでも10年連続増収増益を果たしている理由 岩崎裕美子(ランクアップ 代表取締役)
第四章　経営戦略としてのワークライフバランス 佐々木常夫(佐々木常夫マネージメント・リサーチ 代表取締役)
第五章　「BUYMA」による海外購買のイノベーション 須田将啓(株式会社エニグモ 代表取締役 最高経営責任者)

【パート2】高収益企業の研究編
第一章　高収益企業の経営戦略 大前研一
第二章　トップブランドを生むCSV(企業価値) 山下茂(ピジョン 代表取締役会長)
第三章　日本電産から学んだ、強い会社をつくる条件 川勝宣昭(DANTOTZ consulting 代表取締役)
第四章　「出前館」のビジネスモデルと夢の街づくり 中村利江(出前館 代表取締役社

【内容紹介】
2時間でわかる世界の政治・経済・産業動向の決定版。
コロナ・ウイルス後の世界にも言及!!

◎累計7万部超『世界の潮流』シリーズ
◎2020〜21年の世界を分析した渾身作
◎現代を俯瞰できる用語解説付き
◎就職・転職にも役立つ

【著者紹介】
[著]大前研一 Kenichi Ohmae
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』(共に小学館)、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ(小社刊)など多数ある。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thi nkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。
2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判を呼び、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。
趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。ジャネット夫人との間に二男。

【目次抜粋】
まえがき
第一章 世界経済の動向――日本化=低欲望化する世界
第二章 世界情勢の動向――分断される世界
第三章 二一世紀のあるべき姿――「分断」から「連帯」へ
第四章 日本の動向――劣等感の塊になってしまった日本
第五章 日本はどうすればいいのか？
あとがき

【内容紹介】
AI小作農になるか、プラットフォーマーになるか
大前研一と業界のトップリーダーたちが語るAIとフィンテックの
最新事情と、ビジネスチャンスのつかみ方！

【著者紹介】
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキン ゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、「日本の論点」シリーズ(小社刊) など多数ある。

【目次抜粋】
はじめに
【パート1】AI編
第一章　AIインパクト 大前研一
第二章　Watsonの「AIビジネスモデル」 吉崎敏文(IBMワトソン事業部長・当時)
第三章　トヨタのAI戦略 岡島博司(トヨタ自動車先進技術統括部統括主査)
第四章　DMMが考えるAIへの向き合い方 亀山敬司(DMM.com会長)
【パート2】フィンテック編
第一章　フィンテック最前線 大前研一
第二章　マネーフォワードが変革するお金との関係 辻庸介(マネーフォワードCEO)
第三章　ウェルスナビが提供する、資産運用のAI化 柴山和久(ウェルスナビCEO)
第四章　フィンテックが変革する金融ビジネス 沖田貴史(SBI Ripple Asia前CEO)
第五章　ビッグデータとAIがもたらすフィンテックへの影響 森正弥(楽天技術研究所前所長)

■2020年以降の世界と日本の「経済・政治・ビジネス」の動きを大前研一の特別講義で知る■
米中の経済対立、そして世界に広がる分断現象はこれからどうなるのか。
いかにして世界は連帯への道を見出すべきか。
経営者のみが参加する２時間の特別講義で語られた、俯瞰で見る世界と日本の今。
本書を通じて、2020年からのビジネスと学びのための幅広い知識を身につけることができます。

*「大前研一ビジネスジャーナル」では、大前研一が主宰する企業経営層のみを対象とした勉強会「向研会」の講義内容を編集し書籍化しています。本書では2019年12月に実施された講義をまとめました。

<トピック>
■世界経済の動向
米中覇権争いの本質は何か
中国が展開する“新帝国主義”
GAFA、BATH……IT巨人による寡占化、立ち遅れる日本
金融緩和が奏功しない“超低欲望社会”日本
デジタル・トランスフォーメーションで巨大な富の創出が困難に

■世界情勢の動向
世界中に伝播したミーファーストとポピュリズム
“ツイッター政治”が米国の民主主義を破壊
国際協調・世界秩序をも冒すトランプ・ベノム
ブレグジットは落着。その先に見える連合王国の崩壊
独仏で問われるトップの力量、欧州はリーダー不在
大前の提案する“中華連邦構想”と“中華思想”との乖離

■21世紀の世界のあるべき姿
環境問題は先進国と新興国の利害対立を浮き彫りに
デジタル課税にはグローバルなルールが必要
トランプ・ベノムに対抗するべく、世界で“脱ドル”の動き
分断されつつある世界にあって今一度連帯と協調の道を

■日本の動向
円安信仰は貿易立国時代の天動説
日本の生存戦略はこのように見出すべし
隣の大国を徹底的に利用する1/10国家＝クオリティ国家
地方や企業が直接世界の富を呼び込む“新しい繁栄の方程式”

