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認知症もガンも、いい〈香り〉で治療する
時代がやってきた！

視覚、味覚、聴覚などと並び、非常に身近な感覚でありながら、科学的にまだ謎が多く残る分野――それが「嗅覚」である。重度の認知症患者の症状を改善したり、がんの終末期の疼痛を和らげる〈香り〉。これまでの西洋医学では太刀打ちできなかった病状の治療方法として、いま注目されているメディカルアロマセラピーを、嗅覚のメカニズムや最先端の臨床例からわかりやすく解き明かす。

■目次
第一章　嗅覚のメカニズム～ヒトはどのようにして＜香り＞を感じるのか
第二章　＜香り＞が人体におよぼす作用～アロマセラピーのサイエンス
第三章　治りにくい・予防しにくい疾患に効く＜香り＞～メディカルアロマセラピーの最新研究
第四章　＜香り＞の効能を楽しむ～精油の使い方

20分で読めるミニ書籍です（文章量20,000文字程度=紙の書籍の40ページ程度）
「役立つ」「わかりやすい」「おもしろい」をコンセプトに個性あふれる作家陣が執筆しております。自己啓発、問題解決、気分転換、他の読書の箸休め、スキルアップ、ストレス解消、いろいろなシチュエーションでご利用いただけます。是非、お試しください。

書籍説明文
発達障害診断を受けるにあたって、当事者が、どうすればいいかを事例を挙げて徹底指導！発達障害は、当事者にも雇用者にも社会にとってもデリケートな問題。トラブル対策完全マニュアルを味方にしよう！

まえがき
まず、この本を手に取っている架空の「あなた」の話をしましょう。
「空気、読めないね」
「こんなこともできないの？」
「どうして、そういう考え方をするのか、わからない」
他人から、こういうことを言われた経験と―
「頭の中が色んな思考でいっぱい」
「集中力がない」
「一度集中すると、寝食何もかも忘れてしまう」
「努力しても、努力してもうまくできないことがある」
こんな自分の実感とが、ちかちかちかと点滅して―
あなたは、「もしかして、俺（私）発達障害かもしれない」という疑いを抱くようになる。

著者紹介
真生　麻稀哉（シンノウ　マキヤ）
愛知大学国文学専修卒業。２０１３年、某マスコミ関係の会社で働いている時に、広汎性発達障害の診断を受ける。障害者手帳３級取得歴１年半。５月に会社を退職。現在は、小説の賞に応募を続ける傍ら、某広告代理店でライターとして勤務中。…　以上まえがきより抜粋

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。

突然はじまる介護生活
本書で「困った」をぜんぶ解決！

2025年、団塊の世代全員が75歳以上の後期高齢者になります。
75歳を超えると要支援・要介護の割合が一気に上昇。
介護生活は誰にでも起こりうるのです。

はじめての介護は突然やってくることが多く、
手続き、制度、サービス、お金のことなどではじめて知ることも多くあり、
たくさんの「困った」が出てくるはず。

本書では、専門家たちが介護にまつわる制度、手続きなどの基本、お金の話、
介護生活をサポートしてくれる商品、介護施設の選び方など、
さまざまな方面から介護について解説していきます。

【WedgeONLINE PREMIUM】
昭和を引きずる社会保障 崩壊防ぐ復活の処方箋【特別版】

「失われた30年」

“平成”という時代を総括するときにしばしば用いられるこの言葉にはどこか、“昭和”という時代を礼賛する響きがある。

　たしかに、敗戦後の焼け跡から国を再興し、経済面では、世界首位の米国に肉薄した輝かしい時代だった。そして、バブル崩壊によりその輝きが手からすり抜ける悔しさを味わった時代でもあった。

　高度経済成長期の幻想を追い求め続けた「平成」が終わり、「令和」の時代が幕を開けた今、我々は新たな日本の未来を描くべきだ。

　今や国の基盤となった「社会保障制度」も昭和の時代に形作られた。１９４６年（昭和21年）公布の日本国憲法に「社会保障」という言葉が用いられたことでその概念が広まり、昭和30～40年代の国民皆保険・皆年金の整備、老人医療費の無料化、児童手当の創設等により制度拡充が図られた。まさに、人口増加と経済成長を下支えに「風呂敷を広げた」時代である。