■2020年、日本はどうすればよいか？
21世紀の世界に通用する人材育成のための教育改革
外国人労働者の受け入れに真剣みが足りない日本の驕り
能力ある外国人を取り込み“ワンチーム”をつくるべし

経済の“常識”を疑え！

政府発表に騙されてはいけない！
大前流経済学がＱ＆Ａ形式でコンパクトに学べる一冊！

「戦後最長の景気拡大」「マイナス金利で経済活性化」「働き方改革で競争力アップ」など政府が喧伝する経済効果には首を傾げることも多い。消費増税や異次元金融緩和、働き方改革などが国民生活を激変させる中で、従来の常識に囚われず、未来を見極めてビジネスに生かす「経済を読む力」がますます力が求められている。

〈現在のような安倍一強政権においては、独断専行の政治が常態化し、政府の経済政策に異論を差し挟むことすら難しい。（中略）そうした中では、国民一人一人が経済指標を冷静に読み解き、近未来の動向を見極めて、自身のビジネスや生活設計に生かしていけるか否かが問われる。〉（新書版まえがきより）

2020年代には、物価、税制、年金、雇用や景気はどうなるのか？　
トランプ大統領のツイッター政治、米中貿易戦争、低迷する韓国経済をどう読み解くか？
アイドルエコノミーやシェアエコノミーなどの先端ビジネスはどこまで進化するのか？

世界的経営コンサルタントである著者独自の分析をまとめた『武器としての経済学』を新書化。経済の“新常識”をＱ＆Ａ形式で学べるコンパクトな一冊。

【内容紹介】_
『アホな指導者の下でどう生き抜くか』が今年の日本の論点の全体テーマとなります。_
21世紀に入り20年が過ぎようとしていますが、世界を俯瞰して改めて感じるのが、民主主義の危機的状況であると、大前研一氏は言います。21世紀を生き残るために日本はどうあるべきか。また、どこに進めるべきか。大前氏の1年間の主張が詰まった濃い内容です。

【目次抜粋】_
巻頭言 「アホ」が支配する世界で私たちはどう生きていけばいいか_
［日本編］_
Strategy 01 歴代最長の安倍政権において憲法改正は達成されるのか_
Strategy 02 財務省が2024年に密かに進める“令和の徳政令”プラン_
Strategy 03 国の借金を容認する【内容紹介】
『アホな指導者の下でどう生き抜くか』が今年の日本の論点の全体テーマとなります。
21世紀に入り20年が過ぎようとしていますが、世界を俯瞰して改めて感じるのが、民主主義の危機的状況であると、大前研一氏は言います。大前氏は、欧州、米国等で進行するポピュリズムの動きをしっかりと見据えて、全世界が直面する課題を指摘しながらも、政治・経済・文化のあらゆる角度から、それらの解決策を提示します。21世紀を生き残るために日本はどうあるべきか。また、どこに進めるべきか。大前氏の1年間の主張が詰まった濃い内容です。

【著者紹介】
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキン ゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、「日本の論点」シリーズ(小社刊) など多数ある。

【目次抜粋】
巻頭言 「アホ」が支配する世界で私たちはどう生きていけばいいか
［日本編］
Strategy 01 歴代最長の安倍政権において憲法改正は達成されるのか
Strategy 02 財務省が2024年に密かに進める“令和の徳政令”プラン
Strategy 03 国の借金を容認する、嘘っぱちＭＭＴに騙されるな　ほか
［世界編］
Strategy 02 今や再選絶望のトランプ。次期大統領の候補は誰か？
Strategy 03 トランプと金正恩、外交センス・ゼロの2人に振り回される世界
Strategy 04 戦争も道具。チープなトランプ劇場はもう見飽きられている　ほか
［特別編］
Special 01 日仏3社連合の裏で見え隠れするフランス政府の野心
Special 02 「答えのない」時代に求められるリーダー育成法とは何か？　ほか嘘っぱちＭＭＴに騙されるな　ほか_
［世界編］_
Strategy 02 今や再選絶望のトランプ。次期大統領の候補は誰か？_
Strategy 03 トランプと金正恩、外交センス・ゼロの2人に振り回される世界_
Strategy 04 戦争も道具。チープなトランプ劇場はもう見飽きられている　ほか_
［特別編］_
Special 01 日仏3社連合の裏で見え隠れするフランス政府の野心_
Special 02 「答えのない」時代に求められるリーダー育成法とは何か？　ほか

「繁栄の方程式」が変わった！

安倍政権「愚策」研究から、「自国第一主義」に対する外交政策、日本「再起動」戦略まで――最新版「大前研一レポート」。

「歴代最長」に達する安倍首相の長期政権下で、いったいどんな政策が行なわれてきたのか？
「消費増税」「サラリーマン増税」「働き方改革」「70歳雇用義務付け」「マイナス金利」「異次元金融緩和」「マイナンバー制度」「ふるさと納税」「成人年齢引き下げ」「新・学習指導要領」「外国人受け入れ」……。これらはいずれも日本を衰退させる“愚策”であり、“劣化する政治”の象徴だと大前氏は断じる。

一方で、こうした“劣化”は日本だけの問題ではない。世界経済を冷え込ませる貿易戦争を繰り広げるアメリカ・トランプ政権と中国・習近平政権、あるいは元「徴用工」訴訟から軍事協定破棄にまで至った韓国・文在寅政権など、「自国第一主義」に嵌った近隣の国々でも「国家の衰退」が進んでいる。

果たして、このまま国と一緒に沈むのか、それとも世界の富とつながるのか――。今こそ個人や地方、企業の選択が問われていると大前氏は主張する。

「国家は衰退する。だが、その衰退する国家と、個人や地方は一蓮托生ではない。そこに希望を見いだしてもらえたら幸いである」（まえがきより）

世界的経営コンサルタントによる日本列島“再起動”論。

【内容紹介】
令和の時代を迎え、大前研一氏がもっとも訴えたいテーマの1つがこの「リカレント教育」です。
リカレント教育とは、社会に出てから10年おきに「学び直す」ことを意味しますが、大前氏が強調するのは、稼ぐ力をつけるための学び直しです。
社会の急速なデジタル化により、大学や大学院で学んだことも一瞬で陳腐化してしまう時代です。
このままでは定年まで乗り切ろうとする発想では生き残れません。
リカレント教育の意義、答えのない時代に求められる自ら答えを見つけ突破力をつける生き方がわかります。

【著者紹介】
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、「日本の論点」シリーズ(小社刊) など多数ある。

【目次抜粋】
まえがき
第1章 人工知能時代の「リカレント教育」
第2章 デジタル時代に不可欠な「リカレント教育」
第3章 「リカレント教育」で日本の教育は変わる
第4章 北欧、ドイツの「リカレント教育」先進国から学べ
第5章 「リカレント教育」で構想力を育てよ

【内容紹介】
マッキンゼー伝説のコンサルタントが解説　2時間でわかる政治・経済・産業動向!!

◎昨年3万部超『世界の潮流』シリーズが発売
◎2019～20年の世界を分析した大前氏の渾身作
◎現代を俯瞰できる用語解説付き
大前研一氏が、世界・日本の経済・政治・産業について手に取るように解説できるのには理由があります。
毎朝4時に起きてBS放送を観るのが習慣で、他にも世界各国の新聞、WEB、雑誌などから気になった記事をピックアップし、毎週日曜日に自身が創業したBBTの2時間番組でアウトプットしているからです。またプレジデント誌、週刊ポストなどで記事の連載も受け持ち、本の執筆も精力的に行っています。

これから世の中の流れがコンパクトに分析されていますので是非、ご一読頂けると幸いです。

【著者紹介】大前研一(おおまえ・けんいち)
(株)ビジネス・ブレークスルー大学学長
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。

【目次抜粋】
プロローグ
第一章 世界経済の動向～世界的減速の不安
第二章 激変する世界
第三章 G-1=Me First
第四章 国家モデルの変容～色あせる民主主義
第五章 デジタル・ディスラプション
第六章 新時代、日本はどうすればいいのか

【内容紹介】
デジタル時代を迎え社会の仕組みは激変している。今までは同じことを繰り返して、その延長線上で精度を高め量を拡大していけば企業は成長できた。そんな古き良き時代の「成長の方程式」は、いまではまったく通用しない。
デジタルディスラプション(デジタルテクノロジーによる破壊的イノベーション)が当たり前の今日では、大企業といえども新しい事業を生み出し続けないとあっという間に淘汰されてしまう。そうならないためには、すべての社員が自ら新規事業を考え立ち上げることのできる社内起業家「イントラプレナー」に生まれ変わるしかない。
これから会社が生き残れるかどうか、そのカギを握るのはイントラプレナーである。
同書には、デジタル時代を生き残るために必要なイントラプレナー育成法が書かれている。

【著者紹介】
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、「日本の論点」シリーズ(小社刊) など多数ある。

【目次抜粋】
はじめに
第一章 デジタル時代の「社内起業家」育成法　大前研一
第二章 サイバーエージェントの社内スタートアップ戦略　飯塚勇太
第三章 寺田倉庫の「minikura」クラウドビジネス　三宅康之

2019年の「経済・政治・ビジネス」の動きを大前研一が特別講義!