　「福祉元年」と呼ばれ、現在の社会保障制度体系がほぼ整った73年（昭和48年）、第一次オイルショックが勃発し、高度経済成長は終焉に向かう。それから今日に至るまで、年金制度へのマクロ経済スライドの導入や、高齢者医療費の自己負担率引き上げなど、様々な制度見直しを迫られた。特に、少子化による負担者の減少と、平均寿命の伸びによる給付額の増加は、制度創設当時には想定しきれなかった事態といえる。

　２００８年をピークに、日本の総人口は急降下を始めた。現在約１億２５００万人の人口は、２１００年には６０００万人を下回り、半分以下となる見込みだ。人口増加を前提とした現行の社会保障制度は既に限界を迎えている。昭和に広げすぎた風呂敷を畳み、新たな仕組みを打ち出すときだ。

　社会保障に「特効薬」はない。だが、昭和的価値観から脱却し、現状を受け入れることで、その糸口が見えてくる。これから示す「処方箋」が、新たな時代の社会保障へとつながっていくことを期待する。

　月刊誌『Ｗｅｄｇｅ』2021年5月号（4月20日発売）の特集「昭和を引きずる社会保障 崩壊防ぐ復活の処方箋」に同誌22年8月号（7月20日発売）の「子育て支援」や「女性活躍」を“理念"や“主観"だけで語るな」（東京大学大学院経済学研究所教授・山口 慎太郎氏、京都大学公共政策大学院　教授・奈良岡 聰智氏）の記事を加えた特別版です。

Part 1:介護
介護職員が足りない! 今こそ必要な「発想の転換」
編集部
Part 2:人口減少
新型コロナが加速させた人口減少 “成長神話"をリセットせよ
森田 朗(東京大学名誉教授)
Part 3:医療
「医療」から「介護」への転換期 “高コスト体質"からの脱却を
土居丈朗(慶應義塾大学経済学部教授)
Part 4:少子化対策
「男性を家庭に返す」 これが日本の少子化対策の第一歩
山口慎太郎(東京大学大学院経済学研究科教授)
Part 5:歴史
「人口減少悲観論」を乗り越え希望を持てる社会を描け
鬼頭 宏(上智大学経済学部名誉教授)
Part 6:制度改革
分水嶺に立つ社会保障制度 こうすれば甦る
島澤 諭(中部圏社会経済研究所研究部長)
COLUMN:高齢者活躍
お金だけが支えじゃない 高齢者はもっと活躍できる
編集部
Part 7:国民理解
「国家 対 国民」の対立意識やめ真の社会保障を実現しよう
西村周三(京都先端科学大学経済経営学部教授)
SPECIAL_OPINION
「子育て支援」や「女性活躍」を“理念"や“主観"だけで語るな
Part 1:少子化対策は将来への「投資」 エビデンスに基づいた政策を
山口慎太郎(東京大学大学院経済学研究科 教授)
Part 2:日本に蔓延る女性差別意識 「女性活躍」を名ばかりにするな
奈良岡聰智(京都大学公共政策大学院 教授)

熊本地震を解析して得た「新発見」とは？　東日本大震災以降も、日本各地に大きな地震が頻発している。しかも、熊本、大阪北部、北海道東部など、発生地はランダムだ。だが、政府や地震学者は「南海トラフ」「首都直下」など特定の地震だけを対象にして「●年以内の発生確率は●％」という占いレベルの警告を発するだけである。いま求められているのは、「根拠と実効性のある地震予測技術」の確立だ。有料会員約５万人の「ＭＥＧＡ地震予測」を毎週発信する著者が、近年の画期的な研究成果を世に問う！