世界と日本の動きを俯瞰し、今の問題とトレンドを解説。

世界の視点から日本をとらえ直して見えてきた次の時代とは。
2時間の講義で、2019年のビジネスと学びのための知識を身につけることができます。

*「大前研一ビジネスジャーナル」シリーズは、大前研一が主宰する企業経営層のみを対象とした経営勉強会「向研会」の講義内容を再編集しお届けしています。
本書は特別号として2018年12月に実施した講義を書籍化しました。

<トピック>
■総論?主導国なき時代へ。2019年以降の政治・経済・ビジネスの課題認識
西欧型民主主義から独裁型へ?国家モデルの主流が変遷
主導国なき時代。米ソでも米中でもない“Gマイナス1”の世界
米中ハイテク戦争でデジタル・ディスラプションが加速
アフター・トランプの世界では人材に企業・資本がついて回る

■世界経済の動向～かくして世界はGマイナス1へ
2019年の世界経済はピークアウトし減速
空前の好景気、しかし政治リスクの影に怯える日本
万博、IR?イベント誘致で栄えた例は先進国になし
「経営と屏風は広げすぎると倒れる」買収後の統合プロセスがキモ

■Gマイナス1＝Me Firstの世界～民主主義は後退し自国ファーストが席巻する
貧困、ポスト・トゥルース……“トランプ問題”の背景
中国は報復ではなく米国の構造的問題を指摘すべき
国家モデルの変容～民主主義は色褪せ、独裁が支持される世界
明暗分かれるインドと中国、独裁主義の高効率
中国地方都市の成長はEUを凌ぐ“中華連邦”を生み出すか？

■新時代、人間の真価が問われる“デジタル・ディスラプション”
新興国で進むデジタルシフト、同時多発する“イノベーション都市”
自動車産業を直撃するデジタル・ディスラプションの3つの波
流通・小売業を襲う“Amazon Effect”

■次の年号／新時代、日本はどうすればよいのか？
3つの軸で世界を捉え、新時代を生き抜くべし
主権国家の終焉。道州制で日本を再編せよ

大前研一の思考ノウハウが詰まった1冊。

何歳であっても学びたい「発想」のための秘伝メソッドを大公開！

いずれ訪れるシンギュラリティ（技術的特異点）の時代、多くの仕事はＡＩ（人工知能）に取って代わられる。そこで生き残るには“ＡＩにできないこと”＝「無から有」を生む力を鍛えるしかない――。

本書では、40年余りの経営コンサルタント人生の中で大前氏が独自に編み出した「0から1」を生み出す15の発想法を紹介。

たとえば、本書の後半では、実践編として「新たな市場」を作り出す4つの発想法を解説している。

■感情移入
■どんぶりとセグメンテーション
■時間軸をずらす
■横展開

これらの発想法は、単にビジネスの現場だけでなく、新しいアイデアを生み出す際の思考ノウハウとして普遍性を持っている。

〈「人生100年時代」と言われ、今や何歳になっても新しいチャレンジやリブート（再起動）、リスタート（再出発）が必要になっている。……すべての年代で、ＡＩやロボットにはできない「0から1（無から有）」を生む発想力と問題を解決する「セオリー・オブ・シンキング」が求められるのだ。〉（新書版まえがき）

大前流イノベーションの教科書、待望の新書化（2018年12月発表作品）。

※本書は過去に単行本版として配信された『「0から1」の発想術』の新書版です。「新書版まえがき」などを新たに加筆・修正しています。

【内容紹介】
「日本の論点」シリーズ第六弾が、今年も発売！
刻一刻と変わり続ける日本、世界の政治経済の状況を、マッキンゼーの伝説コンサルタント大前研一氏が毎日定点観測してまとめたのがこの「日本の論点」です。
安倍政治の本質は何か。トランプ外交で世界に何がもたらされるか。日本の不動産市場の上昇はいつまで続くのかなど大所高所の視点であらゆる事象を独自の分析で一刀両断。この1冊で、世の中の本質を掴むことができます。

【著者紹介】
大前研一(おおまえ・けんいち)
(株)ビジネス・ブレークスルー大学学長
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、95年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌の93年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また94年の特集では5人の中の一人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。

【目次抜粋】
side A　日本人の本音と建前
Strategy 01　世界で一目置かれるビジネスマンの教養
Strategy 02　世界最低レベルの休暇意識――日本人の“忖度”という病　ほか
side B　ディールの表裏
Strategy 12　中国の最新事情「STEM人材」都市とはなんだ!?
Strategy 13　米国人がトランプ大統領の“異常さ”に慣れた理由　ほか

【内容紹介】
今まで、日本企業の勝ちパターンは、欧米のものを持ってきて改善したり、生産性を少しづつ上げることで、一を一・一、一・二にすることでした。しかし、これからの時代は、無を有を生み出す「ゼロからイチ」の発想で事業を立ち上げたり組み立てたりすることが不可欠になります。同書には、21世紀の生き残り方が書かれています。

【著者紹介】
大前研一(おおまえ・けんいち)
(株)ビジネス・ブレークスルー大学学長
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、95年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌の93年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また94年の特集では5人の中の一人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。

【目次抜粋】
はじめに
第一章　デジタルシフト革命　アマゾン、グーグルも実践「ゼロからイチ」を生み出す「11」の発想法　　大前研一
1．SDF／戦略的自由度（Strategic Degrees of Freedom）
2．アービトラージ（Arbitrage）
3．ニューコンビネーション（New Combination）ほか
第二章　「ゼロイチ」の起こし方　林 要
日本人はイノベーションが苦手というのは明らかに間違い　ほか
第三章　高速イノベーションのススメ　道脇裕
イノベーションとは何か　ほか

5年後が見通せない21世紀の最重要経営課題、「人材戦略」を大前研一が特別講義！
変化に対応するための方向転換が全業種で必須となった今の経営に必要な人材戦略は「軽く、薄く、少なく」。

「ヒト・モノ・カネ」は「ヒト・ヒト・ヒト」へと変わり、最も希少な経営資源は今や人材。
組織や技術や資本よりも、傑出した個人、エクセレント・パーソンをいかに発見し、育成するかが重要です。

20世紀型「みんなで頑張る」経営ではなぜ生き残ることができないのか。。
講義を通して、21世紀型経営に舵を切るための「戦略人事」の要諦を学ぶことができます。

*「大前研一ビジネスジャーナル」シリーズは、大前研一が主宰する企業経営層のみを対象とした経営勉強会「向研会」の講義内容を再編集しお届けしています。本書は2018年4月に実施した講義を書籍化しました。

<トピック>
■「みんなで頑張ろう」は崖にぶつかるのが早まるだけ
会社組織の高齢化、自由に解雇できない「雇用の膠着化」
北欧の労働市場改革のキーワード“フレキシキュリティ”
中高年層・シニア層を活かしつつ20世紀型の経営観から脱却せよ
いずれ「シュレーダー改革」は必要、しかし「働き方改革」は不要
■10年後の会社に本当に必要な人材像を描く
エクセレント・カンパニーの時代の終焉、人材の固定化は危険
今いる人材を「稼働させよう」とする日本企業の問題
スペックベースで採用するなら中途採用がベスト
経営戦略と人材戦略の整合ステップ
経営トップは時間の2割は人事に使う
サイバーエージェント／リクルート／ネスレ／マッキンゼー
■希少資源「ヒト」を活かす戦略人事の視点
「人事ファイル」作成にこそ時間を割くべし
HR Techの活用で総合的・効率的な人事施策が可能に
GE／Google／資生堂
■企業を活性化させるシニアキャリアパスのつくり方
企業内起業・リカレント教育・フレキシキュリティ
老後を圧迫する“魔の5年、15年”問題
中高年層の“稼ぐ力”アップ
シニア起業、社内起業で会社と社会を元気にする
何重にも立ち遅れている日本のリカレント教育
他

【内容紹介】
スマートフォンの登場により、消費の世界は激変しています。これまで店舗に出向かないと購入できなかったものが、スマホの画面操作で自宅まで届けてくれる仕組みができあがりました。現状のリアル店舗だけで対応する企業の売上げが落ち込む中で、ネットとリアルを組み合わせた新しいビジネスを作り上げた企業の伸びが顕著になっています。世界中で売上げを伸ばし続けるAmazonのような新しい企業に対してどのように対応していけばいいのか、その答えがこの本には書かれています。

【著者紹介】
大前研一(おおまえ・けんいち)
(株)ビジネス・ブレークスルー大学学長

早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、95年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌の93年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また94年の特集では5人の中の一人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。

【目次】
はじめに
第一章　　「新しい消費者」
第二章　二七期連続増収増益ヤオコーの経営
第三章　無印良品の大戦略は、「役に立つ」ということ
第四章　ABEJAのAIが変える小売流通業
第五章　インバウンドビジネス最前線

＊本書は「大前研一ビジネスジャーナルシリーズ（No.1～15）」をまとめた特別合本版です。
大前研一が主宰する、経営者のみを参加対象とした経営勉強会「向研会」の講義内容を読みやすく書籍化。
2014～2018年に発行したシリーズの全原稿を１冊にまとめた総集編を電子書籍限定でお届けします。
グローバル化のポイント、M&Aはどうするかといった経営講義から、新しく生まれるビジネスモデルの解説まで。
28本の経営セミナー、15本のインタビュー記事を収録。
1000ページを超える圧倒的ボリュームの講義を通して、ビジネスのあらゆる勘所を学ぶことができます。