今ある仕事の47％が機械に取って代わられるというAI時代、人間には問題を発見し、解決策を自らの頭で考え、実践できる能力が必要となる。しかし、これまでの日本の暗記・教え込み教育では、このような力は身につかない。子どものうちから考える力を養い、根気よくものごとに取り組む姿勢を育まなければならないのだ。そこで注目なのが、近年話題のモンテッソーリをはじめ、さまざまな教育理論を研究し、「考える力を伸ばす幼児教育」を45年にわたって実践してきた「こぐま会」の方法論だ。思考力とは何か？　そのために何をすべきか？　子どもの成長理論と、保護者のかかわり方をわかりやすく紹介。　【目次】はじめに/第１章　日本の幼児教育の問題点/第２章　本当に必要な幼児教育とは何か/第３章　進化する幼児教育――「ＫＵＮＯメソッド」/第４章　学力よりも意欲の時代へ――小学校受験も変化している/第５章　幼児教育が目指すゴール/おわりに

「法医学者は死体の専門医だ」と自負する東京都監察医務院院長を務めた著者が、死体から社会や世相を見る。
二万体を超える死体と対面し、死体の発する声を聞く「逆の発想」で現代日本の抱える病理まで探っていく。
殺人、事故死、自殺といわゆる「外因死」と病気による「内因死」が、社会や残された者たちにどういう影響を及ぼすか。
身近な者の死は悲しみだけではなく保険金や相続の問題も引き起こし、少年犯罪や子殺しといった弱いものが犠牲になる殺人はいじめや育児放棄の結果でもある。
「死とは脳、心、肺の停止した結果で、その原因が重要なのだ」と「死体」論を結論付ける。

大学の学費が高騰している。経済格差が広がる中、この学費を親が自費で賄えない場合、多くの学生は奨学金に頼るが、その返済が滞り自己破産に至るケースも後をたたない。奨学金破産は保証人である親や親族にまで連鎖する。大学以前にも私立の小・中・高、それに伴う進学塾など、教育費はうなぎのぼり。学歴をお金で買う時代とも言われている現代、われわれは教育費にどう立ち向かうべきか。

【ノーベル生理学・医学賞受賞者　理化学研究所脳科学総合研究センター長、利根川進氏推薦！】超高齢化社会へひた走る日本。認知症高齢者の数は今や約462万人と推計されており、2025年には700万人を超えるという。その認知症のうち約60％を占めるとされるのがアルツハイマー病だが、根本的な治療薬はいまだ存在しない。しかし、理化学研究所のプロジェクトチームが、アルツハイマー病の原因物質であるアミロイドβを分解する酵素「ネプリライシン」を発見。同病の治療・予防に大きく道を開いた。同プロジェクトのリーダーである研究者が、アルツハイマー病治療をめぐる最新の研究成果を明らかにする。【目次】はじめに/第１章　認知症とは何か/第２章　アルツハイマー病の症状と治療薬/第３章アルツハイマー病の病変に迫る/第４章アルツハイマー病の遺伝子/第５章　アルツハイマー病治療法開発への道のり/第６章　アルツハイマー病は治せる、予防できる/第７章　アルツハイマー病克服へ向け、今できること、必要なこと/あとがき

極端な育児観をもつ親が増えている。赤ちゃんが集中しているからと１日７時間もテレビを見せる、手当たりしだいに育児教室に通わせる、赤ちゃんが思いどおりにならないからと自信喪失する。これらの行き過ぎた現象の背景には、20世紀的な右肩上がりの成長、発達観があるのではないか。「子どもの成功」にこだわりすぎることで、子どもからの自然な成長のメッセージを無視しているのではないか。本書では、脳科学、発達行動学を専門とする小児科医が、親を駆りたてる早期教育、臨界期等の“科学的根拠”をもう一度科学的に検証しなおすことで、「普通の育児」こそが今まさに重要であると説く。新しい「赤ちゃん学」の誕生である。【目次】序章　悩める母親の育児事情/第１章　誤解を生んだ「科学的根拠」/第２章　胎児の能力の不思議/第３章　生後二ヶ月革命/第４章　神経ダーウィニズムと子育て/第５章　テレビと育児/第６章　育児の目的と目標/第７章　子どもの発達を幅広く「見る」/あとがき/参考文献・引用出典