「いまや有名大学・企業に入っても一生安泰ということは絶対ない」。国内外のビジネス事情を知り尽くす著者はそう断言する。では、わが子を「何があっても一生食べていける人間」に育てるにはどうすればいいのか──。本書は、二人の息子を育てた経営コンサルタントが、自身の実体験を交えて綴る家庭教育論。　◎食事中はテレビを消して家族で会話　◎年のはじめに「家族の年間計画」を立てる　◎小遣い・お年玉を廃止し、「家庭内利権」を与える　◎「家族旅行の計画」を子供に立てさせる……わが子の「自活力」を育てる実践的ヒント満載！　巻末に、長男・創希氏、次男・広樹氏のインタビューを特別収録。『親が反対しても、子どもはやる』を再編集。　『子育てでは私自身もまた、さまざまな壁にぶつかり、たくさんの失敗を経験しました。でも、子供の「生存力」という面では、「大前家の子育て」は百点満点とまでは言わないものの、なんとか及第点はもらえたのではないかと、ひそかに安堵のため息をついています』（本文より）

【内容紹介】
30万部を超える『日本の論点』シリーズに続く、2018～19年の世界を分析した大前研一氏の渾身の作。
大前氏は、世界の経済・政治・産業を以下のように分析します。
経済をみるとお金を刷りさえすれば景気はよくなるといった状況ではなくなりました。政治においては、独裁色の強いリーダーが目立ってきています。産業界は、クラウド、モバイル、IoT、AIといった新しい技術が急激な進化を遂げています。

中国の台頭やアメリカにおけるユニコーン企業の登場といった新しい変化に、日本はどのような対応をしていけばいいのでしょうか。
大前氏は「21世紀は変化のスピードが激しく、たとえいまは良くても明日は自分自身が危機に陥る危険性をはらんでいる。今見えている世界から未来を読む必要がある」といいます。
「この本では、自分の見えている世界が展開されているので、この本を読んだ後は、自分自身の頭で日本と世界について考えてみてほしい」というのが、今の大前氏の願いです。
これからの世の中がコンパクトに分析されていますので、是非、ご一読頂けると幸いです。

【目次抜粋】
まえがき
第一章 世界経済の潮流――世界中が低欲望社会に
第二章 世界政治の潮流――政治リスクが高まっており、二〇一八年は不安定に
第三章 世界産業の潮流――クラウド・モバイル・AI隆盛のIoT時代へ
【質疑応答】

マッキンゼー出身の世界的コンサルタント、トム・ピーターズらが
「優れた企業の本質とは何か」という普遍的な問いに挑んだ!
全世界で読み継がれる不朽のロングセラー。
イノベーション研究の第一人者、米倉誠一郎氏(一橋大学イノベーション研究センター教授)推薦!!
今敢えて『エクセレント・カンパニー』を読む意義について(米倉誠一郎)
「はじめて『エクセレント・カンパニー』を読んだときの衝撃を僕は忘れられない。
「優れた企業の本質は働く人たちにワクワクするようなエキサイトメントを与え、
よしやったろうじゃないかとどんな困難にも立ち上がるような思いに駆り立てることなんだ」。
そして、「顧客にはその会社の製品やサービスだけでなく、会社そのものを大好きになってもらうことなんだ」。
結局は、「人の心を鷲掴みにすることなんだ」、と。
1980年代、しかめっ面をした「組織や戦略論」、「企業価値や投資効率論」などに目がくらんでいた当時、
同書が与えてくれたインパクトは過去も現在もそして未来永劫に変わらないものだとつくづく思う。」
原著発売から30年が経過していますが、「人間の非合理な部分」に着目するなど、
企業活動の本質を考える上で、いまだに多くの示唆があります。
企業の本質が問われる今だからこそ、手に取ってもらいたい一冊です。他の会社ではやっていないが、超優良企業でやっていることはなんなのか。
永遠に成長し続ける組織を創るための、「超優良企業8つの条件」を提示する。【目次】
未来の読者に向けて- 復刊のごあいさつ
日本の読者のみなさまへ
序
第一部 超優良企業の条件
第1章 成功しているアメリカ企業
第二部 新しい理論の構築を求めて
第2章 「合理主義」的な考え方
第3章 人々は動機づけを望んでいる
第三部 基本にもどる
第4章 曖昧さと矛盾を扱う
第5章 行動の重視
第6章 顧客に密着する
第7章 自主性と企業家精神
第8章 “ひと”を通じての生産性向上
第9章 価値観に基づく実践
第10章 基軸から離れない
第11章 単純な組織、小さな本社
第12章 厳しさと緩やかさの両面を同時に持つ
超優良企業に国境はない -- 大前研一

メルカリ、ドンキホーテホールディングス、イオングループなど27の勝ち組企業のケーススタディに基づく、大前流「儲けの仕組み」がこの一冊に網羅！　圧倒的なボリュームで大前流「戦略的思考」の本質に迫る。

書き下ろし「大前式『21世紀のビジネスモデル』の描き方」も収録。

「みなさんにも、ここで取り上げている27のケースに対して、
『もし自分がこの会社の社長だったら、抱えている問題に対してどう取り組むか』
『この会社のトップなら、この会社の事業に対してどのような意思決定を下すか』
を自分なりに考えるトレーニングをしてほしいのです」（本書より）。

※本書は、書籍シリーズ「BBTリアルタイム・オンライン・ケーススタディ（大前研一のケーススタディ）」として発行されたケーススタディを収録にあたり改題、加筆、新編集したエッセンシャル版です。

たった一人でも「ブレークスルー」は可能だ。

「エクセレント・カンパニー」から「エクセレント・パーソン」の時代へ――。

〈かつて巨大企業が実現していたようなソリューションを、今なら「たった一人の傑出した人間」がやってのけるかもしれない。……たった一人でも「ブレークスルー」することができる時代なのだ〉

世界的経営コンサルタントが、これからの「人材戦略」と新しい「働き方」を伝授する、大前流「働き方」の教科書。

日本人の名目賃金は、過去20年間ほとんど上がっていない。ＩＣＴ（情報通信技術）が急速に進化し、ＡＩ（人工知能）やＩｏＴ（モノのインターネット）が多くの仕事を代替すると言われる中で、ホワイトカラーの生産性の低さが、日本企業の「稼ぐ力」を失わせている。

ピラミッド型組織が崩壊し、「いつでも、どこでも、誰とでも」つながる21世紀のネットワーク社会では、年齢・経験・肩書などに関係なく、一人一人がどれだけ組織に貢献できるかが問われる。

そこで求められる働き方とはどういうものか？　そして、企業や組織に貢献する「傑出した個人＝エクセレント・パーソン」になるにはどうすればよいのか？　
若手・中堅社員、経営者も必読の新しい仕事論。

【内容紹介】
これまでの産業はアナログ技術を前提に成り立っていたが、産業のデジタル化が進むにつれ、あらゆる業界に変革が求められる時代になった。
特に、デジタルテクノロジー企業の進展で、産業の仕組み、儲け方がこれまでと大きく変わってきている。
デジタル・ディスラプション時代に私たちはどうビジネスの仕組みを考え、生きていけばいいのか。
本書には、その答えが書かれている。

【著者紹介】
大前研一(おおまえ・けんいち)
株式会社ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長
ビジネス・ブレークスルー大学学長
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。
日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。
著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。
マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。
この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、95年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。
英国エコノミスト誌の93年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また94年の特集では5人の中の一人として選ばれている。
2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。

【目次より】
◆第一章　デジタル・ディスラプション時代の生き残り方――大前研一
◆第二章　Fintechビジネス最前線――北澤直
◆第三章　リクルートの「Airレジ」――大宮英紀
◆第四章　「第四次産業革命」の変化をチャンスに変える経営――菅谷俊二

2018年の「経済・政治・ビジネス」を大前研一が特別講義！

2017～2018年の世界・日本の動きを俯瞰し、国と企業の問題・トレンドを解説。

トランプ政権はどうなった？ BREXITの行く末は？ 中国の存在感はこれからどうなる？
これらの世界の動きに対して日本はどうするべきなのか。
2時間の講義で、2018年のビジネスのためのしっかりした知識を身につけることができます。

＊「大前研一ビジネスジャーナル」シリーズは、大前研一が主宰する企業経営層のみを対象とした経営勉強会「向研会」の講義内容を再編集しお届けしています。
本書は特別号として2017年12月に実施した講義を書籍化しました。

＜トピック＞
■総論――「没落国家日本」がはっきりと位置付けられた
世界中が「低欲望社会化」する中、日本は美しい衰退に向かう

■2018年 世界の「経済」
緩やかに回復し、三極体制に向かう世界経済
主要各国の金融政策は緩やかに正常化へ。出口が見えないのは日本だけ
「金余り」「土地余り」でも欲望が刺激されない日本

■2018年 世界の「政治」
世界各国・各地で政治リスクが高まっている
ポピュリズムと右傾化からの揺り戻しがそろそろ始まる
何一つ成果を挙げられていないトランプ政権1年目
「ロシア疑惑」でトランプは政権放棄の可能性も
独・仏・英・EU??BREXITは欧州の分離独立の見せしめに
中国が差し掛かっている「中進国のジレンマ」

■2018年 世界の「産業」
IT企業の世界的躍進、進むキャッシュレス化etc??中国に後れを取る日本

■2018年の日本はどこへ向かうか
安倍政権の政策では「国難突破」できない
低生産性で低賃金。安い給料に慣れ切っている日本人
日本が陥っている「低生産性のジレンマ」

■2017年総括と2018年の見通し

【目次】

Seminar：大前研一 2018年の世界

　本書収録のセミナーについて

　Chapter 1　総論――「没落国家日本」がはっきりと位置付けられた

　Chapter 2　2018年 世界の「経済」

　Chapter 3　2018年 世界の「政治」

　Chapter 4　2018年 世界の「産業」

　Chapter 5　2018年の日本はどこへ向かうか

　Chapter 6　2017年総括と2018年の見通し

コンサルティング界伝説の人物、世界的な「知の巨人」の大前研一が著する累計30万部の大人気シリーズが今年も発売！
この1冊を読むだけで、今年、日本や世界で話題となるポイントがわかる。
巻末のベルリンフィル第一コンサートマスターである樫本大進氏との対談にも注目。

【著者紹介】
大前研一(おおまえ・けんいち)
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。
マッキンゼー・アンド・カンパニー・インクを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役、ビジネス・ブレークスルー大学学長、ボンド大学経営学部教授。
著書に『稼ぐ力』(小学館)、『新装版企業参謀』(プレジデント社)、『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(小学館)ほか多数。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。
マッキンゼー時代にはウォールストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、
また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。
この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。
経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。
経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。

【目次より】
◆sideA　日本の主役交代
○デジタル化による「破壊」は産業の突然死さえ引き起こす
○東芝を沈めた原発事業「大誤算」、だれの責任か？
○安倍vsプーチン、北方領土をめぐる密室会談の中身を語ろう　ほか

◆sideB　世界の主役交代
○「泥沼」の中東情勢、テロと国家の戦いはまだ続く
○ロシア疑惑に揺れるトランプ政権「崩壊の足音」
○勝算は絶望的、「裏切り者」となったイギリスのEU離脱交渉　ほか

※本書はBBT大学出版「BBTリアルタイム・オンライン・ケーススタディ(Vol.25～28)」をまとめて収録したシリーズ総集編です。

■大前研一による実践的経営トレーニング
""多くのビジネススクールでは、ケーススタディにおいて既に時代遅れとなった問題を扱っている。しかし経営を志す人間にとって、果たしてそのケーススタディは本当に役に立つのか。まだ答えの出ていない、当事者たるリーダーたちが今まさに直面している課題に対し、同じ立場になって考え抜くことを読者のみなさんにも求めたい。""
（「はじめに／大前研一」）

本書は大前氏がBBT大学で経営トレーニングとして提供しているケーススタディを書籍化したものです。

収録ケースはすべて「あなたが●●の責任者ならばどうするか？」という形をとり、企業・組織がまさに直面している「（まだ正解が誰にも分からない）今の課題」を取りあげています。

本書は大前氏による各ケース解説で構成していますが、各企業・組織の現状把握に始まり、課題設定、解決策提示に至る、その分析プロセスをなぞりながら「自分ならばどうするか？」と繰り返し問いかけることで、経営の思考トレーニングを積むことができます。また、多様な業界を網羅したケースを通して、各業界のビジネスモデルを学ぶという使い方も可能です。

もしも、あなたが
・イオンエンターテイメントの社長ならば
・グローバルダイニングの社長ならば
・長野電鉄の社長ならば
・富士通の社長ならば
・村上開明堂の社長ならば
・安川電機の社長ならば
・永谷園ホールディングスの社長ならば
・ヤマサ醤油の社長ならば
今、いかに決断しますか?

あなたは「経済の教養」に自信があるか？

「円高と円安だったら、輸出大国の日本にとっては円安のほうが有利」－－そんな“古い常識”を信じていないだろうか。
「失業率が低くなったのに、景気が回復しないのはなぜか」－－この質問に、あなたは答えられるだろうか。

経済の常識が、大きく変わりつつある。そして、「新たな経済知識」を身に付けていることが、ビジネスパーソンにとって欠かせない条件になってきた。

為替、株価、物価、金融政策、雇用、景気、GDP、不動産市況……経営コンサルタントの大前研一氏が、これら２５の視点から「武器として使える経済学」を指南する。

「２０２０年の経済」を見通す、ビジネスパーソン必読の１冊。

知識がなければ、戦えない。

21世紀に企業が求める人材の特徴は、ひとことで言えば、スマートフォンが全世界に普及したことを前提にビジネスを構築できる人ということになる。
大前研一氏が考える「21世紀に必要な人材」とは一体どんなものか。
これからのビジネスで活躍できる「人材」のカタチがわかる。

【著者紹介】
大前研一(おおまえ・けんいち)
(株)ビジネス・ブレークスルー大学学長
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。
日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。
著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。
マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、
また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。
この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、95年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。
英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピータースが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。
同誌の93年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また94年の特集では5人の中の一人として選ばれている。

【目次より】
◆第一章　日本企業の「二一世紀型」人材戦略――大前研一
◆第二章　日産自動車のダイバーシティを推進する人財マネジメント――志賀俊之
◆第三章　サイバーエージェント デジタルネイティブ経営者の育て方――曽山哲人
◆第四章　超エリートIT人材を輩出するインド工科大学の教育――ウダイ・B・デサイ